ともに市場を創出し、パイを分け合う時代へ― グライダーアソシエイツ山口氏と考えるデジタルメディアの未来

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【動画】「Quartz Japan」がチャレンジするニュースレターとサブスクリプションの取り組み

Quartzは2012年に米国で立ち上げられたビジネスメディアで、「モバイル・ファースト」「ユーザー・ファースト」を掲げ、若手のビジネスパーソンを中心に一気に世界的な知名度を高めていきました。

大手テック企業に対するメディアの姿勢は年々厳しくなっている・・・最も否定的なのはFacebook、肯定的なのはAmazon

「GAFA」と呼ばれる企業、その他多くのハイテク企業が現代の私たちの生活に多大な影響を及ぼしています。今回、ニューサウスウェールズ大学は、メディアがFacebook、Amazon、Twitter、Instagramなどの大手テック企業についてどのように論じてきたかを知るために、2015年以降に大手テック企業ら「Facebook」「Instagram」「Twitter」「TikTok」「Google」「Amazon」「Microsoft」「Apple」について言及された25万件以上の記事を収集し、調査を行いました。

ターゲティング広告の停止がサイトの収益アップに貢献…オランダ国営放送で70%増

オランダにおいて、サードパーティーデータ(自社サイト以外で収集されたデータ)を活用したターゲティング広告の停止により、ウェブサイトの収益が約70%もアップした例があるそうです。同社は月間で710万人が動画を視聴、580万人がディスプレイ広告にリーチしている規模だということです。 Braveの報告によれば、2020年1月よりオランダの国営放送「NPO」は自社のオンラインビデオサイト上にて、これまでのサードパーティーデータを活用したターゲティング広告の配信を停止。文脈にマッチした広告の配信開始しました。braveがまとめた数値によると、2020年の広告収益は前年同月比で61%増、2月は76%増、大幅に増加していることが判明しています。 2020年3月以降は、新型コロナウイルスの感染拡大による不況の影響を受け増加率は下落したものの、平均で15%ほど増加したそうです。 新型コロナウイルスの影響で低下しているが、元の数値と比較すると大幅に増加している NPOの販売を手掛けるSTERが行った調査によると、文脈にマッチした従来型の広告はサードパーティーデータを活用したターゲティング広告と平均で同程度の効果を発揮するとのこと。一部の旅行関連企業では、ターゲティング広告のCTRを70%上回ったという結果も出ています。 NPOがサードパーティーによるデータ取得に対し合意を求めるようになった際、90%のユーザーが拒否したことも今回の変更の一員になっていると報じられています。また、国営放送であり、当局からのプライバシー保護に関するプレッシャーもあったようです。

トランプ氏のマスコミへの攻撃は、アメリカ国民と憲法への攻撃を意味する

以下は、米国に拠点を置くCommittee for the Protection of Journalists (CPJ)が発表した最新の記者向けの安全諮問の一部の内容です。

音声メディアの躍進、サブスクリプションによる新たなマネタイズ、AIの活用、4Gに続く新無線通信システム5Gの登場など、日々変化にさらされ続けるデジタルメディア。歩みを止めては生き残れないこの世界で、未来への舵取りをどのように行っていけばよいのか?

本稿では、イード メディア事業本部 副本部長の森元行氏、キュレーションアプリ「antenna* (アンテナ)」、コンテキストマッチ型ブランドアドネットワーク「craft.(クラフト)」などを提供するグライダーアソシエイツの上席執行役員・山口翔氏の対談をお届け。デジタルメディアの最前線を駆け抜けてきた二人に、これからのメディアのマネタイズ、どうすれば市場に貢献できるのか?をざっくばらんに語り合っていただきました。

森元行(以下、森):本日はよろしくお願いします。まずは山口さんの経歴をお教えいただけますか。

山口翔(以下、山口):2009年にマクロミルに新卒で入社し、マーケティングリサーチの営業に2年ほど従事しました。2011年4月からは人事に異動し、新卒採用のプロジェクトを3年ほど担当。2014年4月に、マクロミルの創業者である杉本哲哉が新規事業からスピンアウトさせる形で作ったグライダーアソシエイツに出向しました。

弊社では、広告事業の立ち上げ、営業、商品企画などを経て、経営戦略室長として中長期計画の立案にも携わりました。2017年からは「antenna* 」事業の統括を2年ほど担当し、2019年に「craft. 」を立ち上げて今に至ります。森さんは2013年からイードさんにジョインされていると思いますが、これまでのデジタルメディアビジネスを振り返ってみていかがですか?

森:テクノロジーの進化が著しいですね。特に、アドネットワークやリスティング広告の精度の向上が顕著です。顧客の獲得効率を最大限まで追求しつつ、我々のような記事メディアは、いかにバリューを発揮していくかを常に考えています。

山口:純広告やタイアップ、アドネットワークなどから始まって、マネタイズがどんどん多角化していますよね。今はサブスクリプションサービスやユーザー課金でしょうか。ですが、純広告やタイアップほど手法が確立されているものは、まだないようにも感じられますが、その辺はどう見ておられますか?

森:歴史が長いメディアであるほど、既存のマネタイズの手法に終始してしまっているという肌感覚はありますね。その収益も大きいので間違いではないのですが、今日は非メディアの事業者もそうしたマネタイズを行えるので、このままではパイの奪い合いが激化して厳しくなる一方だろうなと。

メディアを中心に進めていくという弊社の姿勢は今後も変わりませんが、それを看板にして色々なチャレンジをしていきたいと考えています。具体的には、コンサルティングや、D2Cなどですね。

山口:なるほど。既存のコンサルにはない強み、メディアだからこそできる上流設計のようなビジョンはありますか?

森:例えばですが、弊社で運営しているゲームメディアであれば、コアな読者の中から未来のクリエイターを育ててゲームメーカーとマッチングできないか、とか。メディアの種類や規模によって手法は変わると思いますが、共通して言えるのは、「メディアこそが生活者・消費者に一番近い位置にいる」ことかなと。それでいて、toBの声も聞ける。両方の話を一番深く聞けるのが、我々の強みだと思っています。

山口:ユニークなユーザーとデータをいかに持つか、ということですね。それは弊社も取り組んできたことです。2014年頃は「antenna」の広告枠販売がメインでしたが、ほどなくマーケットが飽和してきて、新しい一手を打たなければとなったときに気付いたのは、一番のアセットは「antenna* 」がターミナルメディアであるということ。

あるブランドを好むユーザーはどのメディアを好むのか……そうしたユニークなデータを分析して独自のプランニングをすることで、ビジネスを拡張させていく。これがすごく大事だと、この2~3年で本当に痛感しています。

森:PC、スマホ、そしてスマートスピーカーによる音声……と、情報を発信するデバイスはあふれかえっています。そんな中で、どのようにして自社のプロダクトに触れてもらうかですよね。その手法のひとつとしては、プロダクトそのものの魅力を発信するだけでなく、それにまつわるストーリーやクリエイターの思い、それを使うことでライフスタイルがいかに変わるかなども発信し、共感してもらうのがよいのかなと。

山口:「認知はされているが、購買されるに至っていない」モノをどうするかというお話ですね。それは大抵の場合、そのものの本当のよさや使うべきシーンが伝わっていないのが原因で、それさえきちんと伝われば売れるモノもある。認知させる段階では効率が大切ですが、効率だけではそうした文脈を伝えきれません。そこを補い、モノと消費者を適切にマッチングさせるのがメディアなのかなと思っています。

森:いかに”他人事”ならぬ”自分事”にさせるか、ですよね。私も”自分事化”するにはどうしたらいいかを常に考えています。それを突き詰めた結果、僕らのメディアに来てくれることで、知りたいけど知らなかったことを知れる、得した気分になれる……言ってしまえば、来てくれた人の人生が少しでも豊かになってもらいたいんです。

山口:わかります。雑誌における特集記事のようなもので、いかにユーザーの興味の幅を広げられるかということですよね。そうした出会いは、新たな市場の創出につながります。「いいものを作りさえすればみんな見てくれる、分かってくれる」という従来のアート的な文脈も大切ですが、今日はそうしたビジネスとしての視点を融合させなければならないと思っています。こうした議論は本来、会社の中で日常的に行われるべきですが、今、そこまで考えている人は多くないように思えます。

森:弊社の代表取締役・宮川洋は常々「各メディアの編集長は、その事業のプロデューサーたれ」と言っています。メディアを、コンテンツをいかによくするかだけではなく、もっとマクロにPLを見据えよと。

山口:常日ごろからPLへの意識をいかに持つか、ですよね。

森:利益にならないということはその業界に貢献できていないということでもあるので、それでは本当にメディアを運営する意味がないんですよ。

山口:僕たちも、良質なコンテンツを生み出すメディアの事業をサポートしていきたい、よいメディアはそれだけ効率よくマネタイズできるべきだと考えており、「craft. 」は広告のパフォーマンスを開示する前提で設計をしています。たとえば、ある映画が公開されたときに、御社の映画メディア「シネマカフェ」のCTRがすごくいいとなったら、それをお伝えしてタイアップやイベントをご提案できないかなと。そうすればメディアのPLに貢献しつつ、総合的なパイも大きくできるだろうと。

森:ひとつのメディアのトラフィックがいきなり爆発的に増えることはほぼありませんので、そのよう言っていただけるのはありがたいです。シネマカフェの例を続けるなら、僕らはどうやっても第三者にはなれないので、第三者の視点で分析していただけるとありがたいですね。ゆくゆくは「craft. 」をハブとして、メディア同士の出会いの場としても機能したらいいのかなと。

山口:それはいいですね。「貴メディアは、このメディアと相性がいいと思いますよ」というソリューションの提案まで行えれば、これからの時代を戦えるユニークなビジネスモデルになると思います。また、メディアのみなさんとご一緒するうえで、メディアの一番の経営資源たるユーザーのUXを損なう広告の提供は絶対にしてはいけないと常々肝に銘じています。

ユーザーがどのコンテンツに興味があるのかを分析するのではなく、そのコンテンツがどんなものであるのかをしっかり分析し、それに即した広告を出す。我々はそれをコンテキストマッチと呼んでいるのですが、単純にアドネットワークを提供して、UXを損なうようではもう先はないぞと。

森:メディアの読者の大半にとってみれば、広告は依然として”ないに越したことはない”ものなんですよね。ですので弊社のメディアでも、記事広告はPR表記をつけて通常の記事と区別が付くようにしています。ただ、広告案件であろうと、おもしろい記事は読まれるし、喜んでもらえる。これも事実です。

新型コロナウイルスによるマスクやトイレットペーパーの品薄騒動で最近あらためて実感しましたが、みんなで奪い合うと足りなくなるものでも、少しずつ分け合うと足りるんですよね。これからのデジタルメディアも、パイを奪い合うのではなく、分け合ってどのように大きくするかを一緒に考えていくのが大切だと考えています。

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広告主とTikTokクリエイターのマッチングサービス「TCM」開始

TikTok For Businessは、ブランドとTikTokクリエイターをマッチングするサービス「TikTok Creator Marketplace(TCM)」を開始しました。 「TikTok Creator Marketplace(TCM)」は、広告主とTikTokクリエイターがダイレクトにコミュニケーションできる唯一のオフィシャルプラットフォームです。広告主にクオリティーの高いコンテンツと、TikTokクリエイターとのコラボレーションの機会を提供します。 対応地域は、日本、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、タイ、ベトナム、フィリピン、マレーシア、シンガポール、インドネシア、ロシアの世界14ヵ国。クリエイター登録者数はグローバルで1万人を越えており、分類されたカテゴリーから自社ブランドや製品に相応しいクリエイターを世界14カ国からアサインすることができます。クリエイターの過去動画におけるパフォーマンスデータも公開。フォロワーの特徴などからブランドへの適合性を総合的に判断できます。

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ViibarとSoVeC、メディア企業・プラットフォーマ―向けに共同パッケージをリリース

株式会社ViibarとSoVeC株式会社が、両社の共同パッケージとして「Smart Video with Viibar」をリリースしました。 リリースの背景 近年、動画技術の役割が加速度的に大きくなり、動画の活用シーンは、従来の広告やエンターテインメントなど一部の領域のみならず、今後、社会の隅々まで広がることが想定されます。 Viibarは、Video Techの領域を掘り下げ動画活用の裾野をさらに広げるため、高成長かつ技術でレバレッジが可能な次世代型事業構造への転換を進めています。その中で、メディア・プラットフォーマー向けDX支援事業の新たな取り組みとして、デジタルコミュニケーション領域における動画ソリューションを提供しているSoVeCとの共同パッケージとして、今回の「Smart Video with Viibar」リリースに至りました。

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Facebookの広告ボイコットは続くか、リーダーらがザッカーバーグCEOと会談も「失望」

トランプ大統領は、Twitterへの投稿に対して「事実確認」のラベルを付けられた事に対して、ソーシャルメディアは言論の自由を守るべきだと主張し是正するための大統領令を発しました。一方で、逆の立場からソーシャルメディアが責任を果たすべきだと団体らは「Stop Hate for Profit」を組織し、広告主にボイコットをかけ、プレッシャーをかけています。 「Stop Hate for Profit」はフェイスブック社が、Facebookで広がるヘイトや誤情報に効果的な措置を取っていないとして、そうした"ヘイトを利益に繋げるのを辞めよう"を旗印に、FacebookやInstagramへの広告出稿を7月いっぱい停止しようと呼びかけています。この運動にはベライゾン、スターバックス、ユニリーバ、ファイザー、コカコーラ、ホンダなど大手広告主を始めとして1000社以上が参加していると言われます。 「Stop Hate for Profit」を主導するのはFree Press、Color of Change、名誉毀損防止同盟(ADL)、全米有色人地位向上協会(NAACP)、Mozillaなどの団体。火曜日にはフェイスブックからの呼びかけで、これらの団体の代表と、マーク・ザッカーバーグCEO、シェリル・サンドバーグCOO、クリス・コックスCPOなどとの会談が行われました。しかし会談後、各代表は失望を表明し、さらなる運動の加速を明言しました。

お知らせ

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。 新型コロナウイルスによって大きく変化した消費者行動を、「Shufoo!」で得られた生のデータから解説し、次の時代で求められるマーケティングのあり方について議論します。新しい時代に、どのようにして消費者にアプローチすれば良いのか、インサイトを得られるセミナーになると思います。 本セミナーはZoomを使ったオンラインセミナーとなります。Peatixでチケットを購入された方に、参加のためのURLをお送りします。当日、時間になりましたら、そちらからご参加いただければと思います。 ■イベント概要・COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化・日時: 7月8日(水) 15:00-16:30・参加費: 無料・参加方法: Zoomを使ったオンラインセミナー・主催: 凸版印刷株式会社・共催:...

7社がサブスク戦略を語る「Media Innovation Meetup Online #16 メディアのサブスクリプション戦略2020」6/30(火)開催

MIが主催するオンラインセミナー、2020年6月は「メディアのサブスクリプション戦略2020」と題して、メディアにおける注目のビジネスモデル"サブスクリプション"について取り上げます。Zoomを使ったオンラインでの開催となりますので、ぜひともご参加よろしくお願いします。(参加URLはPeatixでのチケット購入者にご案内します) イベントでは冒頭でコンテンツビジネスに造詣の深い、コンテンツジャパンの堀鉄彦氏より「世界のメディアにおけるサブスクリプションビジネスの潮流」として、先行する欧米メディアのサブスクリプション事情を外観していただきます。 その後、各社からのプレゼンテーションでは、ビジネスパーソンなどに愛好される本の要約サイト「flier」を運営する株式会社フライヤーの大賀代表、noteで始めた事が大きな話題になった「文藝春秋digital」の責任者である株式会社文藝春秋の村井氏、グローバルメディアの日本版「BUSINESS INSIDER JAPAN」で始まったサブスクリプションサービス「BI PRIME」を担当する株式会社メディアジーンの常盤氏、ニュースレターでのサブスクリプションにチャレンジする「Quartz Japan」を運営する株式会社ニューズピックスの小西氏、世界の主要メディアが採用するサブスクリプションプラットフォーム「piano」を提供するPIANO JAPAN株式会社の江川代表に登壇いただきます。 Media Innovationでもサブスクリプションサービス「MI Guild」を今年の3月から開始していて、約3ヶ月の取り組みも報告させていただきます。

「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催決定、メディアやECのプロが課題解決

Media Innovationでは、株式会社講談社、株式会社フラクタとの協力で「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催します。 メディア、EC、ブランディングのプロフェッショナルが相談役となり、企業・自治体・行政機関の課題や悩みをうかがい、解決策について共に考える企画です。件数限定ですが実施は無料で、公開/非公開を選ぶ事ができます。 企画の背景 メディア運営やEC運営、ブランドコンサルティングを行っている我々が、コロナ禍によって危機に瀕している企業・自治体に対してできることはなにか―。コロナ禍を変化の機会ととらえている企業・自治体・行政機関に対して我々ができることはないか―。こうした想いから、本企画はスタートしました。 優れた製品・サービスをもっていても、コロナ禍によってそれを世の中に届けることができなくなっている企業や団体が数多くあります。私たちは、これまで多くのブランド・企業・自治体のプロモーションや新規事業開発、EC、ブランド構築を支援してきました。この知見を活かし、そうした企業・団体のマーケティング活動について我々が相談役として参加することにより、この状況を打開するきっかけを作りたいと考えました。そこで、コロナ禍で次の展開に悩まれている企業や行政機関、自治体とともに、この危機を乗り越える方法、そして、新しいチャレンジを一緒に考える時間として、オンライン無料相談を開始いたします。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由