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博報堂DYMPが「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施…1月末と同水準

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施しました。

5月末のメディア接触時間は1月末から横ばい

1日あたりのメディア総接触時間(15~69歳全体・東京)を、平常時の1月末と緊急事態宣言解除後の5月末で比較すると、ほぼ変わらない結果となりました。1月末を100%とすると、5月末では99.2%と同水準となっています。

緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていましたが、その変化は一時的なものだったことが判明しました。

メディア・情報への態度が変化

新型コロナウイルスの危機下で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2%。自由回答においても、メディアの情報のみならず「記者会見を確認」「各種SNSを駆使」「信頼を求めて様々な場所にちらばる情報を丹念に追跡」など、メディアや情報に「向き合う」​傾向が強まりました。

「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1%、「情報の真意や鮮度に気をつけるようになった」47.5%​など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向もみられています。

自由回答では「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」​態度も目立つ結果でした。外出自粛は解かれたものの、新型コロナウイルスの危機はまだ収束しておらず、こうしたメディアや情報への態度は今後も継続していくと考えられています。

TV見逃し視聴サービス、radiko、雑誌定額制サービス、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化

情報態度の変化に伴って過去数年間、ゆっくりと伸張していたデジタル系の新しいメディアサービスの導入がわずか4カ月間で「加速」していることもわかりました。各年代でさまざまなメディアサービスの利用率が伸びています。

そのようなことから新しい見られ方・聴かれ方の定着、世代別コミュニケーションや広告商品化の取り組みが、今後の課題といえるでしょう。

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