有料モデルだからこそ果たせる、Webメディアの役割とは【Newsletter Daily Edition】4/16号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。「ブルーライトカット」の効果を疑問視する発表が関連の学会から出され話題になっています。「就寝前には効果的な可能性もあるが、眼精疲労を防ぐというエビデンスは無い」とのこと。日中も夜間モード、ブルーライトカット眼鏡着用の私は少しがっかりしました。

「Media Innovation Newsletter Daily Edition」では毎朝、メディア関係者必読のニュースや、Media Innovationに掲載されたオススメ記事を紹介していきます。

4月16日の注目記事チェック

まずはMI編集部員が見つけたメディア関係の注目記事をご紹介します。

大胆な本音と、濃いコミュニティ。「メディアは不要」の時代に成長中、KAI-YOU Premiumのサブスク戦略を聞く (Media×Tech)

ポップカルチャーメディアKAI-YOU.netのサブスク版KAI-YOU Premiumはリリースから2年が経過。社長の米村氏は、誰もがソーシャルメディアで情報を発信できるいま、「第三者的な立場から本音を引き出すこと」がメディアに残された唯一の役割とし、有料だからこそ伝えられる「本音」があると言います。また、同メディアにはニッチなファンが集まるからこそ、感想を言い合える場が必要と考え、Discordで会員同士やスタッフとのフラットなコミュニケーションを促進しているそう。他のSNSとは違ったコミュニティが形成できているようです。

有料サブスクというシステムを、応援したい人には積極的にお金を払いたいという空気とうまく掛け合わせていることが、マネタイズがうまくいっている要因なのではないでしょうか。

Facebookが約5億人の個人情報を漏えいした件でデータ保護委員会が調査を開始 (GIGAZINE)

Facebook側は報道の直後に「セキュリティの問題は修正済」としていましたが、「修正すればいいという問題ではない」という指摘も。そして、GDPR(EU一般データ保護規則)に違反している疑いがあるとして、アイルランドのデータ保護委員会が調査に乗り出したようです。Facebookの後にも、LinkedInやClubhouseで同様の個人情報漏えいがありましたし、しばらくは注目を集める話題となりそうです。

Instagramが「いいね!」の表示・非表示を選べるテストを開始、フェイスブックも続く (TechCrunch Japan)

米国の動画ストリーミングサービス加入者数が人口を超える (MediaPost 英文)

【Instagram運用担当者の苦悩】75%が「上司やメンバーがインスタを理解していない」と回答 (MarkeZine)

4月16日のMIオススメ記事

ここからはMIに掲載された記事を紹介します。

「TIME」がビットコイン支払いを受け入れ仮想通貨の映像シリーズをスタート【会員限定】

仮想通貨・ブロックチェーン領域に注目するメディアが増えてきていますが、NFTオークションでの表紙販売したり、NFTプラットフォーム構築の意向を発表したりと「TIME」は特に積極的なようです。今後もこの動きに追随するメディア企業が現れてくるのでしょうか。

Vox Mediaが法律系ポッドキャスト配信会社Cafe Studioを買収・・・音声コンテンツを拡充【会員限定】

米Vox Mediaは、ここ数年で立て続けにメディア関連の買収を続けています。今回買収したのは政治・法律関連のポッドキャストを配信する会社。ポッドキャスト以外のプレミアムコンテンツも好評で、急成長している企業のようです。

コロナ影響もデジタル広告は2020年も成長、米国業界団体が報告【会員限定】

ビズテーラー・パートナーズが「反響調査テーラー」を提供開始・・・SNS施策の反響を高精度に分析

Yahoo!ニュース トピックスの見出し最大文字数が13.5文字から14.5文字に変更

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本日はここまでです。今日も一日頑張っていきましょう!

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【7月27日更新】メディアのサブスクリプションを学ぶための記事まとめ

デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

【7月27日更新】音声メディア(ポッドキャスト)の最新動向を学ぶための記事まとめ

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スマートニュースの巨額調達、米国市場を獲りに行く【Media Innovation Newsletter】9/21号

ニュースアプリ「SmartNews」を運営するスマートニュース株式会社が、シリーズFのラウンドで251億円の資金調達を実施。累計の調達額は443億円、時価総額は2100億円に達しました。巨額の調達は筆者も驚きだったのですが、主戦場として示された米国ではどのような反応だったのでしょうか? 探ってみました。

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