NHK放送文化研究所が行った『国民生活時間調査』から、「テレビ離れ」が加速し続けている実態が伺えます。
『国民生活時間調査』は1960年から5年ごとに実施されており、人々の1日の生活行動を時間の観点からとらえ分析することを目的としています。今回の調査では全国で7200人を対象とし、うち4247人から有効な回答を得ました。テレビ視聴に関しては、調査実施日に15分以上テレビを視聴した場合、「見た」としてカウントしています。
調査結果では、国民全体のテレビ視聴率が79%となり、2015年より6%減少しました。特に、10～15歳では56%（22ポイント減）、16～19歳が47%（24ポイント減）、20代で51%（18ポイント減）で、5年前と比較した際の下落幅が特に大きくなっており、約半数がテレビを視聴していないという結果が浮き彫りになりました。対照的に、上記の年代ではインターネットの平均利用時間がテレビを上回っており、若年層における「テレビ離れ」が進行している状況が読み取れます。
また、時間帯別の分析では、夜の時間帯の視聴率の減少傾向は継続していたことに加え、2015年から2020年にかけ朝の時間帯における視聴率が減少していました。
