映像コンテンツのマーケティング事業を手掛ける株式会社フィールドワークスと、映像メディア総合研究所合同会社が、定額制見放題（SVOD）、都度課金制レンタル（TVOD）、デジタルデータ購入（EST）の３つの有料動画配信サービスの利用状況についてアンケート調査を実施し、その結果を発表しました。調査対象は、13～69歳の男女5985人です。
目次
映画館、DVD・ブルーレイのレンタル／販売がコロナ禍で激減。有料動画配信は28.9％に増加
「有料動画配信」の利用率（SVOD、TVOD、ESTのいずれかを利用した人の割合）は、前年から2.9ポイント増加し28.9％に。もっとも利用が伸びたのは「SVOD」で、前年から2.9ポイント増加し、「有料動画配信」の利用拡大をけん引していることがわかりました。
その一方で、既存メディアでは、「映画館」の利用率が前年から7.9ポイント減少して28.7％となり、2年連続での大幅減となりました。さらに映画などの二次利用における「DVD・ブルーレイのレンタル」が前年から5.5ポイント減、「セル（購入）」が前年から3.1ポイント減と、パッケージメディアの利用率も減少し続けていることが明らかになりました。
有料テレビ放送とSVODで「定額制」の利用割合が35.5％に
映像ホームエンタテインメントの各サービスをビジネス・ウインドウ（ビジネス形態）別に集計したところ、「定額制」の利用率（有料テレビ放送、SVODいずれかの利用者割合）が、前年から0.9ポイント増加して35.5％でした。
その一方で、映画などでは、「レンタル」（DVD・ブルーレイのレンタルまたはTVOD）が前年から3.2ポイント減少、「セル」（DVD・ブルーレイの購入またはEST）も2.9ポイント減少し、映像ホームエンタテインメントの利用が「定額制」へ移行していることがわかりました。
コロナ禍の2ヵ年でAmazonプライム・ビデオとNETFLIXの利用率が大幅アップ
有料動画配信サービスの利用率では、Amazonプライム・ビデオが前年から2.0ポイント増加して15.0％となり、独走状態が継続。続くNetflixも1.3ポイント増加、利用率は5.7％となり3位以下をさらに引き離しています。このことから、この上位2サービスの利用者増加が有料動画配信メディア全体の利用率向上をけん引していることがわかりました。
■調査概要
調査対象メディア・サービス：
（詳細調査）定額制見放題（SVOD）都度課金制レンタル（TVOD）デジタルデータ購入（EST）
（利用率のみ調査）映画興行 有料放送 DVD、ブルーレイのレンタル／購入 無料動画サービス
調査期間：2021年６月25日（金）～７月１日（木）
調査対象者：13～69歳男女
調査エリア：全国
調査方法：インターネットアンケート調査
集計サンプル数：5985人
