視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社が、テレビ画面でのインターネット配信動画視聴動向についての分析結果を発表しました。
この分析は、動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021」と米国のNielsen Streaming Meter Dataに基づきます。「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021」の調査対象は、各種デバイスを通じて月1回以上インターネットを利用している日本全国の15才（高校生）以上の男女、約3,000人です。
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インターネット動画視聴者の19%がCTVを使ってインターネット動画コンテンツを視聴
「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021」から、インターネット動画視聴者の19%が、インターネットに接続されたテレビ、いわゆるコネクテッドTV（CTV）を使ってインターネット動画コンテンツを視聴していることがわかりました。その割合は、2020年と比べて5ポイント増加しているといいます。
動画コンテンツの視聴時間が増えた理由のひとつとして、コロナ禍の影響で在宅時間が長くなった点が挙げられます。エンターテイメントの楽しみ方がテレビからインターネット動画コンテンツ視聴へと移り、定着していると考えられることから、今後、ワクチン接種が進むにつれて、社会活動が徐々に再開されても、テレビ画面でインターネット動画コンテンツを視聴する割合は引き続き高まっていくと予測されます。
米国のテレビ画面での広告型動画配信サービスの利用時間が約3.4倍増加
米ニールセンのNielsen Streaming Meter Dataによると、米国では2018年以降、テレビ画面での広告型動画配信サービスの利用時間が増加。2021年の第1四半期におけるテレビ画面でのYouTubeの視聴時間は、2018年同期と比べて約3.4倍増加し、14億時間から62億時間に達したといいます。
日本でも今後、CTV利用の定着化や、テレビから見逃し配信サービスを含めた広告型動画配信サービスへのアクセスがより便利になるにつれて、米国のようにテレビ画面上での広告型動画配信サービスの利用が増えていくと予測されます。
さらに、CTV広告では、地上波テレビではリーチできていない消費者にリーチできるほか、テレビ画面でのターゲティング広告配信も可能になり、広告主は消費者とコミュニケーションをとるための新たな接点として、CTVを活用できると期待できます。
