Integral Ad Science（IAS）は、日本のデジタルメディア専門家125名を対象に実施したアンケート調査をまとめたレポート「The 2022 Industry Pulse Report 日本版」を発表しました。調査結果からは、モバイルエクスペリエンスの向上、ソーシャルメディアキャンペーンの品質保証、デジタル動画の活用拡大に関心がもたれていることがわかりました。
メディアの専門家の60%が、最優先メディアとして「モバイル」をあげ、人々が再び外出できるようになると、モバイル広告への支出は10%増加。2022年に1兆7,000億円を超える見込みとしており、モバイル広告費は日本のデジタル広告支出全体のおよそ4分の3を占めるようになると予測されています。
次に「デジタル動画」(53%)が重要視されており、国内の動画視聴者は2022年に7,700万人まで拡大が予想されており、その広告効果に業界の期待が集まっています。2022年のデジタル動画広告費は24％増で4,800億円を突破し、デジタル動画広告費の92％はモバイルが占めると予想されます。
優先メディア第3位は「ソーシャルメディアプラットフォーム」(45%)で、業界関係者は、ユーザー生成コンテンツ人気の高まりや、インフルエンサーマーケティングの成長を大きな機会と捉えています。
モバイル、デジタル動画、ソーシャルへの広告費の増加に合わせて、モバイル環境における最大の懸念事項として73%が「アドフラウド」をあげ、広告付き動画の在庫量増加に影響され、74%が「デジタル動画でもアドフラウドはより深刻な課題となる」と回答しています。
ソーシャルメディア広告については、アドフラウド以上に深刻な懸念として、54%の回答者がビューアビリティが最優先であると答えており、CTV環境での「ブランド毀損リスク」については、71%がCTV在庫量とCTV販売者数の増加につれて増していくという意見に同意していることが分かりました。モバイル環境（50%）やソーシャルメディア（26%）のブランドリスクに対する脆弱さも強く指摘され、メディアの専門家はモバイル環境（71%）やデジタル動画環境（79%）におけるブランドの安全性確保には、第三者による検証が重要になると考えています。ソーシャルメディアキャンペーンでは、回答者の46%が、ソーシャルメディアプラットフォーム における品質指標の透明性が不十分な場合、広告費の支出にマイナスの影響を及ぼすと回答しましたが、アドフラウドやブランド毀損リスク回避の責任の所在については、回答者の39%がアドフラウド削減の責任はパブリッシャーにあるとしており、42%はブランド毀損リスク対策もまたパブリッシャー主導であるべきだと回答しています。
日本国内では、eMarketerのデータでは2022年のSNS利用者数が約7,000万人に達するとされるソーシャルメディア広告費は17%増加し7,000億円近くに達すると予測されていますが、マーケティング担当者の39%がソーシャルチャネルのアドフラウドに対する脆弱性を懸念していると回答しており、専門家らは、ソーシャルメディアにおける品質の「透明性の不足」(46%)と、ソーシャルメディアに対する「消費者の信頼低下」（39%）が共に広告支出を見直す重要な要因になり得ると答えました。
