電通グループ「世界の広告費成長率予測」、2022年のデジタル広告費は全体の55.5%に達する見通し

株式会社電通グループが、世界58市場から収集したデータに基づき取りまとめた「世界の広告費成長率予測」の改定版を発表しました。本予測は年2回実施され、今回は2022年、2023年、2024年の予測を更新。今回より将来予測および過去データに遡及し、ロシア市場の数値を除外しています。

2022年の世界の広告費成長率は8.7%の成長見込み、全地域でプラス成長

<世界の総広告費の推移>

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(注)将来予測及びお過去データに遡及し、ロシア市場の数値を除外

2022年の成長率予測は、世界的な期待インフレ率の上昇に伴う個人消費の減少により前回1月予測から0.4pt下方修正されています。その一方で、コロナ禍からの回復基調の継続、世界的な各種スポーツイベントや主要国における選挙などによる広告出稿需要の増加などから8.7%の成長が見込まれ、その市場規模は7,385億米ドルに達すると予測されています。

全体の成長を牽引するのは、2022年の成長率が14.2%となるデジタル広告費。総広告費に占める割合は55.5%となる見通しとのことです。

また、昨年に引き続き2022年も、北米、西ヨーロッパ、中央および東ヨーロッパ、アジア・パシフィック(日本含む)、ラテンアメリカ、中東などのすべての地域で成長率がプラス成長となると見込まれています。市場規模のトップ5は、米国、中国、日本、英国、ドイツで、2022年に高い成長が見込まれる市場は、インド、米国、ブラジルという結果となっています。

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(注)「米州」: 北米、ラテンアメリカ、「EMEA」:ヨーロッパ、中東、その他、「アジア・パシフィック」:日本を含むアジア太平洋

デジタル広告費が14.2%と高い成長、新聞・雑誌は紙媒体の減少によりマイナス成長に

媒体別では、デジタル広告費が2021年の15.6%成長に続き、2022年においても14.2%と高い成長を維持。動画広告(+23.4%)、ソーシャルメディア広告(+21.9%)、検索連動型広告(+12.9%)が成長を牽引すると予想されています。

その一方で、新聞と雑誌については、デジタル配信は増加傾向であるものの、紙媒体の減少により、それぞれマイナス成長(△4.1%、△2.7%)となる見通しです。

映画館(シネアド)やOOH(屋外/交通)については、社会的活動への規制緩和に伴い、それぞれ19.6%、11.5%の成長が予想されています。

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2022年の日本の広告市場は全体で0.8%成長の見通し、新たなデジタル動画サービスに期待

2022年の日本の広告市場は、デジタル広告で12.5%の成長、マス4媒体で0.3%の成長、それ以外の媒体ではマイナス成長が見込まれることから、全体では0.8%成長となる見通し。デジタルは、TVerにおいて民放キー5局による同時配信が始まるなど、新たなデジタル動画サービスなどの提供に伴う広告市場の拡大が期待されているとのことです。

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