本記事は、ピューリサーチの新しい調査から得られた米国在住で記者や編集者としてニュース業界で働いているジャーナリスト（11,889人）のソーシャルメディア活用の実態を報告するものです。
まず、対象となるジャーナリストの94％が仕事にソーシャルメディアを利用していることが明らかになりました。またジャーナリストが利用するサイトは、一般ユーザーがニュースを求めるソーシャルサイトとは明らかに異なり、Twitterが仕事関連のタスクをこなすのに必要なソーシャルメディアとして最上位で、69%が仕事に利用していると回答しています。続いてFacebookが52%、Instagramが19%、Linkedinが17%、そしてYouTubeが14%と続いています。
それらに比べて、一般ユーザーがニュースを受け取るソーシャルプラットフォームという点では、Twitterは13%に過ぎません。調査対象となった米国の成人の総計では48％が、ソーシャルメディアからニュースを得ることが多い、または時々あると回答しました。最も広く利用されているのはFacebookで、米国の成人の約3分の1がニュースのために定期的に利用していると回答し、YouTubeは22％で2位にランクインしています。
Twitterは若いジャーナリストに最も人気があり、18歳から29歳のジャーナリストの83％が最もよく使うソーシャル・プラットフォームの1つとして挙げている一方、64歳以上のジャーナリストの45％がTwitterを仕事のためのソーシャル・サイトの一つとして挙げています。政治的には、Facebookは右寄りの読者層のジャーナリスト（67%）に、左寄りの読者層のジャーナリスト（45%）よりもはるかに人気があり、Instagramは左寄りの読者層のジャーナリストに右寄りの読者層の2倍の人気がありました（24%対12%）。
Twitterは、政治的に左寄りの読者の75%、右寄りの読者の66%と、両側のジャーナリストの間でトップニュースサイトとしてより均等にランク付けされています。ただし、Twitterのユーザー数は、上記の他の主要なソーシャルプラットフォームのユーザー数よりはるかに少ないことに注意が必要です。Facebookが20億人近いデイリーアクティブユーザーを抱えてトップに君臨しているのに対し、Twitterは2億2900万人に過ぎない。しかし、Pewの調査によると、Twitterはジャーナリストから好まれているため、ニュースや世論に大きな影響を及ぼしていることがわかります。
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