COOD株式会社は2026年1月1日、2025年の1年間を通じて実施した日本国内のウェブデータを対象とする「AI引用信頼性(AI Citation Authority)」に関する調査結果を総括レポートとして発表しました。同時に、調査で明らかになった知見を基に、企業のGEO(生成エンジン最適化)対応を支援する新サービス「AIがいうてた」の正式リリースを発表しました。
2025年、検索行動の不可逆的転換が確定
世界的なデータ可視化メディアVisual Capitalistが示した通り、世界のAIツールアクセスにおいてChatGPTは圧倒的なシェアを維持し続けました。日本国内においても、2025年は生活者の検索行動が従来の検索エンジンから生成AIへと不可逆的にシフトした「元年」となりました。企業にとって、SEO(検索エンジン最適化)からGEO(生成エンジン最適化=AIにいかに推奨されるか)への対応が、もはや死活問題となった一年でした。
この激動の2025年において、「日本のAIは、最終的にどの企業を信頼し、情報のソースとして引用したのか?」COODは、年間データを通じてその実態を明らかにしました。
AI引用ランキングに見る明確な構造
2025年の通年調査の結果、AIが頻繁に引用するドメインには、明確かつ構造的な偏りが定着していることが判明しました。Wikipediaのような知識基盤に加え、「note」のようなクリエイタープラットフォーム、そして企業の公式発表の場である「PR TIMES」などが年間を通じて上位を維持しました。
これは、AIがニュースメディアの二次情報だけでなく、特定の企業や個人が発信する「公式サイト(一次情報)」を、最も重要な学習源として認識し続けていることを裏付けています。一方で、単なる情報転載サイトは、人からのアクセス数が多くても、AIからは年間を通じて「無視される」傾向が鮮明となりました。
AIに選ばれない企業の3つの決定的欠陥
Karaya AIやStatus Labsの分析、および本調査の年間データから、AIに「指名」される企業とそうでない企業の決定的な差が明らかになっています。
第一に、「一次情報」の権威性と鮮度不足です。2025年、AIは「情報の鮮度」と「誰が最初に発信したか(一次情報)」をより厳格に評価するようになりました。自社サイトで独自のデータや見解を発信せず、他社の後追いばかりしている企業は、AIの引用候補から完全に外れる結果となりました。
第二に、社会的信頼(CSR/ESG)の欠如です。AIの評価アルゴリズムは、企業の「誠実さ」や社会的信頼と連動する傾向を強めています。ESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みや透明性の高い情報開示を行っていない企業は、AIから「信頼できる実体」として認識されにくくなっています。
第三に、「人に向け」すぎて、AIが読めないサイト構造です。ユーザーが検索結果をクリックしない「ゼロクリック」が常態化した2025年において、AIが情報を正しく抽出できる「構造化データ」の実態が企業の明暗を分けました。見た目が綺麗なだけのサイトでは、AIは情報を正しく理解できませんでした。
新サービス「AIがいうてた」で企業のGEO対応を包括支援
2025年の調査で明らかになった決定的な課題を解決するため、COODは新しい年、2026年の幕開けとともに、新サービス「AIがいうてた」をリリースします。
「AIがいうてた」は、貴社の情報が生成AIから信頼できるソースとして引用されるよう、GEO(Generative Engine Optimization)の観点から包括的に支援するサービスです。
サービスの主な内容は、一次情報の創出支援として、AIが好む独自の調査データや、権威性のあるコンテンツの企画・制作を行います。構造化データ実装では、AIが貴社のサービス名や特徴を正しく理解できるよう、Webサイトの裏側(スキーママークアップ等)を最適化します。さらに信頼性シグナルの強化として、CSR/ESG情報の発信支援や、外部の信頼できるドメインとの連携強化を図ります。
「うちの会社、AIになんて言われてる?」その不安を解消し、AI時代における強力なブランド認知獲得をサポートします。
AI時代の企業戦略は「信頼」一択
SEOの時代から、GEOの時代へ完全に移行した今、小手先のテクニックではなく「信頼できる一次情報を、AIが理解しやすい形で発信し続けること」。それが、2025年の全データが示した、唯一の生存戦略です。COODは「AIがいうてた」を通じて、日本企業のAIトランスフォーメーションを支援してまいります。
調査概要
調査対象期間は2025年1月1日から2025年12月31日まで。分析対象ツールはSemrush、ChatGPT、Perplexity、Gemini、Copilotです。参照データとしてVisual Capitalist、CyberAgent、SiteEngine、CommercePick、Karaya AI、Status Labsを活用しました。企画・調査はCOOD株式会社/SES還元率研究所が実施しました。
