株式会社アトは、20～60代の男女1,019人を対象に実施した「広告への印象や行動変容」に関する調査結果を公開しました。調査期間は2026年3月30日～31日で、PRIZMAによるインターネット調査として行われています。
同じブランドやサービスの広告をどの程度の頻度で見ると不快に感じるかを尋ねたところ、「1日に2～3回」が34.7%で最多となり、「1日に4回以上」が21.3%、「1日に1回」が10.6%と続きました。1日に複数回で不快感を抱く人は半数以上を占め、1日1回から不快に感じる層を含めると全体の約7割に達しています。
媒体別の不快感についても調査しており、バナー広告やYouTube動画広告、SNSタイムライン広告といったデジタル広告に対しては、約8割が「非常に不快」または「やや不快」と回答しました。一方、オフライン広告の中でも街頭ビジョンや雑誌・新聞は不快感が比較的低く、ダイレクトメールやポスティングチラシなど個人の手元に届く媒体とは明確な差が見られました。
オンライン広告を不快に感じる理由としては、「コンテンツの閲覧を中断される」が70.3%で最多でした。次いで「同じ広告が何度も繰り返し表示される」が54.2%、「画面を占有して操作しづらい」が53.2%となっています。ユーザーのペースや意思を無視した一方的な情報提示が不快感の主要因と考えられます。
一方、オンライン広告に不快感を抱かない層では、「無料コンテンツを楽しむための対価として納得している」が40.8%で最多となり、「期間限定の割引クーポンやキャンペーン情報が得られる」が24.3%、「興味が高い商品やサービスの広告が表示されやすい」が24.2%と続きました。
オフライン広告の不快要因では、「自分に全く関係のない情報が入っている」が63.8%で最も多く、「ポストがいっぱいになって片付けるのが手間」が45.7%、「紙の廃棄が環境に悪いと感じる」が45.0%という結果でした。
記憶への残りやすさでは、「オンラインとオフラインの両方で見かける」広告が27.9%で最も高く、オンライン単独の15.4%やオフライン単独の18.4%を上回っています。デジタルとリアルの両面から接点を持つことが、記憶定着の鍵となることが示されました。
購買行動への影響では、スーパー・ドラッグストア・ホームセンターで65.5%、暮らしのサービスで61.2%、学習塾・子ども向け習い事で60.1%がオフライン広告をきっかけに検討・来店しやすいと回答しました。生活圏に密着したサービスでは紙媒体の影響力が依然として強いことが浮き彫りとなっています。調査データは公式サイトから無料でダウンロード可能です。
