本記事は決算が読めるようになるノートからの転載記事です。本サイトでは様々な企業の決算解説が月額980円で読み放題です。ぜひ登録を検討ください。 ヒント:BuzzFeed Newsが撤退せざるを得なくなった要因は以下の4点と考えられる。 (1) 流入経路依存 (2) ショート動画…
株式会社電通デジタルと国内電通グループ3社は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023」の提供を始めました。 2010年から提供する「未来曼荼羅」は、…
ニールセン デジタル株式会社が発売した動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2023(Nielsen Video Contents & Ads Report 2023)」で、テレビ画面からの動画視聴状況を分析しました。 ニールセン・ビデオコンテ…
株式会社メディアジーンが運営するビジネスニュースメディア『Business Insider Japan』が、一部記事を対象とする新機能「無料会員」を開始しました。 「Business Insider Japan」はニューヨークに拠点を置く経済メディア。全世界で11エディションを展開し、読者は2.8億…
株式会社リチカは、株式会社マイナビの運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」と共同で、リチカ ビジネスパートナー制度を活用した「ムービーアドパッケージ」を企画しました。 「ムービーアドパッケージ」は、求人情報を動画化して掲載するサービス「求人ハイライ…
オールアバウトが運営する広告会社・代理店と提携メディアのビジネスマッチングプラットフォームPrimeAd BMPにおいて、提携メディアへの問い合わせに特化した新機能「Q&A」の提供が開始されました。 PrimeAd BMPは、広告会社・代理店を経由して、提携する約230の優良メ…
株式会社博報堂をはじめとする博報堂DYグループ12社横断の戦略組織「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」が、リテールメディアに特化したワンストップ統合窓口「リテールメディアONE™」を新設しました。 目次 背景「リテールメディアONE™」とは 背景 リテー…
株式会社朝日新聞メディアプロダクション(Aプロ)は4月1日、株式会社朝日アドテックを吸収合併しました。 朝日新聞社からAプロ社が受託する地域面や特集面の紙面制作や校閲の業務に、朝日アドテックが請け負う広告編成、入力関連業務などを加え、特集面、別刷りなど…
おはようございます。Media Innovationの土本です。今週の「Media Innovation Newsletter」をお届けします。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界…
ナイル株式会社が運営するおたすけスマホ情報サイト「Appliv TOPICS」は、「定額制動画配信サービス」に関するアンケートを実施し、その結果を発表しました。調査対象は、全国の10~50代男女1,110名です。 定額制動画配信サービスの利用経験を尋ねたところ、「現在利用…
株式会社アイレップは、株式会社playknot、株式会社IMAGICA Lab.と協業し、VR動画のコンテンツ企画から制作までを一気通貫でおこなうVR動画コンテンツ制作サービスの提供を開始しました。 VR機器の性能向上により、ゲーム、音楽ライブ、スポーツなどで、非日常を体験す…
株式会社 LIVE BOARDが、LIVE BOARDネットワーク全国約110の屋外ビジョンからお酒好きが集まるビジョンを分析した結果、1位「東京都・狛江 狛江三叉路ビジョン」、2位「東京都・上野 TSDビル」、3位「東京都・赤坂見附 金春ビル」と発表しました。 この分析は、趣味にお…
株式会社北日本新聞社が、有料の新しい総合情報サイト「webun(ウェブン)プラス」を開始しました。 本サイトは2010年1月に開設したウェブ新聞「webun」を大きく進化させたもの。1884年の創刊以来140年近い歴史で培った取材力とデジタル媒体の特性を生かして、さまざま…
株式会社オトナルと株式会社朝日新聞社は、2022年12月に共同で実施した調査を「PODCAST REPORT IN JAPAN ポッドキャスト国内利用実態調査2022」として公開しました。第3回となる今回の調査の対象は、15歳から69歳の男女10,000名です。 月間のアクティブユーザーに該当す…
株式会社大広の中国グループ拠点・大広(中国)広告有限公司と、同社グループ会社でダイレクトマーケティングプロデュースを提供する株式会社ディー・クリエイトが共同で、中国越境EC買取・販売事業サービス「Direct to China」の提供を始めました。 今回、大広(中国)…
株式会社 LIVE BOARDは、主にアメリカ・イギリス・オーストラリアなどの最新の動向や国内の調査・報道資料をベースにOOH市場についてまとめた「2023年OOH業界トレンド予測」を制作しました。 同社は、日本でのOOH市場の活性化を目指し、広告主や屋外・交通媒体社などに…