メディア

アクセス解析ツールを提供する米Parse.lyが発表した、2018年12月の英語圏における記事へのトラフィック流入元によれば、スマートニュース株式会社が提供する「SmartNews」が初めて第10位となり、これまで10位を守ってきた「Yahoo」を逆転したそうです。

1月14日、ニューヨーク・タイムズ社の社長兼CFOのMark Thompson氏は2019年の記録的な成果について発表しました。

Spotifyが発表した、2019年の通期業績（1-12月）は、売上高が18億5500万ユーロ(24%増)、営業損失が7700万ユーロ(-)と前期の黒字から赤字になりましたが、フリーキャッシュフローは前期に比べて約2倍となりました。

株式会社カカクコムが運営するレストラン検索・予約サイト「食べログ」が、飲食店向けにインバウンド(訪日旅行者)の集客支援サービスの提供を開始し、その第一弾として、中国の「美団点評」が提供するライフサービスオンライン検索プラットフォーム「大衆点評」アプリとネット予約サービスの連携を行いました。

ニューヨーク・タイムズ・カンパニーは2019年第3四半期の業績を発表し、売上高が4億2850万ドル（2.7%）、営業利益が2510万ドル（▲39.4%）となりました。サブスクリプション収益が増加した一方、広告収入の減少とコストの増加が響きました。

ニューズ・コーポレーションは、傘下のダウ・ジョーンズが発行する「ウォール・ストリート・ジャーナル」のデジタルサブスクリプションが200万人を初めて突破したと発表しました。2019年第4四半期の3ヶ月間で、購読者数が13%増加したとのこと。

イギリスの公共放送局BBCがデジタルで展開する音声や音楽のストリーミング、ダウンロード配信サービス「BBC Sounds」が10～12月の四半期で290万ユーザーを超え、前の四半期の250万ユーザーから大幅に拡大していることが明らかになりました。

6月8日、ヤフーが入る紀尾井町タワーの同社セミナールームにて、インターネットメディア協会（JIMA）の設立記念シンポジウムが開催されました。

ニュースでも連日報道されている新型コロナウイルス（COVID-19）、感染拡大を受けメディア各社が関連情報をまとめた特集ページや感染マップなどの作成を始めました。

MIの11月特集は「メディアとコマース(EC)のいま」です。広告に留まらない収益源を模索するメディアにとって有望であると常に挙げられるのが商品の販売です。しかしその実現は困難であり、多くの失敗事例が生み出されてきました。いま改めて、メディアがコマースに取り組むには何が必要か。キーパーソンを取材しました。

50代以上の女性向け生活情報誌「ハルメク」が絶好調です。2019年上半期のABC公査部数は前年同期比4割増の24万8000部となり、一気に女性誌のトップに躍り出ました。下半期も順調に部数を伸ばし、取材時（2020年1月）の実売部数は30万部を突破するまでになりました。

noteを運営する株式会社ピースオブケイクは、noteのサービスURLをnote.muからnote.comにドメイン移行することを発表しました。以降は11月25日深夜2時頃を予定しています。

株式会社アイズは1月16日、媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」で2018年にサイト内でダウンロードされた媒体資料の年間人気ランキングを発表しました。「メディアレーダー」のダウンロード会員数は39,697人、資料登録数は2,835件、2018年の年間資料ダウンロード数は、前年比142％の109,701件でした。ダウンロード数の上位50位は次のとおりです。

ハーバード大学ケネディスクール併設の研究機関であるSHORENSTEINセンターが、出版社におけるデータの活用法や、サブスクリプションについてのレポートを発表しました。

Facebookは9月19日（米国時間）、ビジネスが利用者とよりインタラクティブに対話できる３つの新しい広告フォーマットを発表しました。

ニールセン デジタル株式会社は、2019年上半期のPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2019上半期」を発表しました。

メディアのブランディングを意識した取り組みや、サブスクリプションへ挑戦する企業も増えてきた昨今、女性メディアをリードし、常に新しい挑戦をしてきた「4MEEE」と「4yuuu!」。

2019年は、レガシーメディアのDXが加速。メディアのビジネスモデルの急速にデジタルファーストに移行する中で、さまざまな動きが並行して始まった。前半では①レガシーメディアのデジタルトランスフォーメーション②サブスクリプションビジネスの動向③YouTubeなど動画ファースト化、後半では④プライバシー問題とそれを起点としたCookie規制⑤ブロックチェーン実用化の動き⑦漫画村など海賊版とライツビジネス周辺⑧ヤフーとLINEなど合併・・・と2019年に起きたメディアビジネス関連ニュースを上下2回にわけて振り返ってみたい。堀鉄彦（コンテンツジャパン代表取締役）

2019年7月29日(月)、株式会社キメラは、招待制のイベント「メディアのサブスクリプションビジネス戦略」を開催。同社が日本国内総代理店を務めるサブスクリプション管理ツール「Piano」の紹介や、デジタルメディアにおけるグローバルなサブスクリプションモデル最新事情などが講演されました。本稿では「Piano」を取り扱うPIANO SOFTWARE INC.による講演のレポートをお届けします。

ヤフーの「Yahoo!ニュース」、LINEの「LINE NEWS」ともに膨大なユーザー数を抱え、多くのパブリッシャーに強い影響力を持つニュースポータルです。この2つが今後どのようになっていくかも注目が集まります。

産経新聞社が2017年2月1日より運営をしてきた「ドローンタイムズ（Drone Times）」が2019年4月26日夕方をもって記事の配信を休止することになりました。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

株式会社朝日新聞社は、「自動要約生成API」を用いて短文ニュースへの要約にかけていた時間を90分から1分へ短縮したと発表しました。

2019年10月29日、Facebook Japanは同社が提供する写真投稿／共有サービス「Instagram」の現況や今後の展望、ビジネスにおける活用法などを提示するBtoBセッション「Instagram Day Tokyo...

1月31日、株式会社メディアインキュベートは東京・渋谷の朝日新聞社メディアラボ渋谷分室にてセミナー「WEBメディア関係者・マーケター向けデジタルナイト」を開催しました。

Instagramは提供中の動画投稿ツール「 IGTV 」が横画面に対応したことを発表しました。

日本製紙連合会は、国内に在住の20～60代の623名を対象に、「ビジネスパーソンの紙媒体とデジタル媒体の利用に関する意識・実態調査」を実施。調査結果を発表しました。

ユーザーベースグループが提供しているQuartzが、日本版のサービスを開始することを発表しました。

スマホアプリのセールスデータを提供しているapptopiaが明らかにしたところによれば、新型コロナウイルス(Covid-19)の影響が広がる中で、「News Break」「SmartNews」などのニュースアプリのダウンロード数が急増しているそうです。先週は平均の5倍程度にまで伸びたということです。

株式会社ポプラ社は東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（以下、東京大学Cedep）は、子供を取り巻く読書環境の改善を目的として本の価値を科学的なアプローチで明らかにする「子どもと絵本・本に関する研究」プロジェクトを共同で開始します。

レシピ動画サービス「kurashiru」を運営するdely株式会社が、2019年1月21日、”自分のくらしのこだわりが見つかるライフスタイルメディア”「my kurashiru(マイクラシル)」の開始を発表しました。

2019年は、レガシーメディアのDXが加速。メディアのビジネスモデルの急速にデジタルファーストに移行する中で、さまざまな動きが並行して始まった。前半では①レガシーメディアのデジタルトランスフォーメーション②サブスクリプションビジネスの動向③YouTubeなど動画ファースト化、後半では④プライバシー問題とそれを起点としたCookie規制⑤ブロックチェーン実用化の動き⑦漫画村など海賊版とライツビジネス周辺⑧ヤフーとLINEなど合併・・・と2019年に起きたメディアビジネス関連ニュースを上下2回にわけて振り返ってみたい。堀鉄彦（コンテンツジャパン代表取締役）

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

公益財団法人 日本財団が、第19回「18歳意識調査」を「メディア」をテーマに実施、その結果を発表しました。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

英The Reuters Institute for...

神戸新聞社は17日、関西発のやわらかニュースを発信する新しいWebメディア「まいどなニュース」を創刊することを発表しました。デイリースポーツ、京阪神エルマガジン社など神戸新聞グループ各社に加え、京都新聞社が編集に参画。京阪神のメディアが力をあわせ、関西発、読んで納得の情報を全国、そして世界へ発信します。

Media Innovationの1月特集は「AIでメディアはどう変わるか」。AIが普及し、誰でも利用できるようになったことによって、メディア作りはどのような変化をしていくのか。メディアにおけるAI活用で先頭を走るリーダーの皆様を直撃しました。1月29日にはイベントも開催、ぜひご参加ください。 ...

GEM Partners株式会社が、2019年の動画配信（VOD）市場規模推計と、その後2024年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信（VOD）市場5年間予測（2020-2024年）レポート」を発行し、調査結果を発表しました。 調査対象は日本在住の15～69歳の男女です。

中国のメディア大手Bytedanceが、海外向けに提供しているニュースアプリのTopBuzzを売却する交渉を複数の米国企業としていると、The Informationが伝えています。

2020年1月29日、Googleは実験的なプロジェクトを行うGoogle内のラボ、Area 120の最新の試みとしてTangiを発表しました。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

新しい経営陣が就任したばかりのQuartz(ユーザベース傘下)が、アップルが中国政府からの抗議を受けて、AppStoreの中国語版から「Quartz」のアプリを削除したと述べたとThe Vergeが報じています。

450ページに及ぶ大著。著者は、ウォルト・ディズニー社のイノベーション部門トップなど歴任したオリバー・ラケット（Oliver Luckett）と、MIT（マサチューセッツ工科大学）メディアラボの新デジタル通貨イニシアティブのシニア・アドバイザーを務めるマイケル・ケーシー（Micheal J. Casey）。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたします。

株式会社日本経済新聞社が、4月下旬にニュース解説に特化したニューズレター「NIKKEI Briefing」を創刊することを発表しました。

「デジタルメディアに挑戦する人々の学びの場」としてMedia Innovation Academyを開設いたしました。7月18日（木）にメディアの「マネタイズ」「運用」「新規事業」をテーマとしたイベントを開催いたしました。