『WIRED』日本語版はどのようにしてサブスクリプションを実現したのか、コンデナスト高橋氏が語る

コンデナスト・ジャパンが展開する『WIRED』日本版は季刊の雑誌とデジタルメディア、そして不定期に開催するイベントで熱量の高い読者に支持されてきました。そのデジタルメディア『WIRED』日本版が2019年10月にローンチしたのが1ヶ月980円のサブスクリプションサービス「SZ MEMBERSHIP」です。

新型コロナウイルスの影響か、米国でポッドキャストの視聴数が減少

ポッドキャストのアナリティクスを提供している米Podtracは、ポッドキャストのダウンロード数と視聴者数は年初から増加傾向にあったものの、3月9日以降減少に転じていると報告しました。新型コロナウイルス(Covid-19)の感染拡大が背景にあるものと思われます。

パンデミック宣言後、欧州ではサブスクの週間契約者数が約3倍に

サブスクリプションやDMPなど、メディア収益支援プラットフォーム大手の米Pianoが、「COVID-19」が引き起こしたパンデミック後のニュースサイトのコンテンツの消費・契約動向について発表しました。

「Tech in Asia」が10年にわたるビジネスモデル模索を経て遂に収益化を達成

シンガポールを拠点とする「Tech In Aisa」(以下TIA)は、10年以上に渡って、どのようにして存続するか奮闘してきましたが、2019年はイベント、ブランドコンテンツ、そして最近始めた有料サブスクリプションの収益ミックスによって、CEOのWillis Weeが2009年にテックブログ「Penn...

クリエイター向けのサブスクリプションプラットフォーム・Patreon、新型コロナウイスルの影響でユーザー数が増加

クリエイター向けのサブスクリプションプラットフォームを提供するPatreonは、新型コロナウイスル(COVID-19)の感染拡大が始まって以来のPatreonの状況を、データとともに発表しました。

日本でもニュース消費が急増、「ヤフーニュース」は1日2.4億PVを超える

世界的な調査会社であるニールセンが新型コロナウイルス(Covid-19)に関する調査を多数公開しています。その中にはアジアのメディア消費に関する報告もあり、日本の状況についても解説されています。

グーグル、「Google Podcasts」のiOSアプリを提供開始・・・日本でも音声コンテンツの普及に期待がかかる

グーグルが、「Google Podcasts」のアプリをはじめてiOSで配信開始しました。日本でもApp Storeで無料でダウンロードできるようになっています。ウェブ版もリッチになり検索機能などが提供開始されています。

イード、教育業界向け情報サイト「リシード(ReseEd)」をオープン

株式会社イードは、教育関係者をメインターゲットとした教育業界向け情報サイト「リシード(ReseEd)」を2020年4月1日に開設したことを発表しました。

身に覚えのない口コミの経験がある歯科医院は”85%”、サービス毎に正しさに差?

歯科医院とユーザー(患者)とのマッチングサイト「seeker」(https://seeker-dental.com)を運営する株式会社plazaは、歯科業界におけるサクラや虚偽のネット口コミの実態に関する独自の調査を行い、その結果を発表しました。

アマナグループ、9メディアの編集力を集結し「アマナト(amanatoh)」を新設

アマナグループが次世代型メディアプラットフォーム「アマナト(amanatoh)」の新設を発表しました。

朝日新聞、北海道新聞、富士通が統合編集システムを共同開発…業界初の高い汎用性の実現を目指す

株式会社朝日新聞社と株式会社北海道新聞社は、「統合編集システム」を共同開発することで合意し、3月30日にシステム構築を担当する富士通株式会社と三社でシステム開発の基本契約書を交わしました。

最も購入の動機になったSNSは「YouTube」、若年層では「Instagram」が最多…SNSマーケティングにおける消費者の意識調査

株式会社Macbee Planetは、「SNSマーケティングにおける消費者の意識調査」を行い、その結果を発表しました。調査対象は、全国10~60代の男女500人です。

副業YouTuberが急増・・・現状や収入が明らかに

ユーチューバーNEXT株式会社はYouTubeチャンネルを開設し、配信を行なっているユーチューバーに収入や副業に関するアンケート調査を実施。働き方改革に伴い、多様な働き方がユーチューブ市場からも垣間見れる結果となりました。

「WIRED」日本語版、3月月間来訪者600万UUを達成…オンライン講義を開始

世界をリードするイノヴェイションメディア「WIRED(ワイアード)」の日本版ウェブサイト「WIRDE.jp」が、3月の月間来訪者が600万UUを突破したことを発表しました。

Facebook、Instagram、Twitter、LinkedIn、最も効果的な投稿時間を分析

ソーシャルメディアマネジメント企業であるSprutSocialが、自社が抱える20,000以上の顧客データを基盤に調査を実施、ソーシャルメディアに投稿すべき時間についてまとめました。

メディア各社のコロナウイルス対策&施策まとめ【3/3更新】

コロナウイルスの患者は日々増加し、蔓延を防ぐため政府は27日、3日から全国の公立小中高を休校にすると発表。大規模なイベントの自粛が相次ぎ、企業でもリモートワークを推進するなど、生活や経済への影響が拡大しています。

新型コロナウイルス、メディア各社が特設サイトを開設・・・SNSはフェイクニュースへの対策

ニュースでも連日報道されている新型コロナウイルス(COVID-19)、感染拡大を受けメディア各社が関連情報をまとめた特集ページや感染マップなどの作成を始めました。

弁護士ドットコム、法律書籍のサブスクサービス 「BUSINESS LAWYERS LIBRARY」提供開始

弁護士ドットコム株式会社は、法律書籍・雑誌の月額閲覧サービス「BUSINESS LAWYERS LIBRARY」の提供を開始しました。

Spotifyの有料会員数は1億2400万人に、ポッドキャストが成長を牽引

Spotifyが発表した、2019年の通期業績(1-12月)は、売上高が18億5500万ユーロ(24%増)、営業損失が7700万ユーロ(-)と前期の黒字から赤字になりましたが、フリーキャッシュフローは前期に比べて約2倍となりました。

新型コロナウイルスの影響で「SmartNews」などのニュースアプリダウンロードが急上昇

スマホアプリのセールスデータを提供しているapptopiaが明らかにしたところによれば、新型コロナウイルス(Covid-19)の影響が広がる中で、「News Break」「SmartNews」などのニュースアプリのダウンロード数が急増しているそうです。先週は平均の5倍程度にまで伸びたということです。

ポッドキャスト、遂に米国で1億人が毎月聴くメディアに・・・エジソンリサーチ「The Infinite Dial 2020」より

エジソンリサーチとトリトンデジタルが共同で毎年実施している大規模な米国のメディア消費動向調査「The Infinite Dial 2020」が公開されました。様々なメディア消費を網羅したものですが、注目されるのはポッドキャストのさらなる普及です。今回の調査では米国の人口の1/3に当たる1億0400万人が毎月ポッドキャストを聴いていると回答しました。

オンラインイベントプラットフォームにメディアなどの主催者が殺到、1万8000社待ちの状況も

コロナウイルスが蔓延する中、欧米メディアの世界にも大きな影響が生まれつつあります。感染拡大を防ぐため、SXSWを始めとするさまざまなイベントやセミナーが中止され、開催するにしてもオンライン企画への切り替えを余儀なくされています。大規模オンラインイベントの専門事業者には注文が殺到状態となっているようです。

ユーザーベース、Quartz日本版の提供を開始

ユーザーベースグループが提供しているQuartzが、日本版のサービスを開始することを発表しました。

朝日新聞出版が「SDGメディア・コンパクト」に署名…持続可能な開発目標(SDGs)達成へ貢献

朝日新聞出版は3月24日、「SDGメディア・コンパクト」へ加盟を発表しました。

Twitter、誤ったツイートに対して特別なラベルを付ける実験中

ツイッターが、政治家などの公人が投稿した嘘や誤った情報に対して特別なラベルを設置する実験を行っているとNBC NEWSが報じました。

国境なき記者団、『マインクラフト』で検閲に対抗する図書館を開設・・・「殆どの国でゲームは規制されてない」

ジャーナリストらでつくる非営利団体、国境なき記者団(Reporters without borders)は、3月12日の「サイバー検閲に反対する世界の日」に合わせて「The Uncensored...

D2C、MaaSの将来性を高評価…「トレンドマップ 2020冬」発表

株式会社日経BPは、マーケティング専門メディアである日経クロストレンドが作成した技術、マーケティング、消費の潮流を見極める「トレンドマップ 2020冬」を発表しました。調査は2020年2月に実施。18年夏、19年冬、19年夏に続く4回目となります。

ニューヨーク・タイムズ、100万人が新規契約し、記録的な一年だったと発表

1月14日、ニューヨーク・タイムズ社の社長兼CFOのMark Thompson氏は2019年の記録的な成果について発表しました。

米国の新聞部数ランキング、最も多いのはUSA Todayで140万部

ハーバード大学でメディア研究をしているNieman Labのディレクターを務めるJoshua Benton氏がツイッターで、米国の新聞発行部数ランキングを公開しています。

EU、インターネット通信量節約を求める・・・NetflixやYouTubeが高画質配信を制限

欧州で新型コロナウイルス(Covid-19)の感染が急速に拡大していることを受け、ストリーミングやテレワークでインターネットトラフィックが急増、EUの執行機関である欧州委員会は真に必要な用途のために節約を呼びかけています。

NYT、新型コロナウイルスの影響により広告販売が減速もサブスクには影響なし

ニューヨーク・タイムスは米SECに提出した文書の中で、「新型コロナウイルスによる不安感や不確実性により、広告販売が減速傾向にあるように見える」と明らかにしました。

Quartz、サブスク登録者が四半期で38%の増加

Quartzは、サブスク会員が大幅に増加していると発表しました。2019年末時点で12,802人のサブスクリプション登録者がいるとしており、四半期で38%の成長となりました。また、サブスクリプション登録者からの1ヶ月当たりの収益は10万5000ドルと明らかにされています。

note、ドメインをnote.comへ移行…SEOの改善を目指す

noteを運営する株式会社ピースオブケイクは、noteのサービスURLをnote.muからnote.comにドメイン移行することを発表しました。以降は11月25日深夜2時頃を予定しています。

日経、ビジネスに必要な情報を組織のナレッジにつなげる法人向けサービスをリリース

日本経済新聞社は、ビジネスに必要な情報を組織のナレッジにつなげる法人向けデジタル新サービス「NIKKEI The KNOWLEDGE(日経ザ・ナレッジ)」を開始しました。

リッチメディア「ヘルスケア大学」が閉鎖を発表

株式会社リッチメディアは、運営するWEBサイト「ヘルスケア大学」について、2019年9月30日でサービス終了することを発表しました。

動画配信市場、2019年は前年比22.4%増の2,692億円に…Netflixがシェア1位で牽引

GEM Partners株式会社が、2019年の動画配信(VOD)市場規模推計と、その後2024年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信(VOD)市場5年間予測(2020-2024年)レポート」を発行し、調査結果を発表しました。 調査対象は日本在住の15~69歳の男女です。

動画サービスの利用時間が急増…スマホからは5年間で約4倍

ニールセン デジタル株式会社は、2019年上半期のPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2019上半期」を発表しました。

アメリカ人の7割が「メディアは新型コロナウイスルを十分にカバーしている」と回答

ピュー・リサーチ・センターは、メディアは十分に新型コロナウイスル(COVID-19)についてカバーしていると、アメリカ人のほとんどが考えていると発表しました。

エアトリの子会社、インバウンドプラットフォームがFAST JAPANの「Tabiko」を事業譲受

株式会社エアトリの子会社である株式会社インバウンドプラットフォームは、FAST JAPAN株式会社より訪日観光客向けのチャット型コンシェルジュアプリ「Tabiko(タビコ)」を事業譲受しました。

アイティメディア、イベントのオンライン開催を支援

アイティメディア株式会社は、新型コロナウイルス感染症への警戒感の高まりを受け、各種イベント開催の中止の状況について調査を行い、2月17日を境に大幅に増加していることを検知しました。この現状を受け、アイティメディアでは、社会全体での企業活動の停滞をテクノロジーの活用によって回避できるよう、イベントのオンライン移行を支援します。

欧米の主要メディア、新型コロナウイルスの情報をペイウォールの外に

有料のサブスクリプション獲得に躍起になってきた欧米のメディア各社ですが、主要なメディアは新型コロナウイルス(Covid-19)に関する情報については、ペイウォールの外に出す決定を主要なメディアが始めました。

「クッキー規制はメディアの好機」DataSign太田氏が解説する改正個人情報保護法のポイント

INCLUSIVE株式会社の100%子会社であるDataTailor株式会社が、今注目を集めるデータの行方について議論する定期セミナー「DataHub」を立ち上げました。「DataHub」第一回目のセミナーが4日、株式会社DataSignの太田祐一代表取締役社長を招いて「cookieはどこへ行く?改正個人情報保護法のポイント」と題してオンライン形式で開催されました。

インスタグラムの動画投稿を使いこなす・・・動画、ストーリー、ライブ配信、IGTV

本記事はレンダーフォレストのChief Marketing Officer、Roman...

Instagram兼Twitterユーザーの約6割が複数アカウントを利用

株式会社ジャストシステムは、 『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2020年1月度)』 の結果を発表しました。

朝日新聞、AIで記事要約を自動化…90分が1分に

株式会社朝日新聞社は、「自動要約生成API」を用いて短文ニュースへの要約にかけていた時間を90分から1分へ短縮したと発表しました。

社会課題解決型の広告クリエイティブ開発サービス「ブランドニュース」提供開始…朝日新聞とGOが連携

株式会社朝日新聞社は、The Breakthrough Company GOと連携し、社会課題解決型の新聞広告を企業と共に発信するサービス「BrandNews(ブランドニュース)」の提供を開始しました。

Instagramの動画投稿ツール「IGTV」、横画面に対応

Instagramは提供中の動画投稿ツール「 IGTV 」が横画面に対応したことを発表しました。

KDDIとテレビ朝日が動画配信プラットフォーム「TELASA」の提供を開始

KDDI株式会社と株式会社テレビ朝日が共同出資する「TELASA株式会社」は動画配信プラットフォーム「TELASA」のサービスを開始します。サービスの開始は2020年4月7日、詳細も同日に発表となります。

“購買に寄与する”メディアに進化した「GIZMODO」・・・メディアジーン芹澤執行役員に聞くコマースへの取り組み

MIの11月特集は「メディアとコマース(EC)のいま」です。広告に留まらない収益源を模索するメディアにとって有望であると常に挙げられるのが商品の販売です。しかしその実現は困難であり、多くの失敗事例が生み出されてきました。いま改めて、メディアがコマースに取り組むには何が必要か。キーパーソンを取材しました。

「SmartNews」英語圏の記事への流入元で第10位にランクイン・・・米Parse.ly発表

アクセス解析ツールを提供する米Parse.lyが発表した、2018年12月の英語圏における記事へのトラフィック流入元によれば、スマートニュース株式会社が提供する「SmartNews」が初めて第10位となり、これまで10位を守ってきた「Yahoo」を逆転したそうです。
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