MIの11月特集は「バーチャルイベントの内幕」。新型コロナウイルス感染拡大によって多くのイベントがリアルからオンラインに移行しました。そこにはどんな課題と可能性があるのか。イベントのプラットフォーム、イベント主催者の双方をインタビューします。11月27日には多数の登壇者が参加する「バーチャルイベント勉強会」も開催します。
日本コンベンションサービスは日本で最初に生まれたコンベンション専門会社です。大規模な国際会議の運営を数多く手がけ、業界では知らぬ人がいない老舗企業である同社ですが、新型コロナ禍の中で、バーチャルイベントサービスの提供へ、本格的に取り組み始めてもいます。
激変する業界環境に対応するため、この10月に新設した「ニューノーマル推進室」の藤泰隆副室長に、ほとんどがオンライン開催となってしまったという「コロナ後」の会議イベントの状況、そして増大するバーチャル開催ニーズに対応する同社の事業展開などについて伺いました。「失敗が許されないイベント」を数多く手がける会社ならではの考え方、運営態勢の作り方は、他の業界にとっても参考になるのではないでしょうか。
1999年に入社。日米欧医薬品規制調和国際会議などの国際会議、国内医学会など大型会議のプロジェクトマネージャーを歴任。2008〜2011年まで国内最大の医学会、日本医学会総会の事務局次長として東大病院に3年半出向。帰任後は政府・自治体の政策に連動した中小企業支援施策関連事業を担当し、医工連携、展示会、ビジネスマッチング等の事業を推進。2020年10月に新設されたニューノーマル推進室にて副室長。
────まずは、日本コンベンションサービスの事業についてお教えください。
日本コンベンションサービスは、1967年に創立した、コンベンション業界の草分け企業です。当初は、東京ヒルトンホテル（現ザ・キャピトルホテル東急）にブースを構えて、主に通訳者の派遣や翻訳業務といった語学事業をスタートしました。次第に議事録作成、社交行事の手配など、会議のサポートをする業務領域が広がり、日本でも国際的な会合が多く行われるようになると、会議などイベントの運営も手がけるようになりました。
現在は、医学会などのアカデミアの会議から、業界団体のコンベンション、政府の国際会議まで、幅広い分野のイベント運営を手がけるようになり、年間1100件を超えるカンファレンス運営を手がけています。
────新型コロナウイルスは、カンファレンスの開催にどのような影響を与えましたか。
