メディアの働き方は変わるか、団結の流れは続く・・・2023年のジャーナリズム予測(2)

ハーバード大学のジャーナリズム研究所「ニーマンラボ」が”2023年のジャーナリズムを予測する“というタイトルで、膨大な研究者による予測記事を公開しています。ちょっとやそっとでは読みきれない数の記事が公開されていますが、ここでは幾つかの観点からチェックしてみたいと思います。

続いてはメディア企業における働き方の問題です。労働集約的な仕事が多いメディア業界では伝統的に長時間労働が横行してきました。新聞や雑誌では業界の苦境とともに報酬も切り下げられてきたことから、労働組合を結成して団結する流れが強まり、ストライキに踏み切るケースも出てきました。記事でも労働問題について取り上げるものが目立ちました。

新型コロナウイルスや独立系ニュースルームが推進する新しい働き方

「私の親会社の採用担当によれば応募者から受ける一番の質問は『リモートワークは可能ですか?』『リモートで働けますか?』だということです。もし答えがノーなら多くの候補者は辞退します。直接会ってのミーティング、新入社員の初日ランチ、同僚のオフィスへの立ち寄りは全てFAXのように時代遅れなことです」とアトランタ・ジャーナル・コンスティチューションロドニー・ギブス氏はこのように述べます。

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【12月6日更新】メディアのサブスクリプションを学ぶための記事まとめ

デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

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Manabu Tsuchimoto
Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

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