スマートニュース株式会社が4月30日、有料メディアの厳選記事が読めるサブスクリプションサービス「SmartNews＋」のWebブラウザ版の提供を開始しました。これにより、スマートフォンだけでなくPCからも質の高い記事を閲覧できる環境が整い、より多様な利用シーンに対応することになります。
同社は2023年12月にアプリ内で開始した「SmartNews＋」を通じて、経済・ビジネスカテゴリを中心に50以上の有料メディアから厳選した記事を配信してきました。サービス開始以来、提携メディアの拡充やプロダクトの改善を重ね、購読者数は順調に増加しているとのことです。
今回のWebブラウザ版の提供開始に合わせ、新たに7つの提携メディアを追加。東洋経済オンラインや集英社オンラインなどのビジネス・時事メディア、MIT Technology Reviewのテクノロジーメディア、さらにMy ゴルフダイジェストやALBA Netなどの趣味・生活メディアが加わり、合計58のメディアから厳選された記事が購読可能になりました。
また、Webブラウザ版のリリースを記念し、期間限定で購読料割引キャンペーンも実施。2025年5月9日12:00までに申し込むと、月額購読料が通常の1,480円から980円に割引されるとのことです。初めて購読する場合は初月無料となります。
意識調査で見えた若年層の有料ニーズ
このサービス拡充の背景には、変化するニュース消費の動向があります。「SmartNews＋」のWebブラウザ版提供開始に合わせて実施された「有料ニュース購読に関する意識調査」では、興味深い結果が明らかになりました。
調査は、オンラインでニュースを閲覧する一般ユーザー1,000名（有料ニュース購読者500名／非購読者500名）を対象に行われました。
特に注目すべきは年齢層別の分析結果です。有料購読者のうち、20代（29.6%）と30代（24.8%）が全体の半数以上を占めており、若年層ほど有料ニュースの購読に積極的であることが明らかになりました。男女比では、男性が67.8%、女性が32.2%となっています。
購読の理由と重視するポイント
有料ニュースを購読する理由としては、「日々の生活に役立つ情報が欲しい」（42.4%）が最多で、「仕事や進路に役立つ情報が必要になった」（37.8%）、「趣味や興味のある分野をもっと詳しく知りたい」（35.8%）と続きます。
購読者が重視するポイントとしては、「質の高い記事」
（45.0%）がトップで、「どのデバイスでも最適に読める」（38.6%）が次点となりました。特に20～30代では、デバイス対応が41.9%でトップとなり、質の高い記事（40.1%）とほぼ同程度の割合を示しています。若年層の有料購読者は、専門性や深みのあるコンテンツと同等、またはそれ以上に、多様なデバイスで快適に閲覧できる体験を重視していることがわかります。
購読後の変化としては、「趣味や学びたいテーマへの関心が強くなった」（34.0%）や「ニュース記事や本を読む量が増えた」（33.8%）が高い割合を示しました。「ビジネスや時事に対する情報感度が高くなった」（31.4%）や「仕事や勉強に役立つ知識やスキルが増えた」（30.0%）といった実務面での変化も上位に挙がりました。
非購読者が求める条件
一方、非購読者が有料ニュースを検討する際に最も重視するポイントは「定期購読の価格」（44.0%）でした。次いで「質の高い記事」（40.4%）や「広告が少ない快適な閲読体験」（37.4%）が続きます。「信頼性の高いメディアの記事が読めるか」（24.4%）や「どのデバイスでも最適に読めるか」（23.0%）も一定のニーズがあることがわかりました。
メディア業界におけるサブスク戦略の重要性
このスマートニュースの取り組みは、メディア業界全体の課題と可能性を示唆しています。デジタル化の進展によって無料ニュースが溢れる一方で、質の高いジャーナリズムを維持するためには収益モデルの確立が不可欠です。サブスクリプション型のビジネスモデルは、その有力な選択肢の一つと言えるでしょう。
特に注目すべきは、若年層が有料コンテンツを積極的に消費し始めているという点です。従来、若年層はニュースに対する支払い意欲が低いと考えられてきましたが、本調査ではその認識を覆す結果が示されています。
また、コンテンツの質だけでなく、デバイス間の利便性や広告のない快適な閲読体験など、ユーザー体験全体を重視する傾向も明らかになりました。メディア企業はコンテンツ戦略と同時に、テクノロジー面での投資も重要となってきています。
「SmartNews＋」はこうした市場ニーズに応える形で、PC利用のためのWebブラウザ版を提供し、提携メディアも拡充しています。今後も閲読体験の向上とコンテンツのさらなる拡充に取り組むとしており、メディア企業と読者を結ぶプラットフォームとしての役割を強化していくものと見られます。
