「コスモポリタン」「ELLE」などの雑誌、「サンフランシスコ・クロニクル」などの新聞を発行するハーストが、パズルゲームプラットフォームの「Puzzmo」を買収しました。買収金額は明らかにされていません。
米バズフィードは、ナスダック証券取引所から上場廃止の猶予期間を2024年5月28日まで延期する旨の通知を受け取ったと発表しました。2010年代のデジタルメディアの勃興期に成長した代表企業が岐路に立っています。
売りに出されている英国のテレグラフ・メディア・グループ。傘下には保守系の有力紙「デイリー・テレグラフ」と、尊敬される政治雑誌「ザ・スペクテイター」が存在します。
今のメディアの厳しい環境化では、無分別な肥大化ではなく、自らの強みに集中する必要がある、それを考えさせられるニュースが入ってきました。
米国でバーティカルメディアを多数運営するG/O Mediaが、女性にフォーカスしたニュースを提供する「イゼベル」(Jezebel)を閉鎖すると発表しました。
デジタルメディアへの投資が一気に縮小し、一時期は新星と持て囃されたバズフィードが業績不振に苦しみ、バイスは破産に追い込まれました。ただ、火が消えた訳ではありません。
世界新聞ニュース出版社協会(WAN-IFRA)が先日発表した「World Press Trend Outlook」によれば、メディア業界が世界的に不透明さを増している中でも、当面の事業見通しについて前向きであることが分かりました。
英国を代表する日刊新聞であるデイリー・テレグラフ(Daily Telegraph)と、雑誌のスペクテイター(Spectator)の売却プロセスが開始されました。
10月7日にパレスチナ自治区のガザ地区を実効支配するハマスがイスラエルに越境攻撃を踏み切ったのを受け、イスラエル側も報復攻撃を開始、既に数日間で数千人が亡くなったと伝えられています。
世界的にコンシューマー向けメディアが苦戦を強いられる中、健闘しているのがB2Bの業界誌のカテゴリです。今回はこれまでに取り上げる機会の無かった、旅行業界専門誌の「Skift」を紹介します。
広告が転換点にある中で「Made for Advertising」(MFA / 広告のための作られたサイト)が世界的な問題になっています。業界団体が公表した最新のレポートによれば、実にインプレッションの21%、クリックの15%がこうした広告目的のサイトに吸い込まれているということです。
生成系AIの進歩が止まりません。
最近は枕詞のように「広告が厳しい」と口に出してしまうのですが、出来ることはまだまだあるんじゃないか? と提言するレポートがありましたのでご紹介したいと思います。
EU(欧州連合)が2022年に成立させたデジタルサービス法(DSA)が8月25日に施行されました。
ニュース企業のトップを走るニューヨーク・タイムズがAIに対する方針を矢継ぎ早に打ち出しています。
先日、FOXがスポーツベッティングから撤退するというニュースをお伝えしましたが、今度は新規参入のニュースです。依然としてメディア企業にとっては魅力的な領域のようです。