・アウトブレインは、持続可能な広告プラットフォーム「OnyxGreen」をローンチ ・予測テクノロジーを使い、炭素排出を最小限に抑えられる広告支援 ・広告主によって炭素排出量が30%削減されることが期待される
今年は過去12万5000年間で「事実上」最も暖かい、と欧州連合の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」が発表しました。
前編に引き続き、ロイター研究所の報告書の詳細をご紹介します。
本報告書では、2022年8月と9月に収集したオンライン調査データを用いて、ブラジル、フランス、ドイツ、インド、日本、パキスタン、イギリス、アメリカの8カ国の人々が、気候変動に関するニュースや情報にどのようにアクセスしているかを記録し、分析しました。
Semafor紙の報道によると、デジタル広告は年間約720 万トンのCO2を排出しています。これは米国の家庭の140万世帯の電力使用量に相当します。
英国で雑誌出版社らで作る業界団体であるProfessional Publishers Association(PPA)は、2030年までに二酸化炭素排出量を大幅に削減、2050年にはネットゼロを達成することを目指した「Action Net Zero Pathway」イニシアチブを発表しました。
2022年11月に開催されたCOP27気候変動サミットで、アントニオ・グテーレス国連事務総長は、「私たちはアクセルを踏んだまま気候地獄へのハイウェイを走っている」と国連参加国に強い警告のメッセージを発しました。そして、気候変動をめぐっては、世界中のニュースルー…
セールスフォース創業者夫妻が所有する米「TIME」は、気候変動に関する新しいイニシアティブ「CO2 by TIME」を立ち上げました。(co2.comという凄いドメインを持っている事に感動) 「全ての企業は選択を迫られています。地球を守るか、問題の一部になるか」と同誌は述べ…
7月中旬のここ数日、ヨーロッパは各地で最高気温が40度を超える記録的な猛暑になっています。滅多に40度を超えないロンドンも同様です。以前なら、この夏の異常気象と呼んでいましたが、もはや地球規模の気候変動問題と疑う人もいません。なので、普段はビジネスモデル…
国連広報センターとヤフージャパンやNHK、朝日新聞社など「SDGメディアコンパクト」に加盟する日本のメディア有志108社は17日、気候変動対策を呼び掛けるキャンペーン「1.5℃の約束 – いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」を立ち上げたことを発表しました…
現地時間12日、英オックスフォード大学ロイタージャーナリズム研究所(Reuters Institute 以下、ロイター研)は、ジャーナリストやニュースルームのリーダーが、気候変動に関する報道方法を変革することを目的としたプロジェクト、「オックスフォード・クライメート・ジ…
日本経済新聞社傘下の英フィナンシャル・タイムズ(FT)は、地球温暖化による気温上昇を1.5度に抑えるために、2030年までの二酸化酸素排出量の削減目標を掲げたパリ協定に呼応する形で、遅くとも2050年までに排出量を「ネットゼロ」にするコミットメントを発表しました。 …
ニューヨーク・タイムズは、今年11月にスコットランドのグラスゴーで開催される国連気候変動会議(COP26)に併せて、気候変動に関するセッションやフォーラムを10日間に渡ってリアルとバーチャルで開催する「New York Times Climate Hub」を展開すると発表しました。 これ…
Zホールディングス(ZHD)グループの中核企業・ヤフー株式会社は、2023年度中にデータセンターなど事業活動で利用する電力の100%再生可能エネルギー化を達成することを目指した「2023年度 100%再エネチャレンジ」を宣言しました。100%再生可能エネルギー化を目指す多…
何年もの間、科学者たちは気候変動に対して迅速かつ効果的にアクションを起こしていく必要性がある主張してきました。私は、メディア心理学の研究者として過去10年間にメディアや読者が気候変動についてどのように論じてきたか研究対象の一つとして観察してきました。
The Atlanticは気候変動に特化したウェブメディア「Planet」とニュースレターである「The Weekly Planet」をローンチしました。 目次 PlanetとはThe Atlanticの歴史 Planetとは 気候変動はこれまでの生活によってもたらされた今世紀最大の危機の1つだと考えられており、…