前編に引き続き、ロイター研究所の報告書の詳細をご紹介します。
実は2022年デジタルニュースレポート以降、今回の調査では気候変動ニュースの消費頻度やメディア・プラットフォームの嗜好には、定量的にわずかな変化しか観察されませんでした。しかし、アンケート回答者には、あらゆるタイプの解決策を志向する傾向と葛藤が見られ、また気候変動ニュースに対しての強い関心を示しています。そこで、今回は調査報告書の中で2022年と傾向に違いのあった3つの特徴についてご紹介します。
ロイター研究所の報告書の目的は、ニュースの消費習慣に加え、気候変動による健康への影響、直接行動抗議デモへの世論の支持と報道、気候正義など、関連するさまざまな側面についての世論を評価しています。順を追って、メディアが果たす役割がないかを検証していきましょう。
