61%の企業がブランドセーフティツールへ不満を感じている

サイバーセキュリティを提供する「CHEQ AI Technologies Ltd」とWebメディア出版社「Digiday」は共同で調査を行い、ほぼすべての広告主がブランドセーフティのためにアドベリフィケーションテクノロジーを使っているにも関わらず、約3分の2(61%)の企業は、現在使用しているツールが適切に機能していないと懸念しているとの調査結果を発表しました。

300の広告主、代理店、出版社を対象とした今回の調査では、85%の広告主が1年以上にわたってアドベリフィケーションテクノロジーを使用していることがわかりました。

しかし、広告主の多くが、導入したツールがブランドの安全性の問題に適切に対処できていないと懸念しています。さらに95%の広告主からは、ブラックリストとホワイトリストの使用が、オンラインキャンペーンのリーチを制限しているという懸念も上がりました。

適切なリーチを達成できなかった場合は、ブランドセーフティツールの使用を控える可能性があると、92%のブランドマーケティング担当者は述べており、99%の企業がリーチを損ねることなく、安全性を高めるツールを求めていることがわかりました。

媒体社は「ブランドセーフティツールが収益を妨げている」と懸念

広告主が適切な対象ユーザーへ確実にリーチできるようにするため、60%の出版社が1年以上に渡ってテクノロジーまたはツールを提供しており、26%の出版社が過去12か月間にソリューションを導入し、9%が今後12か月の間にソリューションを導入する予定といいます。

しかし、84%の媒体社は、往来のブランドセーフティソリューションは、安全なコンテンツを過度にブロックしていると考えており、42%の媒体社はこのソリューションが収益化に悪影響を及ぼしていると非常に危惧しているといいます。

さらに91%の媒体社は、キーワードの使用などによる大まかなオーバーブロックは、オンラインコンテンツおよびニュースの将来的な脅威となることを恐れています。88%の媒体社は、よりカスタマイズされたテクノロジーツールができれば、より多くのコンテンツを効率よく収益化することに役立つと考えているとしています。