セガグループで電通も資本参画しているクロシードデジタルの取締役CSOの片山智弘氏は、5月18日に開催した「Media Innovation Connect #1 コロナに負けない施策特集」にて、「今、考えるべきコミュニケーション・デザインについて」と題して、新型コロナウイルス影響下のマーケティング施策について述べました。
クロシードデジタルは、クライアントの事業課題や⽣活者の社会課題をセガが培ってきたゲーム(ゲーミフィケーション)の知⾒を活かして解決していくことを⽬指している会社です。
片山氏は新型コロナウイルスの影響は今後1-5年は継続するだろうと述べ、現状の「With Corona」の状況を緊急事態宣言下のOn Coronaとその後のAdapting Coronaと分けて考え、段階的に社会構造を戻したり、経済活動を再開したり停めたりを繰り返す、そうした状況でのマーケティングについて語りました。
片山氏は新規顧客、既存顧客、それぞれマーケティングファネルの中間層を上に押し上げていくような施策が重要ではないかと語りました。というのも、新規顧客をゼロから育てるには手段が限られ、既存顧客のファンはむしろ「ブランドを支えなくては」という心理が働き、導線さえ確保すれば動くだろうことが想定されるからです。
具体的には上記のような施策が紹介されました。また、接点のDX化がされてない場合は早急に実施する必要があるとの指摘でした。
さらに、各社の業績的に厳しい状況での施策になりますので、例えばECサイトやメディア構築への投資など、広告費ではなく資産計上して減価償却に持っていける工夫をすれば、手前のPLに与えるインパクトを抑えることができるのではないかとのことでした。
施策実施時のUX上の鍵になる点として片山氏は「一緒に向き合い、寄り添う」ことではないかと指摘しました。例えばユニクロが部屋着などを「おうちスタイル」として打ち出したケースや、新潟県燕市が帰省できない学生に地元のお米を送った例など、商品や企業の姿勢を示しながら、体験を提供し、商売臭がしないような献身的な施策が消費者の心を掴むのではないかと話していました。
クロシードデジタルでは上記のような、体験を上質にしながら、企業の事業課題を解決する取り組みを展開しているとのこと。
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