ロイタージャーナリズム研究所(Reuters Institute)が毎年公表しているメディア企業の戦略予想調査の2021年版が公開されました。
毎週実施しているライブ番組「Media Innovation Live」にて「ロイタージャーナリズム研究所、世界のメディア企業の戦略予測調査2021年版を発表」と題して、株式会社コンテンツジャパン代表の堀鉄彦氏が、2021年のトレンドなどについて解説しました。(聞き手: 株式会社メディアインキュベート 浜崎正己代表)
本記事では動画の内容をテキストでもお送りします。講師による補足などを加えています。
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43か国の編集長・CEOなど234人が回答
英オックスフォード大学ロイタージャーナリズム研究所がメディアの動向について調査した「ジャーナリズム、メディア、テクノロジー動向・予測2021」が1月7日に発表されました。執筆したのは上級研究員のニック・ニューマン氏で、「新型コロナの影響」「プラットフォームとパブリッシャー、規制問題」「公平性、道徳性の追求」「エンゲージメント戦略」「次世代テクノロジー」の５つのテーマで構成されています。今回は43か国の編集長やCEOなど234人が調査に協力しました。
はじめに、堀氏は「この調査はメディアが考えるべきテーマについて、企業幹部の本音を聞くことができる数少ないレポートです。調査対象は、メディア戦略の担当者などに厳選されているので、より今年の方向性が明確になっていると思います。」とその意義について紹介しました。
新型コロナの影響
