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1日のメディア接触時間が約40分増、半数近くがSVODサービスを利用…博報堂DYMP「メディア定点調査2021」

株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は、生活者のメディア接触の現状を捉える「メディア定点調査」の結果を発表しました。調査対象は15~69歳の男女962名です。

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、パソコン、タブレット端末、携帯電話/スマートフォンの各情報メディア総接触時間を調べたところ、「450.9分(1日あたり/週平均)」と昨年から39.2分伸びており、過去最高になりました。

「携帯電話/スマートフォン(昨年から18.0分増)」を始めとして、「タブレット端末(昨年から9.7分増)」「パソコン(昨年から8.4分増)」の接触時間が伸びています。「携帯電話/スマートフォン」「タブレット端末」「パソコン」の合計が全体に占める割合は55.2%と大きく増加。「テレビ」の接触時間は、5.8分増加して「150.0分」と2019年の「153.9分」と同程度に戻っています。

次に定額制動画配信サービスの利用率について調べたところ、昨年から9.7ポイント上昇して46.6%となりました。利用率はコロナ禍前から伸びており、2年前の2019年「27.8%」からは18.8ポイント増加しています。

テレビ受像機のインターネット接続率は、昨年から5.3ポイント増の「45.8%」。動画をテレビで見ることができる動画視聴ストリーミングデバイスの所有率は、「25.5%(昨年から9.0ポイント増)」の4人に1人となっています。

調査結果資料より)

また、回答者が「テレビの利用時間」にカウントしたものを調べると、「有料動画」が21.8%(昨年から8.4ポイント増)、「無料動画」が22.6%%(昨年から3.6ポイント増)と増加しています。より多くの人が動画視聴をテレビ視聴と捉えており、「テレビを見る」という概念が拡張していることが指摘されています。

生活者のメディア意識・態度の変化の大きさを見るべく、意識・態度に関する63項目を昨年と今年のスコアの差分でランキングしたところ、「好きな情報やコンテンツは、好きな時に見たい」が最も変化しており、昨年から6.3ポイント増加して63.7%になりました。

今回の調査結果から、新型コロナウィルスによる巣ごもり需要が高まり、各種メディアへの接触時間が増加したほか、テレビに対する消費者の意識が大きく変化していることがわかります。

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