テキスト読み上げ技術は、音声メディアの流行を加速させるか【Media Innovation Newsletter】7/9号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。東京で4度目の緊急事態宣言が決定しました。宣言下での五輪開催となれば、経済効果も見込めず厳しい状況となりそうです。

「Media Innovation Newsletter Daily Edition」では毎朝、メディア関係者必読のニュースや、Media Innovationに掲載されたオススメ記事を紹介していきます。

7月9日の注目記事チェック

まずはMI編集部員が見つけたメディア関係の注目記事をご紹介します。

人と間違えるほど自然な合成音声を高速で作成するツールをWellSaid Labsが開発 (TechCrunch)

米企業WellSaid Labsは、グーグルと研究者が開発した音声合成エンジンをベースにツールをテキスト読み上げエンジンを開発。人間に近い話し声を、従来のエンジンより高速で合成することが特徴のようです。音声メディアが盛り上がっているところに、テキスト読み上げツールの技術開発が進むことで更なる発展がありそうです。

トランプ前大統領、Facebook、Twitter、Google(YouTube)とそのCEOを提訴 (ITmedia)

ドナルド・トランプ前大統領は、自身のアカウントをブロックしたフェイスブック、ツイッター、グーグルを相手取った訴訟を起こしました。これらのプラットフォームによるアカウント停止と、プラットフォーム企業がユーザー投稿コンテンツの内容について責任を問われないとする法律が、どちらも違憲であるとする主張です。

米37州当局がグーグル提訴、アプリ市場で独禁法違反 (ロイター)

コンテンツレコメンド広告のOutbrainが2億ドルの資金調達 (TechCrunch 英文)

「コードカット」が進むアメリカ。デジタル広告費はこれからどうなる? (Business Insider)

GitHubが「開発者の囲い込み」を加速、買収したマイクロソフトの狙いは何か? (ビジネス+IT)

Yahoo!ショッピングがLINE連携 ストアのメルマガ代わりにLINEメッセージを (ITmedia)

クッキー規制でファーストパーティデータ活用戦略はどう変わる? データのプロ4名の議論をライブで配信! (アドタイ 動画)

ヤフー、運用型ディスプレイ広告でコンテンツターゲティングの提供を開始-7/29より- (Exchange Wire Japan)

グーグルはスパム削除業務の大部分を人工知能に頼っている (Digital Information World)

7月9日のMIオススメ記事

ここからはMIに掲載された記事を紹介します。

アップル、中国企業が開発した非公認の広告トラッキング技術を排除・・・計画は頓挫と伝えられる【会員限定】

iOS14.5から実施された、IDFA(広告識別子)のトラッキングのオプトイン義務化ですが、中国のテック企業が代替技術の開発を進めていました。アップルはストアから削除するなど毅然とした対応を取り、この非公認の識別子(CAIDと呼ばれる)の開発計画は失敗に終わったと報じられています。

英無料紙イブニング・スタンダード、パンデミックで1700万ポンドの損失・・・広告収入依存で苦戦【会員限定】

イブニング・スタンダードは、無料で発行されている夕刊紙で、収入の90%を広告に頼っています。ロンドンではパンデミックで厳しいロックダウン体制が敷かれたため、購読数が激減。大規模なリストラも行うなど、大苦戦を強いられているようです。

Twitterユーザーは来たる夏にワクワク・・・消費に前向きなムードはブランドにとって好機 【会員限定】

産経デジタル、デジタル領域の専門オンラインジャーナル「Journal of Digital Life」を9月にオープン

Taboolaがレシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」とパートナーシップを締結

BASE、note、UUUMなど7社がクリエイターエコノミー協会を設立・・・クリエイターが活動しやすい社会環境づくりと自由かつ安全な活動を促進

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本日はここまでです。今日も一日頑張っていきましょう!

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【10月12日更新】メディアのサブスクリプションを学ぶための記事まとめ

デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

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メディアの連携で調査報道、寄付モデルに繋げる米地方紙【Media Innovation Newsletter】10/18号

地方紙が苦境にあるのは世界共通ですが、1803年創刊の米国サウスカロライナ州にあるポスト・アンド・クーリエ(Post and Courier)は低迷する広告収入を補うため、支出の1/4を寄付によって賄うという計画を立て、順調に推移しているそうです。

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