ニールセン、スポーツコンテンツの視聴行動と意識に関する調査結果を発表…若年層の興味関心向上を高める施策が重要に

ニールセン デジタル株式会社は、視聴者のスポーツコンテンツに関するメディアと広告の視聴行動と意識に関する調査の第5弾「スポーツオーディエンスのメディア利用2019-2021 Vol.5」をもとに、消費者のスポーツコンテンツ視聴についての分析結果を発表しました。調査対…

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ニールセン、スポーツコンテンツの視聴行動と意識に関する調査結果を発表…若年層の興味関心向上を高める施策が重要に
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ニールセン デジタル株式会社は、視聴者のスポーツコンテンツに関するメディアと広告の視聴行動と意識に関する調査の第5弾「スポーツオーディエンスのメディア利用2019-2021 Vol.5」をもとに、消費者のスポーツコンテンツ視聴についての分析結果を発表しました。調査対象は、日本全国の15歳(高校生)以上の男女計800名です。

史上初となる世界的な感染症流行の中での開催、そして無観客実施の措置が取られるなど、異例の大会となった東京オリンピック・パラリンピックに関する調査データとなります。第5弾となる今回の調査は、2021年9月10日~9月13日にかけて実施とのことです。

東京オリンピック・パラリンピックの開催をめぐっては、開催直前まで様々な意見が飛び交っていましたが、開幕とともに視聴者の意識が変化。開催前と比べ、年齢が高い世代の人ほど興味関心が高まる傾向が見えました。

35歳以上を見ると、大会開催後に興味関心が高まった人は「オリンピック」31%、「パラリンピック」約25%。34歳以下は「オリンピック」22%、「パラリンピック」18%が開催開始後に興味関心が高まったと回答。年齢が高い世代と比べ約10ポイント低くなっており、スポーツ観戦では開催期間中にも若年層の興味関心を高めることが重要な課題であることが伺える結果となっています。

次に、スマートフォンの利用者数についてです。NHKは今回、オリンピック・パラリンピックのインターネット上での同時配信を実施しましたが、ニールセン モバイルネットビュー(Nielsen Mobile NetView)によると、オリンピックが開幕して最初の1週間(7月23日~29日)のスマートフォンからの1日の平均利用者数は「NHK PLUS」133%、「TVer」26%となり、前週と比べ増加していました。

若年層はインターネット上でコンテンツを視聴する傾向が高く、スポーツコンテンツも同様の傾向が期待できます。34歳以下を見ると、「スマートフォンからリアルタイム、または試合終了後に観戦した」人は23%。リアルタイムテレビでの観戦が最も多くなっていましたが、スマートフォンからの観戦はその次に多くなっています。

各年代で興味関心が高まるきっかけを見ると、どの年代でも、多くの人はテレビ番組やニュースサイト/新聞で見るコンテンツに影響されますが、若年層は年齢が高い世代と比べ、周りの人や自身がフォローしているインターネット上のコンテンツをきっかけに興味関心が高まることがわかりました。

34歳以下の28%は、「友人や知人、家族との会話」をきっかけにオリンピック・パラリンピックへの興味関心が高まったと回答。また、年齢が高い世代と比べ、「SNSでの友人や知人などの投稿」や「SNSでフォローしているアスリートの投稿」「投稿動画サイトでの検索結果」をきっかけにオリンピック・パラリンピックへの興味関心が高まった人が高くなっています。

さらにどの年代でも、オリンピック・パラリンピックは「日本代表を応援したかった」「日本選手が活躍していたから」「日本開催だから」という理由で観戦する人が多くなっていましたが、若年層ほど、競技を理解することを重要視している傾向がみられました。

35歳以上は、20%が「国際大会はいつも観戦する」という理由でオリンピック・パラリンピックを観戦しており、若年層と比べ高くなっていますが、34歳以下を見ると「自分がそのスポーツをしている」19%、「ルールが分かってきたから」14%となっています。若年層は、単に周りの人が観戦しているとの理由で観戦する可能性は少なく、自分が見ている内容を理解することを重要視していることが伺える結果となりました。

また、若年層は、オンラインで他の人とコミュニケーションを取りながら観戦することを楽しむ傾向があります。34歳以下の視聴者を見ると、35歳以上と比べ、TwitterなどのSNSで不特定多数の人とコミュニケーションを取りながらオリンピックを視聴した人が10倍、友人や知人がライブストリームしている動画を観ながら観戦した人が4倍となっています。

同社のシニアアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏は、「スポーツコンテンツに対するニーズは年代によって異なることから、コンテンツを提供する企業はその違いを理解し、ニーズに応えるコンテンツを提供することが、高いエンゲージメント獲得への近道となるでしょう」とコメントしています。

《s.m》

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