電通とTBS、コネクテッドTVでの広告効果調査スキームを共同開発

株式会社電通が、株式会社TBSテレビとコネクテッドTV(インターネット回線に接続されたテレビ端末)での広告効果調査スキームを共同開発したと発表しました。

電通によれば、コロナ禍以降、ライフスタイルの変化により、テレビ機器のインターネット接続率が50%を超え、テレビ機器での動画配信サービス利用が急増。それに伴い、動画配信サービス各社は、コネクテッドTVでの広告セールスに注力し、その配信数は増加の一途をたどっているといいます。

その一方で、コネクテッドTVの広告調査においては、広告配信数や配信効率の確認はできても、データ計測や接触レベルでのアンケートによる広告効果の調査は、技術的な問題からほぼ実施できないという大きな課題がありました。

今回、電通とTBSが共同開発した調査スキームにより、これらの課題を解決し、クライアント企業に対してコネクテッドTVでの広告効果に基づいたPDCAの実施が可能になるといいます。

本調査スキームは、電通グループ独自のデータ基盤である「People Driven DMP®」と、「TVerテレビアプリ」への広告配信サーバーとを、オフラインとオンラインの統合マーケティング基盤「STADIA」のソリューションを用い、データ連携します。その結果、高精度なコネクテッドTVでの配信広告接触推計に基づき、事前許諾した調査パネルに対しアンケート調査を行うことで、コネクテッドTVのこれまでの課題を解決できるようになるとのことです。

本調査スキームを活用した調査では、接触者の属性やブランド評価への効果検証など、クライアント企業の目的に応じて自由に調査項目を設定することが可能に。7月のTBSテレビでの調査では、コネクテッドTVで配信したTVer広告が、PCやスマートデバイス(SD)で配信したTVer広告と同等の広告認知を得られたのに加え、「ブランド認知」「利用意向」「興味関心」といった態度変容において、PCやスマートデバイスの約150~225%と非常に高い広告効果が得られたとのことです。

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