仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか？ 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き＋α”のスキルを編集部で活かしてみませんか？ 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です！ 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ（スチール、ムービー）撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F（最寄駅：都営大江戸線「都庁前駅」） アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分（駅を出て正面のビルです！） JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ～ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3～5日（基本10：00～19：00※残業あり※応相談） ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給　1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）※対象者 ■通勤手当全額支給（月100,000円まで） ほか

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者（営業担当）として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい！という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M＆Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方（エクセル、パワーポイントでの資料作成など） ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております！ 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F（最寄駅：都庁前） 駅出口正面のビルです！ アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ～ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h（休憩1h） フレックスタイム制（コアタイムなし） 給与 年収　3,000,000円　～　6,000,000円（※想定月給　250,000円　～　500,000円） ※給与は年俸制です。（年収÷12を月に支給） ※試用期間6か月（期間中の条件変更はありません） ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)～147,059円(年収600万円の場合)を支給 （上記記載は固定残業手当を含めた金額です） ※時間外手当（固定残業時間）、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日（年間120日以上） 完全週休2日制（土・日）、祝日、創立記念日（4/28） 年末年始（12/29～1/4） ●休暇 ・年次有給休暇（法定）最大20日／年 ・Happy Life休暇（特別有給休暇）10日／年 ・特別休暇（慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり　等） ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険（ITS健康保険組合） 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度（食事券半額負担） ■借上社宅制度（適用条件あり） ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円（年間）を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 ＊会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由

ユーチューバーNEXT株式会社はYouTubeチャンネルを開設し、配信を行なっているユーチューバーに収入や副業に関するアンケート調査を実施。働き方改革に伴い、多様な働き方がユーチューブ市場からも垣間見れる結果となりました。 副業を希望する人は増加傾向 2017年に総務省が行った調査によると、副業を希望している人は5年前と比べて1.2倍に増加、実際の副業者数は128万8,000人でした。（出典：総務省 就業構造基本調査） 2018年に労働基準法が改正され、働き方改革に関するガイドラインを公開されてことが背景となり現在の副業者数は700万人以上にのぼるとされています。 8割以上の副業者がユーチューバー ユーチューバーNEXTが実施したアンケート調査によると、有効回答者817名のうち85.8%が兼業でユーチューバーをしていることが分かりました。専業ユーチューバーは学生を含め14.2%となっています。

グーグルのGoogle News Initiativeは、Local Media Consortiumプロジェクトを展開する電通グループのサイバー・コミュニケーションズ(CCI)と協力して、東奥日報・四国新聞・徳島新聞・大分合同新聞の4つの地方新聞社のデジタル化の支援を行ったとのこと。その結果がレポートされています。 CCIのLocal Media Consortiumプロジェクトは地方新聞社のデジタルトランスフォーメーション推進をサポートするもので、第一弾の取り組みとしてグーグルが推進するAccelerated Mobile Pages（AMP）やCMSの導入サポートを行うとしています(2020年1月のプレスリリース)。 グーグルとCCIは新聞社のウェブサイトの最適化、モバイル体験(UX)の改善、マネタイズ戦略の策定などをサポート。各地で講演等を行ったほか、4つの新聞社には特にハンズオンで支援を進めていったとのこと。特に今回はAMPの導入に焦点を絞って技術的なサポートが提供されたということです。 グーグルではAMPのサポート(濃い青で示された県の新聞社)、イベントを通じたサポート(薄い青で示された県の新聞社)を行ったとのこと

フェイスブック社は、英国の競争・市場庁（CMA）の指摘に基づき、自身が運営するインスタグラムで、ステルスマーケティングを実質禁止する措置を発表しました。スポンサー企業から報酬を得て投稿した広告付きのコンテンツに対し、広告であることを明示するタグを付けることが義務化されるようです。 蔓延るステルスマーケティング 英国の競争・市場庁（CMA）は、先月の調査で大多数のインフルエンサーが広告であることを隠して投稿を行っている、と報告しています。具体的には、インフルエンサーによる広告の4分の3以上が投稿内に広告であることを明示していない、と述べています。 英国の消費者保護法では、明確にステルスマーケティングが禁止されており、インフルエンサーの行為はそれに抵触しているということでしょう。また、支払いや報酬がどこにあるかを明確にしていない、と強調していることから脱税も懸念しているのかもしれません。 なぜ、広告であることを隠すのか、これについてはインスタグラムのコーチであり作家でもあるSara Tasker氏は、「インフルエンサーたちは、広告であると発覚して閲覧者が離れていくこと、エンゲージメントが下がること、売り目的と見られてフォロワーを失うこと、を恐れています」と語ります。また、「今回のような明確な開示基準を定めることで、金銭や広告に関係のない価値のある投稿を行っているインフルエンサーが報われるようになるでしょう」とも言っています。

ユーザベースグループの株式会社ニューズピックスが運営するソーシャル経済メディア「NewsPicks」を刷新。アプリ内でニュースをより効率的に発見し、理解を深められるよう、アプリのデザインや機能を大幅に見直しました。 「シンプルかつダイナミックに変化するワンフィード」をリニューアルの特徴とし、ニュースを1つのフィードに集約。現行のアプリ上部に表示しているカテゴリータブをなくし、縦スクロールするだけで、一度に幅広いコンテンツを閲覧できるようになりました。 1人ひとりの行動様式に合わせタイムラインをダイナミックに変化させ、アプリを開く時間や頻度、ピッカーのフォロー、ニュースの閲覧、Picksなど、ユーザーの行動から、ユーザーの嗜好を反映。新たな発見をしてもらえるよう1人ひとりに適したニュースやコメントを表示させます。良質なニュースや注目が集まっているコメントを今まで以上に効率的に閲覧できるようになります。

2020年3月17日、YouTuberとして活動する明神 洸次郎 氏（JJコンビ：ジロー）、北濱 丈司 氏（JJコンビ：ジョージ）が参画するベンチャーキャピタル（VC）・「iFund」（名称：iFund1号投資事業有限責任組合）の設立が発表された。翌月の4月15日には美容系YouTuberの関根 りさ 氏の参画も発表。 美容系YouTuberの関根 りさ 氏 記事執筆時点の2020年4月29日では、JJコンビがYouTubeのチャンネル登録数25.2万人を超え、SekineRisaは137万人を超える。JJコンビは、個人でも複数のスタートアップ投資を行なってきたとのこと。JJコンビは、2018年4月に前身の「カリスマブラザーズ」としてチャンネル登録者数100万人を突破している。

MIでは10月最終週に2日連続のオンラインイベントを開催します。ぜひチェックしてみてください。 Editorial Innovation Night #1 編集部のデジタルトランスフォーメーション sponsored by pasture こちらは新企画、これからの編集部の在り方を考えるオンラインイベント「Editorial Innovation Night」です。夜の時間帯に開催し、ゆるりと編集部の未来について一緒に考えられればと思っています。

資生堂は6日に行った2020年第2四半期の業績発表で、より一層のデジタルシフトを推進していくと表明。特に、マーケティングにおいては2023年までに広告媒体費の90%以上をデジタルにシフトすることを明らかにしました。 説明会の場で同社の魚谷雅彦代表取締役社長は「デジタルとECは今の取り組みスピードでは駄目だ」と指摘。圧倒的にスピードを上げて取り組む必要があるとして、2023年までに現在は50%程度である媒体費に占めるデジタル比率を「90%以上、限りなく100%に近づけ、ターゲット効率を高め、ROIを高めるマーケティング」に転換すると述べました。 決算説明資料の41pより さらに全社で13%、中国で34%となっているEC比率を2023年にそれぞれ25%、50%にまで高めると表明。そのために日本でのチーフデジタルオフィサーを起用した他、デジタルトランスフォーメーションチームを発足。デジタルマーケティングの専門人材も100名規模で採用していくとしました。 資生堂を始めとする化粧品は大規模なマーケティング活動を行っている事で知られ、電通の「日本の広告費 2019」によれば、テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4媒体の広告における「化粧品・トイレタリー」は全体の9.7%を占め、広告費にして年間2400億円が投じられています。その大半、1900億円以上はテレビに投下されていますが、これが全面的にデジタルにシフトすれば正に激変ということになります。

日本財団は18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる「18歳意識調査」で、「読む・書く」をテーマにした調査を9月29日から10月5日にかけて実施した。新聞を「読まない」と答えた人が67.3％、 「読む」と答えた人が32.7％と答えた人が44.3%、また、投稿・書くことで特に好きなもので「短文をSNSに投稿」と答えた人が24.0％、「写真を使ってSNSに投稿する」と答えた人が14.8％という結果を発表しました。 新聞を読む人は32.7%で、2018年9月に実施した「第2回：新聞」の調査結果（47.5％）より14.8ポイント落ち込み、読む時間は「5分以上10分未満」が44.3％で最も多く、次いで「5分未満」32.7％でした。 調査の概要調査対象：全国の17歳～19歳男女調査除外：下記の関係者は調査から除外　印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業実施期間：2020年9月29日（火）～10月5日（月）調査手法：インターネット調査 新聞「読む」32.7% 「読んでいない」67.3%

「ウォール・ストリート・ジャーナル」(Wall Street Journal、WSJ)は1889年に創刊され、世界を代表する経済紙として、過去37回のピューリッツァー賞を受賞。購読者はデジタルと印刷版を合わせて300万人以上。デジタルのサブスクリプションも有料契約者が220万人を突破して成長を続けています。所有するのはダウ・ジョーンズ社で、2007年にルパード・マードックのニューズ・コーポレーションの傘下になりました。 論調は保守で共和党の主張に近く、気候変動の否定やトランプ大統領に好意的な姿勢などはリベラル派が強い米国メディアの中では異色です。しかし直近では、内部での対立の様子が度々伝えられるようになっています。 7月には280人の記者が署名して編集人に対して公開書簡を送付。ニュースとオピニオン(社説)を明確に分離するように求めました。書簡では「オピニオン欄の事実確認と透明性の欠如、明らかな事実に対する無視が、読者や情報源から信頼を得る努力を無にしている」と指摘。ペンス副大統領の寄稿で、新型コロナウイルスに「第二波はない」とする主張や、政府主張の数字をチェックなしに公開したと非難していました。 10月22日にはオピニオン欄が、「ニューヨーク・ポスト」が報じた大統領候補のバイデン氏の息子ハンター氏への疑惑を確認したと掲載したのに対して、同日にニュースコーナーではこの報道を否定する記事が掲載されました。

ハーバード大学でメディア研究をしているNieman Labのディレクターを務めるJoshua Benton氏がツイッターで、米国の新聞発行部数ランキングを公開しています。 7万5000部以上を発行する40紙あまりのリストのトップはUSA Todayで140万部ほど。次いでウォールストリートジャーナル、ニューヨークタイムズという並びです。 米国の日刊新聞はローカル紙を中心に数千種類が発行されていると言われていて、日本のように圧倒的な規模を誇る全国紙はありません。日本では部数が減少したとはいえ、トップの読売新聞は800万部近い部数があります。 https://twitter.com/jbenton/status/1234943543640129537?s=21