MEDIA INNOVATION GUILD 限定記事

株式会社Voicyは2016年の創業以来、ボイスメディア「Voicy」の運営を中核として、生活を豊かにする音声文化の発展に貢献してきました。今年9月には月額課金機能「プレミアムリスナー」を公開するなど、音声市場の新たな可能性に迫り続けています。

ポッドキャスト広告、誰が読み上げるかで効果が変わる?番組司会者よる読み上げが効果的

ポッドキャストにおいて番組司会者が読み上げた広告は、スポンサーなど司会者以外の人が読み上げた広告に比べて優れたパフォーマンスを発揮し、リスナーの購入意欲が平均50%増加することが明らかになりました。 ポッドキャスト広告を読み上げることの効果 スポンサーが読み上げる広告も依然として商品販売を促進できますが、司会者が読み上げる広告の方がより効果的に販売を促進できることが明らかになりました。昨年のニールセンの調査によると、司会者ではない人が紹介したブランドの認知力がリスナー全体の62%であるのに対し、司会者が紹介したブランドの認知力は71%でした。 ポッドキャストリスナーの、番組に対するエンゲージメントについてはすでに調査されており、その多くは司会者に依存することが分かっています。しかし、今回の調査結果から番組の司会者に対する親しみやすさは、番組コンテンツだけでなく広告の観点からも重要な要素だといえます。 また、商品販売をしているブランドに対するエンゲージメントデータは、司会者が読み上げる広告がいかに効果的なものかを示します。今回、ブランドの広告への親しみやすさ・魅力・詳細情報を知りたいか・購入意欲・おすすめしたい商品かなど、5つの項目において調査を行いました。その結果、司会者が読み上げる広告は司会者意外の人が読み上げる広告と比較し、すべての項目で高い数値を示すことが明らかになりました。

Candeeの技術が多彩な動画配信ニーズを支える…連載「多様化する動画配信の世界」#1

Media Innovationでは、オンライン化が著しい世の中で、需要が高まり続ける「動画配信」に注目しています。今回より、この領域に取り組む企業や人物へのインタビュー連載「多様化する動画配信の世界」を新しくスタートします。 いまや私たちの日常に当たり前の存在になった、動画配信。全てがオンラインになったコロナ禍では「エンタメを救う」と新たな注目を浴び、多くの企業が動画配信をスタートするようになりました。 株式会社Candeeは2015年の創業以来、数々の配信事業を行いながら、変化が目まぐるしい配信業界をリードし続けてきました。技術革新と時代の変動が激しい現代で、「配信」はどのような形で求められているのか。コロナ禍で生まれた配信の新たな価値に、Candeeはどう応えてきたのか。 株式会社CandeeでLive & Technology Division、Apollo...

ポッドキャストも地方が勝負に? ローカルネットワークを組織する「City Cast」誕生

Atlas Obscuraの元CEOで現在はCity CastのCEOを務めるデイビッド・プロッツ氏が、ローカルのポッドキャストネットワークをつくることを発表しました。2020年の冬にいくつかの都市でサービスが開始され、今後は全国にネットワークが展開される予定です。 ローカルのポッドキャストネットワークの事業化 デイビッド・プロッツ氏はローカルに密着したサービスには将来性があると考え、ネットワークが構築されることにより、個人が所属しているコミュニティの必要不可欠なニュースを様々な観点から発信できると述べています。また、個人が居住する街とは別の街の興味深いニュースも発信する予定で、この取り組みにより、多くの情報を得ると同時に他の街との関わりを意識するきっかけにもなると考えています。 本サービスをつくることは、ローカルのジャーナリズムがポッドキャスト業界でどのように評価されるかを認識し、どのようなビジネスモデルであれば生き残れるかを探求する機会にもなります。また、City Castはほとんどの新しいローカルメディアのスタートアップ企業とは異なり、ローカルメディアとポッドキャスティングの両方で深い経験を持つGraham HoldingsCompanyが運営する営利団体です。 社会奉仕事業を基盤としたメディアベンチャーも不可欠ですが、City Castはローカルジャーナリズムの中でも特にオーディオ分野においてビジネスモデルを確立することが重要だと考えており、その取り組みに前向きな姿勢を示しています。

「ウォール・ストリート・ジャーナル」限られた読者層から脱却せよと訴える内部レポート…ただ提示されている戦略は陳腐?

「ウォール・ストリート・ジャーナル」(Wall Street Journal、WSJ)は1889年に創刊され、世界を代表する経済紙として、過去37回のピューリッツァー賞を受賞。購読者はデジタルと印刷版を合わせて300万人以上。デジタルのサブスクリプションも有料契約者が220万人を突破して成長を続けています。所有するのはダウ・ジョーンズ社で、2007年にルパード・マードックのニューズ・コーポレーションの傘下になりました。 論調は保守で共和党の主張に近く、気候変動の否定やトランプ大統領に好意的な姿勢などはリベラル派が強い米国メディアの中では異色です。しかし直近では、内部での対立の様子が度々伝えられるようになっています。 7月には280人の記者が署名して編集人に対して公開書簡を送付。ニュースとオピニオン(社説)を明確に分離するように求めました。書簡では「オピニオン欄の事実確認と透明性の欠如、明らかな事実に対する無視が、読者や情報源から信頼を得る努力を無にしている」と指摘。ペンス副大統領の寄稿で、新型コロナウイルスに「第二波はない」とする主張や、政府主張の数字をチェックなしに公開したと非難していました。 10月22日にはオピニオン欄が、「ニューヨーク・ポスト」が報じた大統領候補のバイデン氏の息子ハンター氏への疑惑を確認したと掲載したのに対して、同日にニュースコーナーではこの報道を否定する記事が掲載されました。

ネットの偏向報道を見抜くニュースアプリ「River」が米国でリリース、1040万ドルの資金調達も成功

米国で、ネット上の偏向報道を見抜き、偏りのないようにニュースをまとめるアプリRiverがリリースされました。これは、AIを用いて多数のニュース記事を分析し、デマや偏向的な内容を識別することができるようです。同時に、アプリを開発したRiver Search社は1040万ドルもの資金調達に成功し、人員確保や研究開発に充てるとも発表しています。 ネットの偏向報道による二極化 世界中のネットユーザーを対象としたアンケートでは、半数以上がフェイスブックやツイッターなどのSNSは政治思想の二極化を助長していると回答しているようです。米国では、リベラルもしくは保守派いずれかを一貫して支持する国民は20年で10%から20%へ大きく上昇しているとのことです。さらに2018年には、フェイスブックのレコメンデーションエンジンが二極化を助長している、との報告もなされています。 このように、ネット上には対立する2つの政治思想のどちらかに肩入れする偏向報道やデマ記事が溢れているといえるでしょう。それらはいかにも怪しいサイトではなく、誰もが使うSNSや検索エンジンでさえも助長している可能性があります。具体的な例では、ツイッターのトレンドやグーグル検索が第三者による工作によってデマや偏向を促進されたことがある、と報告されています。 Riverは、このような偏向報道やデマを促進させないことを目的に開発されたニュースアプリであるようです。 Riverを使うメリット

司法省がグーグルを提訴、検索エンジンを巡り独占を維持【Media Innovation Newsletter】10/18号

毎週末発行、メディア業界の一週間を振り返る「Media Innovation Newsletter」です。今週のテーマ解説では、司法省によるグーグルの提訴について書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界の注目トピックスの解説や、人気記事を紹介していきます。ウェブでの閲覧やバックナンバーはこちらから。 もくじ・今週のテーマ解説 司法省がグーグルを提訴、検索エンジンを巡り独占を維持・今週の人気記事トップ10 NewsPicksのリニューアルに疑問の声・会員限定記事から Instagramのステマ対策に注目・編集部からひとこと 今週のテーマ解説 司法省がグーグルを提訴、検索エンジンを巡り独占を維持

最新ニュース記事

小さな実験の積み重ねが大新聞社を変える、NYタイムズのDXをメディアコラボ古田氏が解説

Publishing Innovation Summit 2020で、ジャーナリストでメディアコラボ代表の古田 大輔氏は「なぜ、NYタイムズのDXは成功したのか 危機に必要とされるメディアとは」と題した講演を行いました。

ぐるなびの2Q業績、売上は回復傾向も大きな赤字が続く

株式会社ぐるなびが28日に発表した2021年3月期 第2四半期の連結業績(2020年4月1日~2020年9月30日)は、売上高58億2400万円(前年同期比▲61.6%)、営業利益▲49億3900万円(%)、経常利益▲49億2700万円(%)、親会社株主に帰属する四半期純利益▲54億4600万円(%)となりました(決算短信)。 飲食店販促サービス売上については、当第1四半期には加盟飲食店の経営継続支援を目的とした請求金額の減免・休会措置を実施したこと、外食需要低下に伴うネット予約減少等から前年同期の21.1%まで落ち込みました。

優れた経営者になりたいわけじゃなくて、FemTech領域の勇者でありたい…MEDERI・CEO 坂梨 亜里咲氏にきく

10月特集は「メディア化するコマースの未来」と題して、いま話題のD2Cスタートアップなど、コマースを変革するプレイヤーに焦点を当てます。28日には4名をお招きしたオンラインイベント「Media Innovation Meetup #20 D2Cのいまが分かる2時間!」も開催します。

イーブックの2Q業績、巣ごもり需要とPayPay連携で引き続き好調

株式会社イーブックイニシアティブジャパンが28日に発表した2021年3月期 第2四半期の業績(2020年4月1日~2020年9月30日)は、売上高143億7600万円(前年同期比46.2%)、営業利益6億4500万円(76.6%)、経常利益6億4600万円(78.7%)、純利益4億4400万円(79.3%)となりました(決算短信)。 電子書籍事業の、当第2四半期累計期間は、当社とヤフーが協力して運営する電子書籍販売サービス「ebookjapan」において、「PayPay」と連携した大型キャンペーンを展開しました。具体的には、夏休み期間をターゲットに「ワクワクペイペイ」、9月には「ペイペイジャンボ」等の販促企画を実施し、ユーザーの獲得に努めました。この他にもYahoo!JAPANトップページと連携した販促キャンペーンの実施や、Yahoo!プレミアム会員向けのポイントキャンペーンを拡充するなど、ヤフーとのグループシナジーの強化に努めました。加えて、巣ごもり需要による市場ニーズの高まりが継続し、新規ユーザー数が増加しました。プロダクト面ではアプリの機能改善を図り、ユーザーの獲得、継続並びに満足度の向上に努めました。以上の結果から、当第2四半期累計期間の売上高は、11,117,250千円となりました。

Voicyが目指す、音声コミュニティに還元できるマネタイズとは…連載「音声が切り拓くメディアの未来」#4

株式会社Voicyは2016年の創業以来、ボイスメディア「Voicy」の運営を中核として、生活を豊かにする音声文化の発展に貢献してきました。今年9月には月額課金機能「プレミアムリスナー」を公開するなど、音声市場の新たな可能性に迫り続けています。

ポッドキャスト広告、誰が読み上げるかで効果が変わる?番組司会者よる読み上げが効果的

ポッドキャストにおいて番組司会者が読み上げた広告は、スポンサーなど司会者以外の人が読み上げた広告に比べて優れたパフォーマンスを発揮し、リスナーの購入意欲が平均50%増加することが明らかになりました。 ポッドキャスト広告を読み上げることの効果

新聞「読まない」が67.3%、2年前より15%もダウン…18歳意識調査

日本財団は18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる「18歳意識調査」で、「読む・書く」をテーマにした調査を9月29日から10月5日にかけて実施した。新聞を「読まない」と答えた人が67.3%、 「読む」と答えた人が32.7%と答えた人が44.3%、また、投稿・書くことで特に好きなもので「短文をSNSに投稿」と答えた人が24.0%、「写真を使ってSNSに投稿する」と答えた人が14.8%という結果を発表しました。 新聞を読む人は32.7%で、2018年9月に実施した「第2回:新聞」の調査結果(47.5%)より14.8ポイント落ち込み、読む時間は「5分以上10分未満」が44.3%で最も多く、次いで「5分未満」32.7%でした。

Candeeの技術が多彩な動画配信ニーズを支える…連載「多様化する動画配信の世界」#1

Media Innovationでは、オンライン化が著しい世の中で、需要が高まり続ける「動画配信」に注目しています。今回より、この領域に取り組む企業や人物へのインタビュー連載「多様化する動画配信の世界」を新しくスタートします。

NewsPicksが「みんなでつくる仕事図鑑」がコンセプトの職業軸キャリア情報メディア「JobPicks」リリース

ユーザベースグループの株式会社ニューズピックスが職業軸のキャリア情報メディア「JobPicks」をリリースしました。 JobPicksは「みんなでつくる仕事図鑑」をコンセプトに、次世代ビジネスパーソンのキャリアデザイン支援を目的とした「職業軸」のキャリア情報を提供します。リリース時には、CEO、経営コンサルタント、データサイエンティスト、デジタルマーケター、などの約30の職業ページを用意。それぞれの職業ページでは、職業を経験した実名のプロフェッショナルから、その職業を志すビジネスパーソンへ、経歴、将来性、年収、経験談などのリアルなキャリア情報を共有する場を提供。職業はリリース後も随時で拡充していくとしています。

ポッドキャストも地方が勝負に? ローカルネットワークを組織する「City Cast」誕生

Atlas Obscuraの元CEOで現在はCity CastのCEOを務めるデイビッド・プロッツ氏が、ローカルのポッドキャストネットワークをつくることを発表しました。2020年の冬にいくつかの都市でサービスが開始され、今後は全国にネットワークが展開される予定です。 ローカルのポッドキャストネットワークの事業化

4月~6月、動画によるメディア消費がほぼ2倍に・・・スマートフォンの利用が顕著

動画配信クラウドサービスのBrightcove Inc.(以下、米国ブライトコーブ)が、2020年第2四半期のBrightcove Q2 2020 Global Video Index(ブライトコーブ・グローバル・ビデオ・インデックス)レポートのメディア&エンターテインメント版を発行しました。

日本出版者協議会、アマゾンに抗議・要望書を提出…返品の質の悪さと量の多さに関して改善要望

一般社団法人日本出版者協議会は、アマゾンジャパン合同会社に抗議・要望書を2020年10月7日に提出したことを発表しました。 同会は、アマゾンジャパンと直接取引を行っている同会会員社の複数の出版社から、2020年8月末ごろから9月にかけ、商品(主に書籍)の返品の質の悪さや量の多さに関する報告が寄せられていると発表。アマゾンジャパンに抗議・要望書を提出しました。

弁護士ドットコムの2Q、メディアは検索影響で苦戦…クラウドサインへの投資続く

M-弁護士ドットコムが26日に発表した2021年3月期 第2四半期の業績(2020年4月1日~2020年9月30日)は、売上高24億3500万円(前年同期比26.2%)、営業利益1億800万円(▲58.2%)、経常利益1億900万円(▲58.0%)、純利益6700万円(▲57.9%)となりました(決算短信)。 Googleの検索アルゴリズム変更による表示順位の下落等の影響により、2020年9月における月間サイト訪問者数は1,023万人(前年同月比33.3%減)、「弁護士ドットコム」の有料会員サービスの有料会員数が165,186人(前年同月比14.1%減)となったものの、当第2四半期会計期間末時点の会員登録弁護士数が20,551人(前年同月比14.5%増)、そのうち、弁護士マーケティング支援サービスの有料会員登録弁護士数が5,213人(前年同月比10.7%増)となりました。

法律や社会との関係から考える…「メディアのイノベーションを生む50の法則」(#12)

メディアはどのような法律や制度によって支えられ、同時に規制されているのでしょうか。ひとつには、日本国憲法第21条に「集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。2.検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。」と記されていて、これがいわゆる"表現の自由"の根拠となり、メディアやコンテンツの存在を支持していると考えられます。

メディア企業が築くべきパフォーマンス文化、 英テレグラフの事例をアカマイが紹介

先日開催したPublishing Innovation Summit 2020で、アカマイ・テクノロジーズ合同会社 テクニカル・ソリューション部 シニア・ソリューション・エンジニアの松野 憲彦氏が英国のテレグラフの事例から、パフォーマンス改善によるメディアの収益向上について講演を行いました。

編集部の着目ニュース

不可能と思われた「DX」にワシントンポスト紙が成功した理由(Newsweek)

アナログ時代には不可能だった大きな目標を掲げることで社員の士気を高め、オーナーが本気でDXに取り組む。そうすることで、代表的なアナログ企業であっても、デジタル時代に適応し成長することが可能。それを示したDXプロジェクトの代表例となったようだ。

日本経済新聞社が語る、データを見える化して企業マインドを変えるDX戦略とは(モバイルマーケティング研究所)

日経のDX推進室、山内氏が日経電子版の10年を振り返りながら、日経のDXがどう実現したかを解説しています。

TikTokダウンロード禁止令の差し止め判決、米政府が控訴(ロイター)

 米政府は、中国系動画投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」の米アプリストアからの新規ダウンロードを禁止する政府の命令を一時差し止めた地裁の決定を不服として、首都ワシントンの連邦控訴裁判所に控訴した。

メディアデータベース

2,624ファンいいね
235フォロワーフォロー
2,039フォロワーフォロー
24購読者購読

お知らせ

来週2件のイベントを開催します!「Editorial Innovation Night #1」「Meetup #20 D2Cの今が分かる2時間」

MIでは10月最終週に2日連続のオンラインイベントを開催します。ぜひチェックしてみてください。 Editorial Innovation Night #1 編集部のデジタルトランスフォーメーション sponsored by pasture こちらは新企画、これからの編集部の在り方を考えるオンラインイベント「Editorial Innovation Night」です。夜の時間帯に開催し、ゆるりと編集部の未来について一緒に考えられればと思っています。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由

人気記事ランキング

副業YouTuberが急増・・・現状や収入が明らかに

ユーチューバーNEXT株式会社はYouTubeチャンネルを開設し、配信を行なっているユーチューバーに収入や副業に関するアンケート調査を実施。働き方改革に伴い、多様な働き方がユーチューブ市場からも垣間見れる結果となりました。 副業を希望する人は増加傾向 2017年に総務省が行った調査によると、副業を希望している人は5年前と比べて1.2倍に増加、実際の副業者数は128万8,000人でした。(出典:総務省 就業構造基本調査) 2018年に労働基準法が改正され、働き方改革に関するガイドラインを公開されてことが背景となり現在の副業者数は700万人以上にのぼるとされています。 8割以上の副業者がユーチューバー ユーチューバーNEXTが実施したアンケート調査によると、有効回答者817名のうち85.8%が兼業でユーチューバーをしていることが分かりました。専業ユーチューバーは学生を含め14.2%となっています。

グーグル、東奥日報・四国新聞・徳島新聞・大分合同新聞のデジタル化を支援

グーグルのGoogle News Initiativeは、Local Media Consortiumプロジェクトを展開する電通グループのサイバー・コミュニケーションズ(CCI)と協力して、東奥日報・四国新聞・徳島新聞・大分合同新聞の4つの地方新聞社のデジタル化の支援を行ったとのこと。その結果がレポートされています。 CCIのLocal Media Consortiumプロジェクトは地方新聞社のデジタルトランスフォーメーション推進をサポートするもので、第一弾の取り組みとしてグーグルが推進するAccelerated Mobile Pages(AMP)やCMSの導入サポートを行うとしています(2020年1月のプレスリリース)。 グーグルとCCIは新聞社のウェブサイトの最適化、モバイル体験(UX)の改善、マネタイズ戦略の策定などをサポート。各地で講演等を行ったほか、4つの新聞社には特にハンズオンで支援を進めていったとのこと。特に今回はAMPの導入に焦点を絞って技術的なサポートが提供されたということです。 グーグルではAMPのサポート(濃い青で示された県の新聞社)、イベントを通じたサポート(薄い青で示された県の新聞社)を行ったとのこと

Instagramがステマを禁止、英国で当局からの指導で…「#ad」を義務付け

フェイスブック社は、英国の競争・市場庁(CMA)の指摘に基づき、自身が運営するインスタグラムで、ステルスマーケティングを実質禁止する措置を発表しました。スポンサー企業から報酬を得て投稿した広告付きのコンテンツに対し、広告であることを明示するタグを付けることが義務化されるようです。 蔓延るステルスマーケティング 英国の競争・市場庁(CMA)は、先月の調査で大多数のインフルエンサーが広告であることを隠して投稿を行っている、と報告しています。具体的には、インフルエンサーによる広告の4分の3以上が投稿内に広告であることを明示していない、と述べています。 英国の消費者保護法では、明確にステルスマーケティングが禁止されており、インフルエンサーの行為はそれに抵触しているということでしょう。また、支払いや報酬がどこにあるかを明確にしていない、と強調していることから脱税も懸念しているのかもしれません。 なぜ、広告であることを隠すのか、これについてはインスタグラムのコーチであり作家でもあるSara Tasker氏は、「インフルエンサーたちは、広告であると発覚して閲覧者が離れていくこと、エンゲージメントが下がること、売り目的と見られてフォロワーを失うこと、を恐れています」と語ります。また、「今回のような明確な開示基準を定めることで、金銭や広告に関係のない価値のある投稿を行っているインフルエンサーが報われるようになるでしょう」とも言っています。

NewsPicksアプリがリニューアル 縦スクロールだけで一度に幅広いコンテンツが閲覧可能に

ユーザベースグループの株式会社ニューズピックスが運営するソーシャル経済メディア「NewsPicks」を刷新。アプリ内でニュースをより効率的に発見し、理解を深められるよう、アプリのデザインや機能を大幅に見直しました。 「シンプルかつダイナミックに変化するワンフィード」をリニューアルの特徴とし、ニュースを1つのフィードに集約。現行のアプリ上部に表示しているカテゴリータブをなくし、縦スクロールするだけで、一度に幅広いコンテンツを閲覧できるようになりました。 1人ひとりの行動様式に合わせタイムラインをダイナミックに変化させ、アプリを開く時間や頻度、ピッカーのフォロー、ニュースの閲覧、Picksなど、ユーザーの行動から、ユーザーの嗜好を反映。新たな発見をしてもらえるよう1人ひとりに適したニュースやコメントを表示させます。良質なニュースや注目が集まっているコメントを今まで以上に効率的に閲覧できるようになります。

YouTuberのJJコンビ、関根りさが参画するVC「iFund」の可能性とメディアの株式化

2020年3月17日、YouTuberとして活動する明神 洸次郎 氏(JJコンビ:ジロー)、北濱 丈司 氏(JJコンビ:ジョージ)が参画するベンチャーキャピタル(VC)・「iFund」(名称:iFund1号投資事業有限責任組合)の設立が発表された。翌月の4月15日には美容系YouTuberの関根 りさ 氏の参画も発表。 美容系YouTuberの関根 りさ 氏 記事執筆時点の2020年4月29日では、JJコンビがYouTubeのチャンネル登録数25.2万人を超え、SekineRisaは137万人を超える。JJコンビは、個人でも複数のスタートアップ投資を行なってきたとのこと。JJコンビは、2018年4月に前身の「カリスマブラザーズ」としてチャンネル登録者数100万人を突破している。

来週2件のイベントを開催します!「Editorial Innovation Night #1」「Meetup #20 D2Cの今が分かる2時間」

MIでは10月最終週に2日連続のオンラインイベントを開催します。ぜひチェックしてみてください。 Editorial Innovation Night #1 編集部のデジタルトランスフォーメーション sponsored by pasture こちらは新企画、これからの編集部の在り方を考えるオンラインイベント「Editorial Innovation Night」です。夜の時間帯に開催し、ゆるりと編集部の未来について一緒に考えられればと思っています。

資生堂、2023年に広告媒体費の90%以上をデジタルにシフト…「今のスピードでは駄目だ」

資生堂は6日に行った2020年第2四半期の業績発表で、より一層のデジタルシフトを推進していくと表明。特に、マーケティングにおいては2023年までに広告媒体費の90%以上をデジタルにシフトすることを明らかにしました。 説明会の場で同社の魚谷雅彦代表取締役社長は「デジタルとECは今の取り組みスピードでは駄目だ」と指摘。圧倒的にスピードを上げて取り組む必要があるとして、2023年までに現在は50%程度である媒体費に占めるデジタル比率を「90%以上、限りなく100%に近づけ、ターゲット効率を高め、ROIを高めるマーケティング」に転換すると述べました。 決算説明資料の41pより さらに全社で13%、中国で34%となっているEC比率を2023年にそれぞれ25%、50%にまで高めると表明。そのために日本でのチーフデジタルオフィサーを起用した他、デジタルトランスフォーメーションチームを発足。デジタルマーケティングの専門人材も100名規模で採用していくとしました。 資生堂を始めとする化粧品は大規模なマーケティング活動を行っている事で知られ、電通の「日本の広告費 2019」によれば、テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4媒体の広告における「化粧品・トイレタリー」は全体の9.7%を占め、広告費にして年間2400億円が投じられています。その大半、1900億円以上はテレビに投下されていますが、これが全面的にデジタルにシフトすれば正に激変ということになります。

新聞「読まない」が67.3%、2年前より15%もダウン…18歳意識調査

日本財団は18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる「18歳意識調査」で、「読む・書く」をテーマにした調査を9月29日から10月5日にかけて実施した。新聞を「読まない」と答えた人が67.3%、 「読む」と答えた人が32.7%と答えた人が44.3%、また、投稿・書くことで特に好きなもので「短文をSNSに投稿」と答えた人が24.0%、「写真を使ってSNSに投稿する」と答えた人が14.8%という結果を発表しました。 新聞を読む人は32.7%で、2018年9月に実施した「第2回:新聞」の調査結果(47.5%)より14.8ポイント落ち込み、読む時間は「5分以上10分未満」が44.3%で最も多く、次いで「5分未満」32.7%でした。 調査の概要調査対象:全国の17歳~19歳男女調査除外:下記の関係者は調査から除外 印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業実施期間:2020年9月29日(火)~10月5日(月)調査手法:インターネット調査 新聞「読む」32.7% 「読んでいない」67.3%

「ウォール・ストリート・ジャーナル」限られた読者層から脱却せよと訴える内部レポート…ただ提示されている戦略は陳腐?

「ウォール・ストリート・ジャーナル」(Wall Street Journal、WSJ)は1889年に創刊され、世界を代表する経済紙として、過去37回のピューリッツァー賞を受賞。購読者はデジタルと印刷版を合わせて300万人以上。デジタルのサブスクリプションも有料契約者が220万人を突破して成長を続けています。所有するのはダウ・ジョーンズ社で、2007年にルパード・マードックのニューズ・コーポレーションの傘下になりました。 論調は保守で共和党の主張に近く、気候変動の否定やトランプ大統領に好意的な姿勢などはリベラル派が強い米国メディアの中では異色です。しかし直近では、内部での対立の様子が度々伝えられるようになっています。 7月には280人の記者が署名して編集人に対して公開書簡を送付。ニュースとオピニオン(社説)を明確に分離するように求めました。書簡では「オピニオン欄の事実確認と透明性の欠如、明らかな事実に対する無視が、読者や情報源から信頼を得る努力を無にしている」と指摘。ペンス副大統領の寄稿で、新型コロナウイルスに「第二波はない」とする主張や、政府主張の数字をチェックなしに公開したと非難していました。 10月22日にはオピニオン欄が、「ニューヨーク・ポスト」が報じた大統領候補のバイデン氏の息子ハンター氏への疑惑を確認したと掲載したのに対して、同日にニュースコーナーではこの報道を否定する記事が掲載されました。

米国の新聞部数ランキング、最も多いのはUSA Todayで140万部

ハーバード大学でメディア研究をしているNieman Labのディレクターを務めるJoshua Benton氏がツイッターで、米国の新聞発行部数ランキングを公開しています。 7万5000部以上を発行する40紙あまりのリストのトップはUSA Todayで140万部ほど。次いでウォールストリートジャーナル、ニューヨークタイムズという並びです。 米国の日刊新聞はローカル紙を中心に数千種類が発行されていると言われていて、日本のように圧倒的な規模を誇る全国紙はありません。日本では部数が減少したとはいえ、トップの読売新聞は800万部近い部数があります。 https://twitter.com/jbenton/status/1234943543640129537?s=21

最近読まれているタグ

4月~6月、動画によるメディア消費がほぼ2倍に・・・スマートフォンの利用が顕著

動画配信クラウドサービスのBrightcove Inc.(以下、米国ブライトコーブ)が、2020年第2四半期のBrightcove Q2 2020 Global Video Index(ブライトコーブ・グローバル・ビデオ・インデックス)レポートのメディア&エンターテインメント版を発行しました。 世界的に動画視聴数が30%以上増加 同レポートは、世界各地のブライトコーブの顧客に由来する最近の数億データを分析し、動画の視聴実態を報告したものです。レポートによると、2020年第2四半期は、ニュースとエンターテインメントコンテンツの消費が第1四半期(23%)からほぼ2倍(40%)となり、2020年の上半期を2019年と比較すると、全体の視聴数は30%以上の増加を示しました。 日本の動画視聴回数は36%増加

ビーグリーがぶんか社を買収した意味とは…漫画ビジネスの広がる可能性

電子コミックアプリ「まんが王国」を運営するビーグリーが、出版社で女性向けコミックなどを手掛ける、ぶんか社グループを53億円で買収すると発表しました(「まんが王国」のビーグリー、ぶんか社グループを53億円で買収)。成長中のビーグリーですが、規模の大きな老舗出版社の買収に打って出た事には驚きの受け止め方もあるようです。 ライブ番組の「Media Innovation Live」にて、出版や電子書籍に造形の深い、株式会社コンテンツジャパンの堀鉄彦代表が、買収の背景や狙い、今後の可能性について解説しました(聞き手: 株式会社メディアインキュベート 浜崎正己代表)。 会員の方にはライブ番組の主な内容をテキストでもお届けします。(動画の内容をそのまま書き起こしたものではありません)

苦境に陥る全米ナンバーワン雑誌出版社メレディス、その背景と展望を解説

世界最大の雑誌出版社メレディスが雑誌など女性向けメディアとテレビに事業分割するのでは噂が流れています。噂の直接的な発生源はこのほど発表された定款変更ですが、詳細は不明。ただ、基幹事業である女性メディアビジネスが新型コロナの直撃を受ける中、注視する状況であることはまちがいないでしょう。 ライブ番組の「Media Innovation Live」にて、出版業界に造形の深い、株式会社コンテンツジャパンの堀鉄彦代表が、メレディスの現状や今後の考えられる展開などについて解説しました(聞き手: 株式会社メディアインキュベート 浜崎正己代表)。 会員の方にはライブ番組で取り上げたメレディスの苦境について、さらに詳細を堀氏が解説したものをお届けします。

【動画】Business Insider Japanはどうやって有料サービス「BI PRIME」を立ち上げたのか

「Business Insider Japan」は株式会社メディアジーンが運営するビジネスニュースサイトです。メディアジーンからは有料サービス「BI PRIME」の立ち上げに携わった常盤亜由子氏にご登壇頂きました。