最新記事(538ページ中2ページ目)
- 新聞
中日新聞が味噌の香り漂う特別版新聞を開発、8月5日「発酵の日」に中日ビルとセントレアで無料配布
・中日新聞社が創業140周年記念として「つなぐ発酵プロジェクト」を始動し、8月5日に味噌の香りが漂う特別版新聞を中日ビルとセントレアで無料配布
・用紙には未利用味噌を再利用した「八丁味噌紙」、インクには約40%が味噌の「味噌インク」を使用し、シルクスクリーンとオフセットのハイブリッド印刷で制作
・今後は11月の「あいちウィーク」に合わせた体験型イベント「発酵ウォーク」の開催や参加型企画を予定
- デジタルメディア
Forbes JAPANが新デジタル会員制サービス「MEMBERSHIP」を7月22日開始、月額980円から
・Forbes JAPANが新デジタル会員制サービス「Forbes JAPAN MEMBERSHIP」を7月22日に開始
・料金は月額1,180円、年額プラン月あたり980円(一括11,760円)、雑誌付き年額プラン月あたり1,480円(一括17,760円)の3種類
・限定連載やニュースレター、広告最小化機能などを提供し、無料会員でも月10ページまで閲覧可能
- 出版
富士山マガジンサービスとワン・パブリッシング、戦史雑誌「歴史群像」のサブスク「歴史群像PREMIUM」を2026年8月開始
・富士山マガジンサービスとワン・パブリッシングが戦史雑誌「歴史群像」のサブスク「歴史群像PREMIUM」を2026年8月1日に開始
・月額880円で最新号含む1年分(全6冊)と厳選バックナンバー記事が読み放題、2026年10月末まで3ヶ月無料キャンペーンを実施
・紙の流通に依存しないデジタルモデルで物流コスト上昇に対応し、Fujisan.co.jpの共通IDを活用した会員基盤を構築
- デジタルメディア
日本海新聞がニュースサイト「ネット日本海」を発刊50周年記念でリニューアル、紙面ビューアのバックナンバーも2週間分に拡充
・新日本海新聞社が発刊50周年を記念し、ニュースサイト「ネット日本海」を2026年8月1日にリニューアル
・「トピック」「クリップ機能」を新設し、紙面ビューアのバックナンバー掲載期間を1週間から2週間に拡充
・デジタル単独プランは月額2,600円(税込)、日本海新聞購読者は追加料金なしで有料機能を利用可能
- IP・コンテンツ
ソニー・ミュージックの電子書籍ストア「Reader Store」が総合IPストア化へ、「コミックROLLY」を2026年9月に統合
・ソニー・ミュージックが「Reader Store」を電子書籍+グッズの総合IPストアへスケールアップするプロジェクトを開始
・第1弾として「コミックROLLY」を2026年9月1日に統合し、話読み・タテ読み専門フロアを新設、対象作品を約1万2,000点以上拡充
・ファンダム向けにキャラクターグッズやイベント関連商品の販売も順次開始予定
- 業績
レシピ動画サービスのエブリーが新規上場、クラシルに引き離されたのはなぜか?【メディア企業徹底考察 #320】
・エブリーが上場承認、時価総額は47.6億円で大幅ダウンラウンド
・デリッシュキッチンは動画多数、月間利用者3100万人、広告収益中心
・クラシルはレシチャレで購買連携を強化、エブリーはM&A成長で非連続性
- AI
AIがアクセシビリティを前進させる可能性、調査で6割が「基準理解が向上」と回答
・職場でAIを使用している人の60%が、AIによりアクセシビリティ基準の知識・活用能力が向上したと回答
・一方で45%が職場のAIポリシーにアクセシビリティが含まれていない、不明確、または不明と回答
・89%がAIとアクセシビリティツールの恩恵を受けるワークフローを特定し、90%が関連スキルのキャリア上の価値を認識
- デジタルメディア
「AI Marketing Day 2026」にパルコ 草刈洋氏が登壇決定、AI時代の広告クリエイティブを語る
Media Innovationが2026年9月10日(木)に開催する「AI Marketing Day 2026」に、株式会社パルコ 宣伝部 エキスパートの草刈洋氏が登壇することが決定しました。
- 業績
英Reach plc、検索流入55%減でもPV量産モデルから脱却 動画・サブスク・AIライセンスで収益多角化へ
・グーグル検索流入55%減でページビュー低下、動画とサブスクで収益多角化へ
・デジタルは減少も千ページビューあたり収益は上昇、サブスクと人工知能活用拡大
・2027年も営業利益率を同水準維持する方針、印刷減と配当半減で財務を整備
- 業績
ゼンリン、2027年3月期第1四半期は営業損失10億円に拡大 地図データベース高精度化への投資が先行
・売上高137億円(前年同期比3.3%減)、営業損失10億円に拡大し、公共ソリューションの反動減とカーナビ用データ販売減少が主因
・地図データベース高精度化への投資やサービス基盤運用費の増加が損益を圧迫する一方、Will Smartを新たに連結子会社化
・通期業績予想は据え置き、売上高660億円・営業利益36億円を計画し、第4四半期への売上集中構造のもと増収増益を見込む
- M&A
GENDAとSBIホールディングスが資本業務提携、SBIネオコンテンツファンドに3億円出資へ
・GENDAとSBIホールディングスが資本業務提携契約を締結し、GENDAはSBIネオコンテンツファンドに3億円を出資する
・SBIホールディングスは2026年6月末時点のGENDA発行済株式総数の1.00%を上限に市場買付で株式を取得予定
・SBIグループのエンタメ・コンテンツとGENDAのプラットフォームを組み合わせた共同施策の展開を協議する

