株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）は、新型コロナ禍での「インターネット広告市場」の動向に関する調査を2020年11月に実施し、その結果を発表しました。対象は、国内と国外のデジタルマーケティング業界の関係者（回答数592件）です。
インターネット広告市場に新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックがどのような変化をもたらしたのかを調査した結果、以下のようになりました。
目次
インターネット広告費の比較
2020年下期と2020年上期のインターネット広告費の比較では、上期との比較で下期の市況が大きく改善しています。下期インターネット広告予算は、「増加した」と36.1％が回答。内訳は、「やや増加した」が26.3％、「大きく増加した」が9.8％でした。
キャンペーン費の増減
新型コロナ禍でのインターネット広告取引手法別のキャンペーン費の増減を見ると、「ソーシャル広告」と「運用型広告」の両取引が市場を牽引。ソーシャル広告の30.3％、運用型広告の36.0％がキャンペーン費が増加したと回答しました。予約型については、36.2％が減少したと回答しています。
運用型ディスプレイ広告市場の状況
運用型ディスプレイ広告のキャンペーン費用は、2020年8月24日週に2019年12月1週と同水準に戻りましたが、2020年の平均CPMは48.23円（11月末時点）でした。2019年の平均CPMである51.08円の水準には戻っておらず、下期は配信量も減少傾向となっています。
バジェットアロケーションの国内とグローバルの比較
キャンペーン費用の配分を見ると、グローバルでは日本市場に比べ予約型の割合が少なく、その分ソーシャルの比重が大きくなっています。
業種別出稿動向予測
2020年のキャンペーン費と比較すると、2021年上期は38.0％が増加する見通しと回答しています。2021年のインターネット広告市場は明るい兆しを見ることができそうです。
