新型コロナウイルス、メディア各社が特設サイトを開設・・・SNSはフェイクニュースへの対策

ニュースでも連日報道されている新型コロナウイルス(COVID-19)、感染拡大を受けメディア各社が関連情報をまとめた特集ページや感染マップなどの作成を始めました。

この記事では、各メディアの対応をまとめています。

新聞各社は特設ページを開設、日経電子版では「コロナウイルス感染世界マップ」を公開Yahoo!JAPANNHK毎日新聞なども特設サイトを開設し、最新情報に加えて、都道府県別の感染者数や、相談窓口の連絡先、予防・対策に関する情報を提供しています。

LINEは厚生労働省の要請のもと、関連情報を提供するLINE公式アカウントを開設。「新型コロナウイルス感染症情報 厚生労働省」LINE公式アカウントでは、厚生労働省から提供された情報をもとに、AIチャットボットによって24時間必要な情報を確認する事が可能です。

スマートニュースやNewsDigestなどでは、「新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)」の関連情報を集約した特設タブを設け、関連するニュース速報や公的機関の情報を即時配信しています。

FacebookやTwitter、Googleなどは偽情報の拡散防止に努めており、Facebookヘルス部門の責任者であるKang-Xing Jin氏はブログで「治療法や予防法について、誤った情報を流すコンテンツの削除を開始。またInstagram上で誤った情報を広げるためのハッシュタグをブロックしていく。」と述べています。その上で信頼できる情報源へのアクセス推奨しています。

またGoogleも、ユーザーが関連情報を検索すると、世界保健機関(WHO)による安全情報が上位に表示されるよう設定しています。

国内でもコロナウイルスの感染者が増加傾向にあり、情報ニーズは非常に強い状況にありますが、一方でこうした状況では誤った情報や、意図的な誤情報が拡散されやすい環境になります。BuzzFeedなどはコロナウイルスに関する複数の情報のファクトチェックを行い誤りと判定しています。

メディアがファクトに基づいた冷静な報道を心がける一方、受け手の側もその情報の確かさを検討する慎重さを持って報道に接して欲しいと思います。

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