株式会社電通グループは、世界59カ国・地域から収集したデータを取りまとめた「世界の広告費成長率予測」を発表しました。
「世界の広告費成長率予測」は、テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、映画館（シネアド）、屋外/交通、デジタルを対象媒体に、59カ国・地域の広告費の成長率を同社が独自に分析・推計して年に2回発表しています。今回の発表は2020年と2021年予測の改定（前回予測は2020年1月発表）と2022年の新規予測になります。今回（2021年1月発表）の日本市場の予測は、2020年9月時点の短期経済予測等の各種情報を基に算出しているとのことです。
目次
世界の広告市場は2020年は減少、2021年は成長予測
世界の広告市場はコロナ禍の影響で2020年は8.8%の減少の見通しですが、2021年には5.8%の成長が見込まれ、総広告費は約5,790億ドルになると予測。2022年には広告市場全体がコロナ禍前の水準に戻る見通しで、6.9%の成長によって、総広告費は約6,190億ドルになると予測しています。
各国の広告市場はプラス成長へ
2021年の広告市場成長率は、西ヨーロッパが7.5％増、アジア太平洋地域が5.9％増、北米が4.0％増で、2020年の反動で世界各地がプラス成長に転じると予想。インド（10.8％増）、英国（10.4％増）、フランス（8.9％増）などが成長率が高く、世界最大の広告市場の米国が3.8％増、2位の中国が5.3％増、3位の日本が5.3％増、世界の広告市場全体に占める3つの市場シェアは、それぞれ37.9%、17.6%、9.9%になると予想しています。
国・地域別の成長率予測（成長率：%）
デジタル広告は、2021年に世界の総広告費媒体別シェア50％へ
2020年に媒体別で唯一プラス成長だったデジタル広告は、2021年も2桁の成長を見込んでおり、これを原動力に広告市場全体が回復軌道へ転換すると見込まれます。また、世界の総広告費に占めるデジタル広告費の媒体別シェアは初めて50.0%に達する見通し。内訳は、ソーシャルメディア広告（18.3％増）、検索連動型広告（11.0％増）、動画広告（10.8％増）が大きく成長する見通しとのことです。
媒体別成長率予測（全世界）（成長率：%）
媒体別のシェア予測（全世界）（世界の広告費に対する媒体別シェア：%）
大型スポーツイベントがテレビ広告の成長を後押し
2020年に予定されていた東京オリンピック・パラリンピック競技大会やUEFA欧州選手権など世界的な主要スポーツイベントが2021年に実施されることで、テレビ広告費は世界全体で1.7%増の1,690億ドルとなり、世界の総広告費の約3割の水準を維持すると予測しています。
コロナ禍の影響を強く受けた業種が大幅な反動増へ
2020年度にコロナ禍のマイナス影響を強く受けた、観光＆運輸（28.4%増）、メディア＆エンタテインメント（14.5%増）、自動車（13.8％増）などの業種で2021年には広告費が大きく伸長すると予測され、テクノロジー（6.0％増）、金融（5.6％増）、通信（4.8％増）などコロナ禍でも力強さを発揮した業種では、一貫した成長が見込まれます。
他社と比べ控えめの予測も、デジタル広告には期待大
世界最大手の広告代理店WWPグループの一員であるグループエム（GroupM）が昨年12月に発表した2021年の広告市場予測では、世界全体で12.3%、アメリカで11.8%、日本で12.0%の成長と予測されており、それぞれを5.8%、3.8%、5.3%としている電通の本調査は、比較的控えめな予想だと言えます。ただし、デジタル広告がさらに成長し、存在感を放つであろうことは両社とも見解が一致しています。デジタル広告が、世界の広告市場を復活に導く最重要分野であることは間違いないでしょう。
