パンデミックをきっかけに回復しつつあるメディアへの信頼・・・レポート「Media Moments 2021」

メディア界のニュースや見解を紹介している「Media Voices」と「What’s New In Publishing」は、2021年のメディア業界の動向をまとめたレポート「Media Moments 2021」を発表しました。前回のオーディオ編に続き、今回は「メディアの信頼性」についてご紹介します。

レポートでは、メディアに対する信頼度は近年低下していたものの、今回のパンデミックは、メディアが大衆の味方であることを証明する機会を与えてくれたとしています。ロイタージャーナリズム研究所の今年のデジタルニュースレポートで調査した46カ国のうち、アメリカを除く、ほぼすべての国においてニュースメディアに対する信頼度は上昇したと述べられています。

地域ごとのに異なるニュースへの信頼

英国では、ニュースを信頼すると答えた人の割合が、1年間で28%から36%に上昇したとのことです。EU離脱前に記録した信頼度50%にはまだ及ばないものの、単年度の上昇率としては高い数字を記録しました。

一方、米国のメディアへの信頼度は低いままで、米国人のうち「ほとんどのニュースを信頼している」と答えた人はわずか29%で、調査した46カ国の中で最も低い信頼度でした。これは、米国の政治的対立を考えれば当然の結果で、メディアを信頼するかどうかは政治的分裂が大きく影響しているとしています。左派の半分以上の人が、「メディアは自分の政治的見解を持つ人々を公平に報道している」と考える一方で、右派ではわずか16%の人がそれに同意しました。

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メディアに対する国民の信頼が低下しているのには様々な理由がありますが、トランプ前大統領の報道機関への攻撃的な態度に触発されて、世界中の政府がジャーナリズムに対抗する姿勢を打ち出していると述べられています。英国では、保守党政権が英国放送協会(BBC)を屈服させようとしており、北京では民主化推進派の香港の新聞数社を事実上閉鎖しました。

再構築の時期

メディアへの信頼が低下している原因を追及することは今や大仕事で、政治的動機による中傷から、悪徳業者による誤報の蔓延まで、信頼できない情報はかつてないほど存在しており、どうすれば信頼を回復できるのか、世界中のジャーナリズムスクールや、シンクタンク、報道局などで議論が交わされているとのことです。

デジタルニュースレポートによると、回答者の66%がニュースメディアに中立性を保つことを望んでおり、74%が報道は特定の立場に立つのではなく、さまざまな見解を紹介すべきであると考えています。一方で、24%の人々が、「中立と見せかけること」をやめてほしいと考えています。

国際ニュースメディア協会の報告書では、一般向け調査のデータから信頼回復が可能であることが示されていますが、早急な対応が必要であることが指摘されています。この報告書の著者は「Trust Project」の創設者であるサリー・レーマン氏で、この組織は、ジャーナリズムの透明性、正確性、包括性、公正性への取り組みを強化するために、透明性の基準を作り、技術プラットフォームと協力する報道機関の国際共同体です。

レーマン氏は、パンデミックによって、より多くの人々が正確なニュースの価値と、それを選ぶ自分自身の役割に注意を払うようになったと考えており、「ニュース産業は、ジャーナリズムの根幹にある社会的責任の原則とさらに深く結びつき、人々から信頼され、責任を持ち、対応する味方にならなければならない」と語っています。

ナイト財団が、米国人のメディアの見方に年齢がどのように影響するかを調査した結果、年配層の読者はブランドに対して忠誠心を示す一方で、若者は正確さと透明性に関心があることがわかりました。調査対象の18歳から35歳の68%が、ニュースメディアは民主主義にとって重要だと答えた一方で、報道機関のブランドは非常に重要だと答えたのは32%に留まりました。

彼らはニュース記事の事実が不正確だと感じると、他の情報源や独立したファクトチェックサイトを見る傾向があるとのことです。レポートでは、「米国の若者は、今日のメディア環境の変化に対応し、より見識のあるニュース消費者になろうと努力している」と述べられています。

今後、コンテンツの出どころや作成過程を確立して、信頼性を証明できないパブリッシャーは、将来の消費者とのつながりを築く上で厳しい戦いに直面することになると予想されています。

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