MEDIA INNOVATION GUILD 限定記事

本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのClarkson...

【動画】関西エリアに寄り添った情報発信で注目を集めるytvメディアデザインの「anna」

ytvメディアデザインは読売テレビグループのコンテンツをデジタルを通して配信。ytvオンデマンドやwebメディア「anna」などを運営している企業です。

【動画】ユーザー急拡大、店舗の情報発信ツールとして利用が広がる「シュフー」

日本を代表する総合印刷会社、凸版印刷株式会社からはDXデザイン事業部の亀卦川 篤本部長と船戸 雅貴氏にご登壇頂きました。

ジャーナリストはニュースと社説は別物だと考えるが、読者には区別がつかない

ニューヨークタイムズのオピニオン編集長ジェームズ・ベネット氏は最近、トム・コットン米上院議員が寄稿した抗議活動に対し米軍による鎮圧を呼びかけるエッセイを同紙に掲載したことを受けて辞任しました。

【動画】SDGsへの取り組みも進める講談社の女性向けメディア

講談社は雑誌・書籍・コミックの出版やコンテンツの展開などを手掛ける日本の大手出版社です。「ViVi」や「フライデー」「なかよし」など数多くの雑誌や書籍を発行しています。

Business Insider Japanが始めた有料会員制「BI PRIME」が目指す世界とは?・・・特集「メディアのサブスクリプション戦略2020」

ミレニアル世代をターゲットとしたビジネスメディアとして世界で支持されている、アクセル・シュプリンガー傘下のInsider, Inc.が運営する「Business Insider」(ビジネスインサイダー)。日本では株式会社メディアジーンが同社からのライセンスを受けて「Business Insider Japan」として2017年1月より運営を開始しています。

ニューヨーク・タイムズ、「Apple News」から撤退・・・「読者と直接的な関係が築けない」

ニューヨーク・タイムズは、アップルが展開するニュースアプリ「Apple News」から撤退すると発表しました。29日をもって掲載を終了するとのこと。 同社は有料サブスクリプションの獲得に注力していますが、「アップルは読者との直接的な関係を結ぶ方策や、ビジネス上の自由度を全く提供していない」とコメント。こうしたアプリに記事を提供するのではなく、自社のウェブサイトやアプリで直接繋がり質の高いジャーナリズムを支援してもらうようにしたいとしました。 「私達とプラットフォームの健全なモデルの核心は、読者を私達の環境に送り返すための直接的な経路を持つこと、記事の見せ方をコントロールできること、読者との関係を築けること、ビジネスのルールをコントロールできることです。Apple Newsとの関係はこれらに合致しません」と同社COOのMeredith Kopit Levien氏は述べています。 「Apple News」はアップルが展開するニュースアプリで(残念ながら日本では未提供)、広告モデルで無料で提供される「Apple News」と、月額9.99ドルを支払うことでよりプレミアムな記事にアクセスできる「Apple News+」の2つのスタイルがあります。後者は全体の収益から半分をアップルが控除し、残りをアクセス割合に応じてパブリッシャーに配分するというモデルです。

最新ニュース記事

メディア環境の変化によって若年世代の“社会観” はどう変わった?なぜ世代間で「分かり合えない」のか?

本記事は株式会社電通が提供している、広告業界の最新動向やトピックス、コミュニケーション領域に関連する電通グループの先進の知見やサービス、ソリューションなどを紹介するニュースサイト「ウェブ電通報」からの転載記事です。 世代間に「分かり合えない感じ」がある原因

講談社、デジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech合同会社」を設立

株式会社講談社は、デジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech合同会社」を立ち上げたことを発表しました。 講談社は2018年、「コンテンツをより豊かな形で自在に届けるための技術」を磨き、継続的な開発・改善を行うための研究開発チーム、通称「techチーム」を発足。同チームはこの2年間で数々の取り組みを行い、「現代ビジネス」は2019年8月に月間1億PVを達成。同チームがゼロから立ち上げた「FRIDAYデジタル」は2020年5月に開設1年半で月間1億PVを達成しました。

偽アカウントが操作するソーシャルでの視聴コンテンツ、その対応策は?

本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのClarkson...

【動画】関西エリアに寄り添った情報発信で注目を集めるytvメディアデザインの「anna」

ytvメディアデザインは読売テレビグループのコンテンツをデジタルを通して配信。ytvオンデマンドやwebメディア「anna」などを運営している企業です。

Adjustが2020年に爆発的成長を見せるニュースアプリを調査 コロナ禍でニュース消費量が急増

adjust(アジャスト)株式会社は、2020年1月から4月のグローバルでのニュースアプリ使用状況データを分析し、公表しました。

「グノシー」上でラジコのコンテンツが視聴可能に

株式会社Gunosyは、2020年7月1日より情報キュレーションアプリ「グノシー」のiOS版にて「ラジコ」タブを新設し、トライアル配信を開始しました。これにより、株式会社radikoが運営する「ラジコ」で提供されている一部のコンテンツの聴取が可能となります。 「グノシー」の音声コンテンツ配信の背景

NAVERまとめ、9月30日にサービス終了

NAVERまとめは、2020年9月30日をもってサービスを終了することを発表しました。 NAVERまとめは、2009年にサービスを開始したロボット型検索では得られにくい人々の知見や観点を活かした検索結果を提供するサービスです。今回、サービス環境・市場環境の変化による単独サービスとしての今後の成長性、LINEグループ全体での選択と集中の観点などをふまえて検討し、サービス終了の決定に至ったとしています。

Facebook、ニュースフィード上の記事で透明性を重視するアルゴリズムに

Facebookは、ユーザーのニュースフィード上に表示されるニュース記事の優先順位について新たな基準を設けたと発表しました。 Facebook上でシェアされるオリジナル記事は、調査レポートの作成や、危機に際して最新情報の共有など、世界中の人々に情報を提供する上で重要な役割を果たしています。Facebookではこのような重要な情報がニュースフィード上で優先的に表示されるように改善していくと発表しました。

【動画】ユーザー急拡大、店舗の情報発信ツールとして利用が広がる「シュフー」

日本を代表する総合印刷会社、凸版印刷株式会社からはDXデザイン事業部の亀卦川 篤本部長と船戸 雅貴氏にご登壇頂きました。

ジャーナリストはニュースと社説は別物だと考えるが、読者には区別がつかない

ニューヨークタイムズのオピニオン編集長ジェームズ・ベネット氏は最近、トム・コットン米上院議員が寄稿した抗議活動に対し米軍による鎮圧を呼びかけるエッセイを同紙に掲載したことを受けて辞任しました。

NewsPicks for Business初代編集長に前Forbes Japan Web編集長の林亜季氏が就任

ユーザベースグループの株式会社ニューズピックスと株式会社アルファドライブが、法人向け事業「NewsPicks for Business」の初代編集長に、前Forbes JAPAN Web編集長の林亜季氏が就任したことを発表しました。

【動画】SDGsへの取り組みも進める講談社の女性向けメディア

講談社は雑誌・書籍・コミックの出版やコンテンツの展開などを手掛ける日本の大手出版社です。「ViVi」や「フライデー」「なかよし」など数多くの雑誌や書籍を発行しています。

Gunosyと博報堂DYMP、協業プロジェクト第1弾「Guhack」の提供を開始…TVCMの効果を可視化

株式会社Gunosyと株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、2019年12月から広告事業のDX事業における協業プロジェクトを推進してきました。その第1弾としてTVCMによる獲得成果最適化を実現するSaaSプラットフォーム「Guhack」の提供を開始します。 「Guhack」は複雑化した情報をダッシュボードで一元管理して放送枠ごとのアプリダウンロードやサイト流入などの獲得成果をリアルタイムで可視化、分析を可能にしたSaaSプラットフォームです。

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。

Business Insider Japanが始めた有料会員制「BI PRIME」が目指す世界とは?・・・特集「メディアのサブスクリプション戦略2020」

ミレニアル世代をターゲットとしたビジネスメディアとして世界で支持されている、アクセル・シュプリンガー傘下のInsider, Inc.が運営する「Business Insider」(ビジネスインサイダー)。日本では株式会社メディアジーンが同社からのライセンスを受けて「Business Insider Japan」として2017年1月より運営を開始しています。

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お知らせ

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。 新型コロナウイルスによって大きく変化した消費者行動を、「Shufoo!」で得られた生のデータから解説し、次の時代で求められるマーケティングのあり方について議論します。新しい時代に、どのようにして消費者にアプローチすれば良いのか、インサイトを得られるセミナーになると思います。 本セミナーはZoomを使ったオンラインセミナーとなります。Peatixでチケットを購入された方に、参加のためのURLをお送りします。当日、時間になりましたら、そちらからご参加いただければと思います。 ■イベント概要・COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化・日時: 7月8日(水) 15:00-16:30・参加費: 無料・参加方法: Zoomを使ったオンラインセミナー・主催: 凸版印刷株式会社・共催:...

7社がサブスク戦略を語る「Media Innovation Meetup Online #16 メディアのサブスクリプション戦略2020」6/30(火)開催

MIが主催するオンラインセミナー、2020年6月は「メディアのサブスクリプション戦略2020」と題して、メディアにおける注目のビジネスモデル"サブスクリプション"について取り上げます。Zoomを使ったオンラインでの開催となりますので、ぜひともご参加よろしくお願いします。(参加URLはPeatixでのチケット購入者にご案内します) イベントでは冒頭でコンテンツビジネスに造詣の深い、コンテンツジャパンの堀鉄彦氏より「世界のメディアにおけるサブスクリプションビジネスの潮流」として、先行する欧米メディアのサブスクリプション事情を外観していただきます。 その後、各社からのプレゼンテーションでは、ビジネスパーソンなどに愛好される本の要約サイト「flier」を運営する株式会社フライヤーの大賀代表、noteで始めた事が大きな話題になった「文藝春秋digital」の責任者である株式会社文藝春秋の村井氏、グローバルメディアの日本版「BUSINESS INSIDER JAPAN」で始まったサブスクリプションサービス「BI PRIME」を担当する株式会社メディアジーンの常盤氏、ニュースレターでのサブスクリプションにチャレンジする「Quartz Japan」を運営する株式会社ニューズピックスの小西氏、世界の主要メディアが採用するサブスクリプションプラットフォーム「piano」を提供するPIANO JAPAN株式会社の江川代表に登壇いただきます。 Media Innovationでもサブスクリプションサービス「MI Guild」を今年の3月から開始していて、約3ヶ月の取り組みも報告させていただきます。

「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催決定、メディアやECのプロが課題解決

Media Innovationでは、株式会社講談社、株式会社フラクタとの協力で「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催します。 メディア、EC、ブランディングのプロフェッショナルが相談役となり、企業・自治体・行政機関の課題や悩みをうかがい、解決策について共に考える企画です。件数限定ですが実施は無料で、公開/非公開を選ぶ事ができます。 企画の背景 メディア運営やEC運営、ブランドコンサルティングを行っている我々が、コロナ禍によって危機に瀕している企業・自治体に対してできることはなにか―。コロナ禍を変化の機会ととらえている企業・自治体・行政機関に対して我々ができることはないか―。こうした想いから、本企画はスタートしました。 優れた製品・サービスをもっていても、コロナ禍によってそれを世の中に届けることができなくなっている企業や団体が数多くあります。私たちは、これまで多くのブランド・企業・自治体のプロモーションや新規事業開発、EC、ブランド構築を支援してきました。この知見を活かし、そうした企業・団体のマーケティング活動について我々が相談役として参加することにより、この状況を打開するきっかけを作りたいと考えました。そこで、コロナ禍で次の展開に悩まれている企業や行政機関、自治体とともに、この危機を乗り越える方法、そして、新しいチャレンジを一緒に考える時間として、オンライン無料相談を開始いたします。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由

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iOS14、IDFAの取得がオプトインに変更・・・広告のターゲティングに甚大な影響

アップルが23日に発表したiOS14は様々な新機能を含んでいますが、これまで広告のターゲティングなどに幅広く用いられてきた端末固有のID、IDFA(Identifier for Advertisers)の取得がユーザーからの明示的なオプトインが必須となります。これによって広告の精度や単価に大きな影響を与えるのは必至です。 これまで、アプリ面で展開する広告ネットワークや広告計測システムは、端末に固有なIDであるIDFAをベースに、アプリを超えて、ユーザーの行動をトラッキングし、趣味趣向に合わせた広告の配信、成果の測定を行ってきました。IDFAは端末固有なため、Cookieよりも正確にユーザーを特定できるという特徴もありました。 iOS14では、開発者はAppTrackingTransparencyフレームワークを用いて、ユーザーから明示的なオプトインを受けなければIDFAにアクセスできなくなります。オプトインはアプリ単位で行う必要があります。ユーザーには以下のようなダイアログが表示されるということですが、許可を出すユーザーは限られそうです。 この文言は開発者がカスタマイズできるそう これまでも「設定」から「追跡型広告の制限」という設定を行うことで、IDFAを提供しない設定ができましたが、adjustによれば、そうした設定をしているユーザーの割合は20%程度だったそうです。これが大きく割合が増える事は避けられ無さそうです。

【特集】「3.11から始まったLINEに何ができるか」withコロナを支える“情報インフラ”の舞台裏

ダイヤモンド・プリンセス号が横浜港に着港した2月3日。以降、どこか「対岸の火事」だった国内の新型コロナウイルスの感染が現実味を帯び始めました。現に2月16日には加藤厚生労働大臣らが会見で、流行手前の「国内発生の早期」であるとの認識を明らかにしています。メディア各社が報道に熱を入れ始める中、いち早く「情報インフラ」としての使命を果たすべく動き出したのがLINEでした。

音声/ボイス業界のカオスマップを大公開・・・「音声とメディアの未来」

Media Innovationでは、5月特集「音声とメディアの未来」に併せて、音声/ボイス業界のカオスマップを作成しました。 今後、更に注目を集めると予想される音声メディアの領域ですが、これを「配信プラットフォーム」「音声コンテンツ」「コンサルティング/制作」「コンテンツ制作ツール」「スマートスピーカー」「音声アシスタント」「音声広告」「音声合成/解析技術」「メディア」の9領域に分類、主に国内で活動している主要プレイヤーを列挙しました。 クリックすると拡大します 配信プラットフォームは多くのプレイヤーがしのぎを削っています。今回の特集にも登場してくれる、VoicyやRadiotalkをはじめとして、himalaya(こちらもインタビュー掲載予定)、Amazon傘下のAudible、音楽配信の巨人Spotifyなどグローバルプラットフォームも 音声コンテンツも徐々に広がりを見せています。音声での情報発信は、テキストのコンテンツを単に流用したものがまだまだ多いのですが、朝日新聞やNewsPicksは先行して独自の音声コンテンツを整備し始めています。吉本興業はAudibleと提携して、所属芸人が発信するオリジナル作品の配信をはじめました。Writone、PitPaのような音声で楽しむSNSも登場してきています。

「note」をパートナーにサブスクリプションと雑誌の新境地を開拓する「文藝春秋digital」

総合月刊誌「文藝春秋」が月額900円のデジタルサブスクリプションサービス「文藝春秋digital」を開始して8カ月がたちました。「文藝春秋digital」の最大の特徴はメディアプラットフォーム「note」上でサービスを展開していることです。

副業YouTuberが急増・・・現状や収入が明らかに

ユーチューバーNEXT株式会社はYouTubeチャンネルを開設し、配信を行なっているユーチューバーに収入や副業に関するアンケート調査を実施。働き方改革に伴い、多様な働き方がユーチューブ市場からも垣間見れる結果となりました。 副業を希望する人は増加傾向 2017年に総務省が行った調査によると、副業を希望している人は5年前と比べて1.2倍に増加、実際の副業者数は128万8,000人でした。(出典:総務省 就業構造基本調査) 2018年に労働基準法が改正され、働き方改革に関するガイドラインを公開されてことが背景となり現在の副業者数は700万人以上にのぼるとされています。 8割以上の副業者がユーチューバー ユーチューバーNEXTが実施したアンケート調査によると、有効回答者817名のうち85.8%が兼業でユーチューバーをしていることが分かりました。専業ユーチューバーは学生を含め14.2%となっています。

世界の大手メディアが採用するサブスクプラットフォーム「Piano」について聞く・・・特集「メディアのサブスクリプション戦略2020」

MIの6月特集「メディアのサブスクリプション戦略2020」では、メディアの新しいビジネスモデルとして世界的にチャレンジが続くサブスクリプションについて取り上げます。6月30日(火)にはオンラインセミナーも開催。サブスクリプションに挑戦するメディアの話を直接聞けるチャンスです。ぜひご参加ください。 サブスクリプションプラットフォームを提供する米国のPIANO Softwareと、データマネジメントプラットフォーム(DMP)を提供するノルウェーのCXENSEが2019年10月に経営統合しました。どちらもメディアに特化したプロダクトに特徴があり、特にCXENSEは以前から日本法人が活動していたこともあり、日本のパブリッシャーでも多数の採用実績があります。 PIANO Japan株式会社(2月にシーセンス株式会社から社名変更)の江川亮一代表取締役は「統合によってメディアがユーザーと関係を構築するサポートを統合的に行うプラットフォームを提供できるようになった」と話します。同社のプロダクトが実現するもの、メディアが向かうべき方向性について江川氏にお話を聞きました。 江川亮一氏1997年に日本オラクル株式会社に入社。コンサルタントとして大手企業向けウェブシステム構築やERP導入に従事。 その後、日本IBMを経て検索エンジン大手のオートノミー、ファストサーチ&トランスファーにてディレクターとして数々の著名ウェブサイトでの検索・レコメンデーション導入を担当。...

7社がサブスク戦略を語る「Media Innovation Meetup Online #16 メディアのサブスクリプション戦略2020」6/30(火)開催

MIが主催するオンラインセミナー、2020年6月は「メディアのサブスクリプション戦略2020」と題して、メディアにおける注目のビジネスモデル"サブスクリプション"について取り上げます。Zoomを使ったオンラインでの開催となりますので、ぜひともご参加よろしくお願いします。(参加URLはPeatixでのチケット購入者にご案内します) イベントでは冒頭でコンテンツビジネスに造詣の深い、コンテンツジャパンの堀鉄彦氏より「世界のメディアにおけるサブスクリプションビジネスの潮流」として、先行する欧米メディアのサブスクリプション事情を外観していただきます。 その後、各社からのプレゼンテーションでは、ビジネスパーソンなどに愛好される本の要約サイト「flier」を運営する株式会社フライヤーの大賀代表、noteで始めた事が大きな話題になった「文藝春秋digital」の責任者である株式会社文藝春秋の村井氏、グローバルメディアの日本版「BUSINESS INSIDER JAPAN」で始まったサブスクリプションサービス「BI PRIME」を担当する株式会社メディアジーンの常盤氏、ニュースレターでのサブスクリプションにチャレンジする「Quartz Japan」を運営する株式会社ニューズピックスの小西氏、世界の主要メディアが採用するサブスクリプションプラットフォーム「piano」を提供するPIANO JAPAN株式会社の江川代表に登壇いただきます。 Media Innovationでもサブスクリプションサービス「MI Guild」を今年の3月から開始していて、約3ヶ月の取り組みも報告させていただきます。

コカ・コーラ、ユニリーバなどが相次いでFacebook広告をボイコット、その背景とは?【Media Innovation Newsletter】6/27号

毎週末発行、メディア業界の一週間を振り返る「Media Innovation Newsletter」です。今週のテーマ解説では、気になる米国の広告主の動きについて書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界の注目トピックスの解説や、人気記事を紹介していきます。 ・今週のテーマ解説 コカ・コーラ、ユニリーバなどが相次いでFacebook広告をボイコット、その背景とは?・今週の人気記事トップ10 デジタルプラットフォームに日本でも是正の動き・会員限定記事から IDFAのポリシー変更に注目・編集部からひとこと 今週のテーマ解説 コカ・コーラ、ユニリーバなどが相次いでFacebook広告をボイコット、その背景とは?

読書コミュニティ拡充をテコにサブスク契約拡大目指す「フライヤー」・・・特集「メディアのサブスクリプション戦略2020」

書籍要約のサブスクリプション・サービスで、日本における草分け的存在なのがフライヤーです。2013年に創業し、2020年5月時点で会員数60万人を超える規模にまで拡大している。有料読書コミュニティなど、新たなサブスクモデルも含めて大賀康史代表取締役CEOに聞きました。

100万PVを超え、サロンも成長する日本酒専門メディア「SAKETIMES」小池潤編集長インタビュー

2020年6月19日で6周年を迎えた日本酒専門WEBメディアの「SAKETIMES」。2019年12月に開始したオンラインサロン「SAKETIMESサロン」の会員数は100名を突破。6周年を迎えるタイミングで月間100万PVを達成し、メディアとして順調に成長を続けるSAKETIMESの小池潤編集長に、媒体運営、オンラインサロン、今後の展望についてオンラインでお話を伺いました。 SAKETIMES 小池潤編集長 ―――月間100万PV達成、おめでとうございます。以前の記事で記事本数を減らしクオリティ向上に努めた、とありますが、具体的にはどのような方法や体制を取られたのでしょうか? 記事の本数を大きく減らしてクオリティ向上に注力し始めたのは2019年からですね。それまでは毎月80~90本ほど記事を掲載していたのですが、配信スケジュールに追われ記事のクオリティをキープするのが難しい、という事態に陥りました。

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「TOKYO FM」は民放FM局の中では最長の歴史を持つラジオ局です。50周年という節目を迎え、これまでの「ラジオ局」から「オーディオコンテンツ事業者」へシフトしていくと嶋氏は語ります。

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【動画】女性に強い「エキサイト」、エッセイやコミックを使ってのプロモーションも効果的

本記事は5月18日に開催したメディアと広告主のマッチングイベント「Media Innovation Connect #1 コロナに負けないメディア施策特集」に登壇したエキサイトの広告事業統括、大野貴子氏のセッションのショートレポートです。当日の模様のレポート動画と講演資料も記事の末尾で紹介しています。 エキサイト株式会社は、ウェブメディア「ローリエプレス」「エキサイトニュース」の運営や、占いサービス「エキサイト電話占い」、ブロードバンド事業「エキサイト光」など幅広く事業を行う企業です。エキサイトからは大野貴子氏にご登壇頂きました。 エキサイトではママ向けメディア「ウーマンエキサイト」を展開、中でもコミックライターによるコミックエッセイが人気だと大野氏は語ります。コミックエッセイのポイントは、すでに数十万のフォロワーを有するライターが執筆し、、読者が親しみやすい形で掲載するため、拡散が期待できるそうです。 また、このコミックライターを起用した「コミックプロモーション」も展開。複雑な商品でも、コミックにすることによりわかりやすく訴求できるといいます。またコミック記事広告とSNSプロモーションを併用したプランでは、コミックとSNSの相性の良さから、CTRが3倍~10倍になったと大野氏はアピールします。

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