米ツイッターは、現地時間2日、AP通信およびロイターと提携し、Twitterを介してユーザーに提供する情報の信頼度を向上させるための取り組み体制を強化させていくことを明らかにしました。
今後、Twitterのキュレーションチームは、Twitter内に流布されている情報が注目に値する、あるいは物議を醸すなどと判断した場合、今回提携を行ったAP通信やロイターなどのサードパーティーソースからの情報と照合し、情報の信ぴょう性を担保するとのこと。また、この提携により、以前よりも情報の照合に割く時間やコストを削減することが可能になるほか、より広大な領域の情報に関して、信頼できるソースとの照合を行うことが可能になります。
これらの取り組みは、Twitterアプリ内の「トレンド」や「探索」機能を通してユーザーに提供される情報に反映されます。なお、初期の段階では英語のコンテンツについてのみ、この取り組みが適用されますが、今後他の言語にも拡大される可能性があります。
情報の信頼性向上はソーシャルメディアのテーマに
パンデミックの広がりと共にソーシャルメディアの利用が増えた一方、誤情報・フェイクニュースの拡散は大きな問題として指摘されており、各社は情報の信頼性の担保やユーザーのメディアリテラシー向上に継続して取り組んでいます。たとえば、FacebookやTwitterはこれまでに、本文を読まずにニュース共有すると警告する機能を追加。また、TikTokではファクトチェックキャンペーンを推進するなどして、特に若年層ユーザーのメディアリテラシーの向上を図っています。
