視聴行動分析サービスを手掛けるニールセンデジタル株式会社は、同社のリサーチ「ニールセン デジタル・コンシューマー・データベース2021 (Nielsen Digital Consumer Database 2021）」をもとに、テレビデバイスを通したデジタルコンテンツの視聴動向についての分析結果を公表しました。
今回の調査によると、インターネット利用者のうち、31%がテレビから動画視聴などの目的でインターネットを利用しており、特に10～20台においてその割合が高くなっていました。そのため、他の年齢層と比較しても若年層においてはコネクテッドTV（以下：CTV）の利用がより浸透していると考えられるとのことです。
また、10～20代においてはテレビデバイスを通して定額型だけでなく、広告型動画配信サービスにおいても多く利用されており、特にYoutubeはテレビから視聴される割合が各サービスの中で最も高くなりました。
これらの結果の要因として、新型コロナウイルスの感染拡大によるオンライン授業・在宅勤務の影響で、家で家族とテレビデバイスを通して視聴する機会が増えたことが考えられると分析。これまではいわゆる「テレビ離れ」が進行していましたが、コロナ禍によってその傾向に変化が生じたと言えるとしています。
また、これまで主流だったスマートフォンを介したコンテンツの視聴では、1人で視聴していることを想定することが一般的でしたが、CTVにおいては複数人で、かつ他の年齢層の視聴者とともに視聴しているケースを想定することも必要に。国内の多くのマーケティング担当者にとって、CTVの利用拡大に応じて、消費者がCTVで利用する動画サービス、CTVを利用するシーンを把握しながら迅速に消費者とのコミュニケーション施策に反映するのが重要だと結論づけています。
