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ネット広告、テレビメディア広告費を上回る…電通「2019年 日本の広告費」を発表

株式会社電通が「2019年 日本の広告費」を発表しました。

2019年の日本の総広告費は、「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9381億円になりました。前年比101.9%となり、8年連続のプラス成長となっています。

またインターネット広告は6年連続2桁成長を記録し、テレビメディア広告費を超え初の2兆円突破となりました。

媒体別広告費の概況

媒体別にみると、日本の広告費は「マスコミ四媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」の3つに分類することが出来ます。2019年では6年連続で2桁成長を見せているインターネット広告費が大きく牽引する結果となりました。

マスコミ四媒体広告費は5年連続の減少

2019年のマスコミ四媒体広告費は2兆6094億円でした。新聞、雑誌、ラジオ、テレビの全てにおいて前年を割り、5年連続の減少となりました。

雑誌広告費は、デジタルやプロモーションへの広告費がシフトしており、インターネット広告費に含まれる「雑誌デジタル」での売上が増加傾向にあります。ラジオ広告は、減少傾向にあるものの、ほぼ横ばいで、デジタルと組み合わせた新しい広告手法が進化しています。

堅調な伸びを続けるインターネット広告

2019年のインターネット広告費は1兆6,630億円(前年比114.8%)となりました。うち、運用型広告が1兆3,267億円(同115.2%)で大規模プラットフォーマーを中心に高成長を見せています。

マスコミ四媒体由来のデジタル広告費も大きく増加しており、前年比122.9%となりました。マスコミ四媒体由来のデジタル広告費とはマスコミ四媒体事業者などが主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費です。

新聞本誌を基盤とするコンテンツの信頼性により、ブランドセーフティを意識する広告主からのニーズが高まり、新聞デジタルは146億円(同110.6%)となりました。ラジオデジタルも10億円(同125.0%)と大きな増加を見せています。位置情報など各種データ連携を背景に、地上波ラジオとの組み合わせなど、より複合的な広告活用が可能になったことが要因です。テレビメディアデジタルでは154億円(同146.7%)で、中でも「テレビメディア関連動画広告」が活発な成長を見せています。

プロモーションメディア広告ではデジタルサイネージが牽引

プロモーションメディア広告費では屋外広告(前年比100.6%)と交通広告(同101.8%)が増加傾向にあります。

屋外広告ではデジタルサイネージへのシフトが進み、屋外ビジョンは渋谷エリアで複数の新たなビジョンがスタートするなど、増加傾向にあります。

交通広告は、紙媒体が落ち込むなか、車内・駅構内のデジタルサイネージでカバーする傾向が継続。特に首都圏では、車内デジタルサイネージが好調です。またタクシー広告も大幅に増加し、市場が飛躍的に拡大しています。

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