【メディア企業徹底考察 #8】ゼクシィ・求人が壊滅したリクルート、Indeedが成長のカギを握る

リクルートの売上高に当たる2021年3月期の売上収益は2兆2,693億4,600万円となり、前期比5.4%の減少となりました。営業利益は前期比21.0%減の1,628億2,300万円。営業利益率は8.6%から7.2%に悪化しました。屋台骨となる人材派遣(リクルートスタッフィング)の売上が新型コロナウイルス感染拡大の影響で前期比4.0%減となったほか、ゼクシィの売上が前期比42.4%減、じゃらんが26.6%減、HOTPEPPERグルメが64.0%減と軒並み減少。メディア事業を支える求人も31.9%もの減少に見舞われました。

■リクルート業績推移(単位:百万円)

決算短信より筆者作成

求人広告が苦戦する中、堅調だったのが2012年10月に子会社化したIndeed。アメリカの景気回復とともに雇用が上向き、売上を前期比0.4%の減少に留めました。リクルートは2022年3月期の売上収益を下限で8.0%増の2兆4,500億円、上限で14.6%増の2兆6,000億円と強気の予想を出しています。その命運を握っているのもIndeedとなりそうです。

この記事ではリクルートの業績を分析し、コロナ禍でどのような影響を受け、伸びしろがどこにあるのかを解説します。

求人のEBITDAマージンが27%から17%まで低下

リクルートの事業は大きく3つに分かれています。人材派遣、メディア、Indeedです。売上のおよそ50%を人材派遣が占め、30%がメディア、20%がIndeedという構成になっています。メディアは求人、SUUMO、HOTPEPPER、ゼクシィ、じゃらんが主力となり、多くは企業からの広告が収入となります。

■リクルート事業売上構成コロナ前後比較

新型コロナウイルス感染拡大前と後で売上構成比率を比較すると、求人が13%から9%まで縮小し、大きな影響を受けていることがわかります。メディアの中では不動産情報のSUUMOと美容のHOTPEPPERビューティーは堅調。ゼクシィ、じゃらん、HOTPEPPERグルメは縮小しました。コロナ禍で負の影響を受けた業界と符合しています。

人材派遣事業の売上は4.0%減の1兆1,988億円となりました。企業が今は採用を抑えているため、リクルートはこの事業を無理に伸ばそうとはしないはずです。需要が回復するのを粘り強く待つほかありません。もともとこの事業はキャッシュベースの利益率を表すEBITDAマージンが低く、業績を伸ばすインセンティブが働かない領域でもあります。

■人材派遣セグメント業績推移(単位:億円)

決算短信より筆者作成

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次にコロナの影響の大きかった求人セグメントの業績を詳しく見てみます。2021年3月期の売上は前期比31.9%減の2,140億円。本来的な利益を表すEBITDAは368億円となり、55.9%もの減少となりました。求人はEBITDAマージンが極めて高く、2020年3月期は26.6%でした。2021年3月期は17.2%まで低下しています。リクルート全体の利益率が大きく落ち込んだ要因の一つです。

■求人セグメント業績推移(単位:億円)

決算短信より筆者作成

アルバイトの受け皿である飲食店が、緊急事態宣言によって軒並み一時休業・時短営業に追い込まれ、求人そのものの需要が減退しました。居酒屋を焼肉店に転換しているワタミは、特急レーンや配膳ロボットの導入による省人化を推し進めています。ワタミは店舗に配置していた配膳担当のアルバイトを8人から4人に削減することに成功しており、大手を中心に飲食店の求人需要は縮小するでしょう。リクルートの成長を牽引し、利益率も高かった求人は緩やかに下降線を辿る可能性が高くなりました。

もともと国内のアルバイト希望者数は減少傾向にありました。総務省の労働力調査によると、2015年ごろから希望者数は減少に拍車がかかり、2019年の時点で前年から5万人少ない138万人、2020年が更に2万人減少して136万人となっています。新型コロナウイルスによって飲食店は効率的な店舗運営に努めるようになり、むしろ需給は適正化されつつあるのです。求人セグメントはもともと伸びしろの少ない領域だったと言え、それをコロナが顕在化させました。

■若年層(15~34歳)及び35~44歳の「パート・アルバイト及びその希望者」

※総務省「労働力調査」より

ゼクシィ、HOTPEPPERグルメの完全回復は絶望的か

求人以外のメディアの売上は前期比4.0%増の4,560億円でした。企業広告が急減しているにも関わらず売上が4.0%増加しているのは、リクルートが経済産業省から家賃支援給付金の事務局業務を受託したため。リクルートはこの事業で791億円を得ています。既存のメディアだけの売上は3,769億円となり、前期比14.0%の減少となりました。EBITDAは前期比16.9%減の964億円です。

■販促メディアセグメント業績推移(単位:億円) ※家賃支援給付金業務の影響を除く

決算短信より筆者作成

既存メディアは新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受けました。

全体の14%を占めていたゼクシィは事業構成比率が10%まで縮小。HOTPEPPERグルメも11%から5%まで下がっています。実はこの2つはコロナ前から成長が頭打ちになっていた分野でもあります。

■主力メディア売上収益推移(単位:億円)

決算短信より筆者作成

ゼクシィは微減、HOTPEPPERグルメは微増で推移していました。ゼクシィは「結婚式を考えたらまず買う雑誌」という消費者意識を形成したほど、国内の唯一無二の結婚情報誌です。圧倒的な集客力を誇り、カラー1ページの広告料金は100万円を超えるほど高額ですが、全盛期は出稿合戦が繰り広げられていました。

しかし、各社オウンドメディアの構築や口コミサイトへの出稿など、Webに力を入れるようになりました。ホテルは婚礼だけでなく、企業宴会や国際会議などの獲得でバンケットを稼働させるようになり、ゼクシィへの出稿は少しずつ落ち込んでいました。

ブライダル企業各社はコロナ禍で売上高が60%程度減少しています。老舗のワタベウェディングが事業再生ADRを申請して「コルゲンコーワ」の興和の完全子会社となったり、テイクアンドギヴ・ニーズの子会社で海外挙式を手掛けていたグッドラックコーポレーションが不動産業のケン不動産リースに売却されたりと、事業再編が激しい業界です。ゼクシィに大量に広告を出稿し、繁忙期に婚礼客をかき集める手法は廃れ、これからは収益性を見極めて利益を出すことに主眼を置く経営が推進されると考えられます。ゼクシィがコロナ前の水準まで戻る可能性は極めて低いでしょう。

グルメも同様に完全回復は難しい分野です。コロナ前の飲食店は、グルメメディアに大量出稿し続けて顧客を集めていました。特にビルの2階以上に店を構える空中階型と呼ばれる店が大金を積んでいました。しかし今は、通常の月は最低料金に設定しておき、繁忙期に強めの広告をかける手法が一般的になっています。こちらも経費を削減して利益を出す経営スタイルにシフトしています。

コロナ禍で調子の良かったのがSUUMOで、売上は3.2%の増加となりました。新築戸建てや中古物件の需要は旺盛です。オープンハウスの2021年9月期第2四半期の戸建関連事業の売上高は前期比26.1%増の2,352億円となりました。飯田グループホールディングスの戸建分譲事業の2021年3月期売上高も6.4%増の3,250億円となり、住宅分野は絶好調です。この流れを汲んでSUUMOは当面メディア事業を牽引するものと予想されます。

Indeedの買収は大成功

リクルートは2012年10月にIndeedを1,000億円超で完全子会社化しました。Indeedは求人特化型の検索エンジンを運営する企業。企業から固定の広告費を徴収する求人メディアではなく、検索エンジン型にしたことが最大のポイントです。これにより、企業はクリック単価の成果報酬型(変動費)で採用コストを下げることができました。また、その利便性の高さからIndeedを利用するユーザーは多く、日本だけで月間2,000万のユーザーがいると言われています。

リクルートは創業者 江副浩正氏の強烈なカリスマ性で成長した会社です。営業力が極めて強く、高い目標を掲げてチームで切磋琢磨しながらゴールへと走り抜ける独特の企業文化を形成しました。リクルートの経営スタイルも現場目線のボトムアップ型でしたが、Indeed買収の成功によって経営陣が陣頭指揮を執るトップダウン型にシフトしています。

Indeedがリクルートの経営スタイルを変えるほどの力を持ったのも、その業績を見れば頷けます。新型コロナウイルス感染拡大が深刻化する前の2020年3月期の売上は前期比30.0%増の4,249億円。2019年3月期は前期比49.6%増の3,269億円と、驚異的なスピードで拡大していました。EBITDAも50%増と他の事業を圧倒する成長性を秘めていたのです。

■Indeedセグメント業績推移(単位:億円)

決算短信より筆者作成

キャッシュフローに近いEBITDAで2020年3月期に712億円も出しており、買収額1,000億円がいかに安い買い物だったかがわかります。

コロナ禍で売上は4,232億円と0.4%の微減に留まりましたが、回復基調は鮮明になってきました。Indeedの2021年1月-3月の売上は前期比23.3%増の1,311億円で着地。アメリカの経済が回復し始めたことにより、採用需要が旺盛になりました。リクルートが強気の予想を出している背景にはIndeedの回復があり、当面はこの事業が会社全体を牽引するものと考えられます。

世界的に多様な働き方が推進され、企業と業務委託契約を結ぶ人も増加しています。Indeedの求人はあらゆる分野をカバーしており、エリアもアメリカや日本だけでなく、世界50か国以上、26言語に対応しています。今後の成長が非常に期待できる事

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