ネット広告は22%増、「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より

国内電通グループのデジタル広告領域を手掛けるCCI・D2C・電通・電通デジタルの4社は、「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

電通が2022年2月に発表した「2021年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析。インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査や追加ヒアリング調査を通じた各種データを収集・分析し、2022年の予測を加えています。

2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円(前年比110.4%)で、新型コロナウイルス感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復。「インターネット広告費」は2兆7,052億円(前年比121.4%)に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円を初めて上回りました。「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」と「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告やソーシャル広告の伸びが成長を後押しし、2兆 1,571 億円(前年比122.8%)となりました。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告(37.0%)とディスプレイ広告(31.8%)で、あわせて約7割を占めます。

ビデオ(動画)広告は前年比132.8%の5,128億円になり、インターネット広告媒体費全体の23.8%になり、その内訳はインストリーム広告57.0%、アウトストリーム広告43.0%となっています。そのうち、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告は2,921億円(構成比57.0%)で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示されるアウトストリーム広告は2,207億円(構成比43.0%)となりました。2022年予測はビデオ(動画)広告全体で前年比120.5%の6,178億円になるとしています。

2020年までディスプレイ広告に含まれていたタイアップ広告を、2021年ではその他のインターネット広告に含め、定義変更。2021年のタイアップ広告はおよそ300~350億円規模と推計しています。

SNSなどで展開されるソーシャル広告は前年比134.3%の7,640億円となり、インターネット広告媒体費全体の35.4%になりました。運用型広告は前年比126.3%で伸長し、インターネット広告媒体費全体の85.2%、種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると「SNS系」が3,168億円で最も規模が大きくなり、「動画共有系」が大きく伸長しました。

「予約型広告」も前年比111.1%で伸長しましたが、運用型広告の拡大で構成比は10.4%に縮小。「成果報酬型広告」は同95.4%と減少しました。

取引手法別×広告種別では、運用型の「検索連動型広告」がインターネット広告媒体費の中で最も構成比が大きく37.0%で、運用型の「ディスプレイ広告」が28.1%と続いています。運用型の「ビデオ(動画)広告」は前年比133.8%と伸長し、構成比は19.9%となりました。運用型の「ディスプレイ広告」も前年比134.1%と伸長しました。

2022年「インターネット広告費」全体予測は、前年比115.0%、2兆4,811億円になるとしています。

【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比
【グラフ2】 インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
【グラフ3】 インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
【グラフ4】 ビデオ(動画)広告種類別構成比
【グラフ5】 ビデオ(動画)広告取引手法別構成比
【グラフ6】 ソーシャル広告構成比推移
【グラフ7】 ソーシャル広告種類別構成比
【グラフ8】 インターネット広告媒体費総額の推移(予測) 
【グラフ9】 ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)

【CARTA COMMUNICATIONS 概要】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS (https://www.cci.co.jp/)
所在地 : 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者 : 代表取締役社長 目黒 拓
事業内容: 総合デジタルマーケティング事業を展開。広告枠の販売に加えて、メディアやプラットフォーマーと共にプロダクトやソリューション、サービスを開発し事業会社に提供。

【D2C 概要】
株式会社D2C (https://www.d2c.co.jp/)
所在地 : 〒105-7313 東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
代表者 : 代表取締役社長 高橋 英行
事業内容: NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。

【電通 概要】
株式会社電通 (https://www.dentsu.co.jp/)
所在地 : 〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 
代表者 : 取締役社長執行役員  榑谷 典洋
事業内容: 顧客のマーケティング全体に対するさまざまなソリューション提供に加え、デジタル時代の変革に対応する効率的な広告開発、最適な顧客体験のデザイン、マーケティング基盤そのものの変革や、さらには顧客事業の変革をも推進。また、マーケティング領域を超えて進化させた多様なケイパビリティを掛け合わせ、顧客と社会の持続的成長に貢献する統合ソリューションを提供していく。

【電通デジタル 概要】
株式会社電通デジタル(https://www.dentsudigital.co.jp/)
所在地 : 〒105‐7077 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 : 代表取締役社長執行役員 川上 宗一
事業内容: デジタルマーケティングの全ての領域に対して、データとテクノロジーを駆使した次世代マーケティングの戦略策定・実行、その基盤となる IT プラットフォームの設計・構築、クライアントの事業革新を支援する DX コンサルティングなどのサービスを提供。

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Nakashima Takeharu
Nakashima Takeharu
「佐賀経済新聞」編集長。県内で開催のアジア最大級の熱気球大会では広報・メディア対応とネットコミュニケーションを担当。

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