世界的にオンラインのコマースが新型コロナウイルスの影響もあり成長しています。このコマースをメディアが取り入れていくためにはどうしたらいいか、逆にコマースとしてメディア的な要素を取り入れて進化していくにはどうしたらいいか、Media Innovationでは2ヶ月連続特集として「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」(9月)、「メディア化するコマースの戦略」(10月)をお届けします。
「GIZMODO」「ライフハッカー」「ROOMIE」「Business Insider Japan」「DIGIDAY」など様々なバーティカルメディアを運営するメディアジーン。同社では媒体横断的にコマースへの取り組みを進めています。
一年前にMedia InnovationではCSO(Chief Strategy Officer) 事業戦略部門担当の芹澤樹氏にお話を聞きましたが、改めて今年6月に取締役にも就任した芹澤氏を直撃し、この一年間のメディアにおけるコマースの進化についてお話を伺いました。
株式会社メディアジーン 取締役CSO / Chief Strategy Officer 事業戦略部門担当
GIZMODO、ライフハッカー、ROOMIEの事業責任者も兼務する
―――昨年のインタビューでは「購買行動に寄与するメディア」とGIZMODOを位置付けて、本格的にコマースに力を入れていらっしゃるという事でしたが、この一年間でどのように進化したのでしょうか?
今でも柱になっているのはいわゆるコンテンツコマース、アフィリエイトで商品販売に送客する記事です。基本的な取り組みについてはそう大きな変化があるわけではありませんが、規模はより大きくなりました。特に新型コロナウイルスの感染拡大があった3月以降は、当社でも広告に大きな影響があったことから、コマースについてはより全社的に事業戦略の柱として位置付けています。その効果もあり、販売規模は昨対150%くらいで推移しています。
組織面では、昨年のインタビューでは私が管轄する事業戦略部のメンバーが中心となってコマースのコンテンツを制作しているとお伝えしましたが、コマースに手応えが出てきた事で、編集部でも積極的に取り組んでもらえるようになりました。今では各編集部にコマースの担当者を置き、役割分担をしながら進めています。
―――事業戦略チームと編集部ではどのような棲み分けをされているのでしょうか?
