メディア(207ページ中59ページ目)
- デジタルメディア
アメリカ人のメディア信頼度、過去最低に・・・ギャラップ調査
・信頼度39%、過去最低を記録
・民主党員の信頼度、12ポイント減少
・若者のメディア信頼度、低下傾向
- デジタルメディア
テクノエッジ、有料会員制コミュニティ「テクノエッジ アルファ」を開始
・テクノエッジが有料会員制コミュニティを開始
・会員特典にはオンラインコミュニティやイベントへの招待など
・ファウンダー会員は100名限定で募集開始
- プラットフォーマー
X(旧Twitter)、登録時に1ドルを課金するテストを開始・・・一部の国で
Not a Botプログラムが、ニュージーランドとフィリピンで試験的に実施。
- デジタルメディア
電通グループが「2024 メディアトレンド調査」発表
電通グループは、「2024メディアトレンド調査 ～The Pace of Progress（進歩のスピード）～」を発表しました。
- 新聞
朝日新聞社、有料購読数は387万件・・・最新のメディア指標を公開
・朝日新聞社がメディア指標を公表
・朝刊部数とデジタル会員数が387.6万
・半年ごとに公表、次回は4月予定
- デジタルメディア
元PR会社、元企業広報担当者による「BizCOMプレスリリース作成・配信サービス」開始
株式会社ビズコミュニケーションズは、各種業界に精通したPRのプロフェッショナルによる「BizCOMプレスリリース作成・配信サービス」を開始しました。
- デジタルメディア
KADOKAWA、ドイツに完全子会社設立、ライトノベルの電子出版サービスを展開
・KADOKAWAがドイツに完全子会社設立
・ライトノベルの電子出版・サブスクリプションサービスを開始
・ドイツ語・フランス語版のサービス提供を2023年10月に開始
- デジタルメディア
アートとビジネスを接続し、社会変革を促進するプラットフォーム「ART AND BUSINESS PROJECT」が始動…Forbes JAPAN
リンクタイズ株式会社が運営する「Forbes JAPAN」は、アートとビジネスの接続と社会変革の促進を目指す「ART AND BUSINESS PROJECT」の始動を発表しました。
- デジタルメディア
国内DOOH市場調査の出稿額・出稿比率意識調査 LIVE BOARDが2023年中間報告
株式会社 LIVE BOARDは、株式会社ドコモ・インサイトマーケティングの調査を活用した、国内のDOOH市場における出稿費・出稿予算額やプログラマティックOOHに対する広告主の意識調査を実施しました。
- デジタルメディア
マイクロソフト傘下のLinkedIn、約700人の従業員をレイオフ
マイクロソフト傘下のソーシャルメディア・プラットフォームLinkedInは、約700人の従業員をレイオフすると発表しました。
- 新聞
- 出版
- ラジオ・音声
カナダの出版社、オンラインニュース法改正案についてグーグルと協議する姿勢
カナダの報道関係者は24日、グーグルがデジタル・プラットフォームに対してメディア各社への補償を義務付ける法律を「誠意を持って」改正するよう勧告したことを評価しました。
- デジタルメディア
ChadultがPR動画マーケティングサービス「Anypr」 再生回数に応じた成功報酬制採用
Chadult（チャダルト）株式会社が、ショート動画に特化したインフルエンサーマーケティングサービス「Anypr（エニプル）」をリリースしました。
- デジタルメディア
屋外広告のヒットとデジタルエージェンシーのルグランが気象連動型屋外デジタル「HITウェザー」提供へ
屋外広告を専門に取り扱う株式会社ヒットとデジタルマーケティングのコンサルティング・サービスを手がける株式会社ルグランが共同で、DOOH広告掲出場所の天気に応じた広告を掲出する気象連動型屋外サイネージ広告サービス「HITウェザー」の提供を始めます。
- ジャーナリズム
イスラエルとパレスチナの紛争、メディアはどう伝えているか【Media Innovation Weekly】10/16号
10月7日にパレスチナ自治区のガザ地区を実効支配するハマスがイスラエルに越境攻撃を踏み切ったのを受け、イスラエル側も報復攻撃を開始、既に数日間で数千人が亡くなったと伝えられています。
- デジタルメディア
- プラットフォーマー
グーグル、ドイツで新たにメディア企業に対して320万ユーロの支払いで合意
・Google、470以上の出版社とライセンス契約
・Corint Mediaとの年間3.2百万ユーロの契約
・ヨーロッパ全体で1500以上の契約締結
- デジタルメディア
ワシントン・ポスト、240名の人員削減に踏み切る・・・今年は1億ドルの損失か
ワシントン・ポストは10日、希望退職を通じて240名のスタッフを削減すると発表しました。同社の人員削減は昨年末と今年の初めに続くものです。
