メディア(218ページ中20ページ目)
- デジタルメディア
アスエネメディア、国際的な気候変動報道キャンペーン「89%プロジェクト」への参加を表明
・アスエネメディアが国際的な気候変動報道ネットワークCCNowの「89%プロジェクト」に参加
・世界人口の89%が気候変動対策強化を求める声を報道で可視化する取り組み
・日本国内の具体的な気候アクションの事例を発信していく方針
- テレビ・動画
日本テレビ、新会社「日テレHR総研」を設立・・・教育コンテンツや人材育成ソリューションを提供
・日本テレビが人材育成事業を強化するため新会社を設立
・新会社名は「株式会社日テレHR総合研究所」
・2025年8月1日に事業開始予定
- デジタルメディア
【NotebookLM】日本語対応したポッドキャスト化機能で「有料ニュース購読に関する意識調査」を読ませてみた
・NotebookLMのポッドキャスト生成機能が日本語に対応した
・「有料ニュース購読に関する意識調査」を音声化し理解を促進
・生成AIの性能向上を実感し、メディア活用の可能性が広がる
- プラットフォーマー
イオリアの地域密着型アプリ「SpotsNinja」、2県で5万ユーザー突破・・・2026年全国展開目指す
・イオリアの「SpotsNinja」が累計5万ユーザーを突破
・福岡県と広島県のみで展開し、高い成長ポテンシャルを実証
・AIエージェント開発や全国展開を視野に入れた次のフェーズへ
- デジタルメディア
投資とメディアの融合を進めるa16z、ポッドキャストネットワーク「Turpentine」の買収で新たな展開へ
・a16zがポッドキャストネットワーク「Turpentine」を買収し、エリック・トーレンバーグ氏を新パートナーに迎えた
・投資とメディアの交差点を重視し、収益化メディア企業を目指す戦略を強化
・a16zはスタートアップの物語を支援し、VCの影響力を高める動きを進めている
- 新聞
スポーツ報知、5月から1部180円に値上げ・・・原材料費高騰や物流コスト増加で
・スポーツ報知が5月1日から1部売り定価を160円から180円に改定
・新聞制作に関わる原材料費の高騰や物流コスト上昇が理由
・紙面の充実を図り、読者に喜んでもらえる内容を目指す
- テレビ・動画
クローバーラボ、テレビCMとポイ活アプリを連動させた新広告モデルの実証を開始・・・音声検出とアンケートで映画クーポンを配布
・テレビCM音声検出と簡単アンケートで映画クーポンを即時配布
・通常のテレビ視聴で簡単にクーポン獲得可能な新しい広告体験
・テレビCMの認知から即時の行動誘導につなげる取り組み
- デジタルメディア
「SmartNews+」がWeb版をスタート、若年層ほど有料ニュースに積極的との調査結果も
・「SmartNews＋」がWeb版を開始し、PCからも記事を閲覧可能に
・20代・30代の若年層が有料ニュースの購読に積極的である
・質の高い記事だけでなく、デバイス対応が重視される傾向あり
- デジタルメディア
テック系メディアの「VentureBeat」、ゲーム部門を分社化しAI特化へ方針転換
・VentureBeatがGamesBeatを独立会社として分社化
・VentureBeatはエンタープライズAIに特化する方針を明確化
・両ブランドの成長加速と専門性向上を目指す戦略的判断
- テレビ・動画
米CBSの看板番組「60 Minutes」の編集長、ジャーナリストとしての独立性喪失を理由に辞任・・・会社がトランプ氏との和解を目指す中で
・CBSの「60 Minutes」編集長が独立性喪失を理由に辞任した
・トランプ氏との対立が影響し、報道が脅かされていると懸念される
・番組の編集方針の維持が今後の注目ポイントとされている
- デジタルメディア
JR東海グループのADDIX、旅の移動も楽しむWebメディア「タビノリ」を公開
・ADDIXが新たな旅メディア「タビノリ」を立ち上げ
・コンセプトは「移動も楽しくなる情報発信」
・ターゲットは出張中も旅心を忘れないビジネスパーソンなど
- デジタルメディア
ワシントン・ポストもOpenAIと提携、ChatGPTが記事を引用できるように
ジェフ・ベゾス氏が所有する名門紙ワシントン・ポストが4月22日、OpenAIとの戦略的パートナーシップを発表しました。この提携により、ChatGPTは関連する質問に対して、ワシントン・ポストの記事の要約、引用、リンクを表示するようになります。
- 出版
ギャル誌「JELLY」が文友舎からリアレーションへの事業譲渡で復刊へ・・・2025年8月に再始動
・休刊中の雑誌「JELLY」が2025年8月に復刊決定
・リアレーションが文友舎から事業譲渡を受けて再始動
・Z世代向けに新コンセプトで、アジアカルチャーを特集
- テレビ・動画
米連邦判事、トランプ政権にVOA放送再開を命令・・・政府系国際放送の活動停止は「違法」
・米連邦地裁がトランプ政権のVOA放送停止を違法と判断
・VOAと関連放送の職員復職と資金凍結解除が求められる
・判決はトランプ政権の連邦職員削減政策に歯止めの効果あり
- デジタルメディア
TNLメディアジーン、「Business Insider」の中国語版を2025年夏展開へ
・TNLメディアジーンがBusiness Insiderの国際中国語版を2025年夏にローンチ予定
・アジア戦略の重要なステップとして位置付け
・広告主向けの新メニューや定期購読サービスも導入予定
- デジタルメディア
紙とデジタル、一つの編集部に・・・新生AERAが目指す『刺さる』メディア戦略
・AERAは紙とデジタルの編集部を統合し、「AERA DIGITAL」として新たな戦略を開始した
・新リーダーシップの下、女性の視点を重視し、社会課題に寄り添うメディアを目指す
・持続可能なメディア実現に向け、広告モデルから脱却し多角的な収益モデルを模索する
