メディア(233ページ中30ページ目)
- デジタルメディア
AI時代に差をつける専門家インタビュー×SEOコンテンツ、HubWorksがインタビューサービスを提供開始
・専門家インタビューとSEO対策を融合した新しいコンテンツ制作支援サービス
・AI生成コンテンツの画一化・信頼性欠如という課題を解決するアプローチ
・100人超の専門家ネットワークを活用した独自性と正確性の担保
- 出版
OVER35向けファッション誌「大人百花」が休刊へ・・・6月12日発行が最終号
・35歳以上向けファッション誌「大人百花」が6月12日発売の号をもって休刊
・美人百花の別冊付録として最終号が発売される
・編集部が読者への感謝の気持ちを込めたメッセージを発表
- テレビ・動画
メディアジーンとWOWOWが連携、新たなプロモーションメニューを提供開始
・メディアジーンとWOWOWが事業提携契約を締結し、ソーシャルコマースプラットフォーム「コストリー」で協創プロモーションを開始
・月間約3,000万人の読者を持つメディアジーンと約230万件の加入件数を持つWOWOWの強みを組み合わせた施策
・視聴から購買までつなげる新しい形のコンテンツ発信を目指し、今後はSNSメディア共同運営やTVCMとデジタル広告の組み合わせも計画
- ラジオ・音声
エフエム東京ら5社が国内初のラジオマーケティングの仕組みを確立、radiko聴取データとドコモ会員基盤を連携したサービスを提供開始
・エフエム東京、ドコモ、インテージら5社がradikoの聴取データとd ポイントクラブ会員基盤を連携した新ラジオマーケティングサービスを6月11日から開始
・リスナー属性の可視化により事前プランニングから事後効果検証まで一貫して行える国内初のサービス
・日清オイリオとの実証実験で広告接触者の話題化率が1.5倍、検索率が1.3倍になることを確認
- デジタルメディア
TechCrunchが欧州から撤退、プライベートエクイティからの買収直後
・TechCrunchが欧州拠点を閉鎖し、プライベートエクイティに買収される
・創設者のマイク・ブッチャー氏が解雇され、編集体制を喪失
・地方特化型ビジネスモデルの必要性がデジタルメディアに課題を提示
- デジタルメディア
INCLUSIVE藤田社長、参議院選挙に自民党から立候補表明
・INCLUSIVE株式会社の藤田誠社長が参議院議員選挙に自民党公認で出馬準備
・社長の政界進出による経営体制や業績予想への影響はない
・同社は特定の政治的思想に基づく企業活動は行わないと表明
- デジタルメディア
企業向けに生成AI活用ノウハウを発信、トライフォースが専門メディア「AI TIMES」を開設
・トライフォースが2025年6月10日にAI活用特化メディア「AI TIMES」を正式ローンチ
・企業現場でのAI活用実践ノウハウやプロンプト設計のコツを記事形式で無料提供
・AutoGenやCrewAIなどのAIエージェント構築手順やFAQ形式コンテンツも展開予定
- デジタルメディア
- 出版
不動産業界向け専門誌「マンションナビMAGAZINE ZERO」がWeb版として全号無料公開
・不動産業界向け専門フリーマガジンのウェブ版を新たに公開
・創刊号から最新号まで全て無料でアクセス可能
・情報の即時性とアクセス性向上を目的としたデジタル化
- 出版
文化通信社、オンライン読書コミュニティを新設
・文化通信社が読書愛好家向けオンラインコミュニティ「ほんのもり」を2025年6月8日に開設
・月額3,300円の会員制で、著名人によるトークセッションや出版業界情報を提供
・オシロのコミュニティ専用プラットフォーム「OSIRO」を導入して運営
- デジタルメディア
コネクティッドTV向けの広告配信の米MNTNが上場、株価高騰でアドテクに追い風?
・アメリカの広告企業MNTNが上場し、株価が約65％上昇した
・コネクティッドTV向けにデータを活用した広告配信を実現
・中堅企業が利用しやすい柔軟なプラットフォームを提供している
- 出版
インプレスと丸善CHI、ITエンジニア向け技術書読み放題サービス「テックリブ」を展開する新会社を設立
・インプレスと丸善CHIがIT技術書読み放題サービス運営の合弁会社「テックリブ株式会社」を設立
・2025年秋にサービス開始予定で、複数のPC・IT系出版社が参加し幅広いジャンルをカバー
・国内140万人のITエンジニアの継続的なスキルアップと学習需要に対応
- 出版
三省堂書店、実店舗内のオリジナル書棚「つながる本棚」と連動したオウンドメディアを開始
・三省堂書店が2024年5月8日より「つながる本棚」と連動するオウンドメディアを開設
・人と人、オンラインとリアル、新たな発見と学びをつなぐ場を目指す
・月々の特集記事、著者による書籍紹介、日常のヒントとなる書籍紹介などのコンテンツを提供
- テレビ・動画
北海道放送とADK MS、地元企業のEC事業拡大を支援するプログラムを共催
・ADKマーケティング・ソリューションズが北海道放送と共催で、北海道企業を対象としたD2Cビジネス支援プログラムを実施
・国内EC市場は約24兆円に達する一方、地方企業のEC事業は売上拡大に課題を抱えている現状
・選定企業に対して約1年間のコンサルティングを行い、「売れる仕組みづくり」を支援する
- デジタルメディア
「極端なトラフィック減少に対応する」米ビジネス・インサイダーが大規模なリストラ
・米ビジネス・インサイダーが21%の人員削減を発表し再編を実施
・AI活用とライブイベント事業にシフトし、収益モデルを転換
・労働組合からはジャーナリズムへの影響を懸念する批判が寄せられる
- デジタルメディア
スマートバス停でニュース配信、マチディア・YEデジタル・西日本新聞社の3社が連携
・マチディア、YEデジタル、西日本新聞社の3社が連携し、スマートバス停に「西日本新聞me」を標準搭載
・対象は福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県の北部九州5県内の新設スマートバス停
・6月から提供開始予定で、バス待ち時間に地域情報に触れる機会を提供
- 新聞
毎日新聞のニュース解説サービス、高校教科書の指導者向けコンテンツに採用決定
・毎日新聞の「1分ニュースzukai」が実教出版の2026年度用教科書デジタルコンテンツに採用
・図表とビジュアル中心でニュースを分かりやすく解説する新メディアサービス
・2026年4月から月10本のペースで教科書単元に沿ったコンテンツを配信予定
