ジャーナリズム

朝日新聞デジタル、「記者フォロー」機能を追加 画像

朝日新聞デジタル、「記者フォロー」機能を追加

・朝日新聞デジタルが記者フォロー機能を導入
・読者が気になる記者の活動を追える新機能
・「つながるジャーナリズム」を目指す取り組み

「ウォール・ストリート・ジャーナル」などのニューズ、OpenAIと提携・・・5年間で2.5億ドル 画像

「ウォール・ストリート・ジャーナル」などのニューズ、OpenAIと提携・・・5年間で2.5億ドル

・「ウォールストリート・ジャーナル」などがOpenAIと提携
・提携がAI企業とメディア企業の連携を増加
・ニューヨーク・タイムズもOpenAIを提訴

ニュース砂漠のなかで見えてきた成功戦略【米国に学ぶローカルニュースの新しいビジネスモデル#1】 画像

ニュース砂漠のなかで見えてきた成功戦略【米国に学ぶローカルニュースの新しいビジネスモデル#1】

・米国のローカルニュースに学ぶ短期連載
・新聞は発行部数減少だが、デジタルシフト成功例はある
・地元新聞は広告と購読料で収益を上げる

「The Markup」の創業者が科学的手法を調査報道に加えた「Proof News」を立ち上げ 画像

「The Markup」の創業者が科学的手法を調査報道に加えた「Proof News」を立ち上げ

「Proof News」の創設者であり、The Markupの前編集長であるジュリア・アングウィン氏は、「ハロー・ワールド!」と書いて新しい新聞の発刊予告をしました。

AP通信、初のアカデミー賞・・・ウクライナ戦争を描いたドキュメンタリー映画「20 Days in Mariupol」 画像

AP通信、初のアカデミー賞・・・ウクライナ戦争を描いたドキュメンタリー映画「20 Days in Mariupol」

AP通信とPBSの番組「Frontline」は、ロシアの侵攻を受けた直後のウクライナを記録した作品『20Days in Mariupol(マリウポリの20日間)』で、AP通信社178年の歴史で初めてアカデミー賞(最優秀ドキュメンタリー部門)を受賞しました。

Facebook News、米国とオーストラリアで廃止へ・・・政府とは全面対立か 画像

Facebook News、米国とオーストラリアで廃止へ・・・政府とは全面対立か

・米国・オーストラリアでFacebook News廃止
・ユーザーの関心はニュースより短編動画へ
・メタ、信頼できる情報への取り組みは継続

グーグル、AI技術を活用したジャーナリスト向け新ツールを提供開始 画像

グーグル、AI技術を活用したジャーナリスト向け新ツールを提供開始

・Pinpointに質問応答型AI機能追加
・データテーブルを一つのスプレッドシートに統合
・ジャーナリスト向けAIスキルトレーニングと研究資金

ニューヨーク・タイムズ、AIモデル開発を巡りマイクロソフトとOpenAIを提訴 画像

ニューヨーク・タイムズ、AIモデル開発を巡りマイクロソフトとOpenAIを提訴

・ニューヨークタイムズ社が訴訟
・MicrosoftとOpenAIが被告
・AI訓練での著作権侵害が問題

欧州メディア自由法が成立・・・報道機関の独立性とメディアの多元主義の醸成が目的 画像

欧州メディア自由法が成立・・・報道機関の独立性とメディアの多元主義の醸成が目的

欧州委員会は、2022年9月に提案した「欧州メディアの自由法」について、欧州議会と理事会が12月15日金曜日、政治的合意に達しました。

「スポーツ・イラストレイテッド」偽記者による低品質AI記事で非難される 画像

「スポーツ・イラストレイテッド」偽記者による低品質AI記事で非難される

伝統あるスポーツメディアが揺れています。米国のスポーツ・イラストレイテッド(Sports Illustrated)が、偽記者による低品質なAI生成記事を公開していたと非難を浴びています。メディア業界のAI利用の倫理的な側面を感じさせる最新の例となりそうです。

世界の26のメディア団体、「AIのためのグローバル原則」を発表 日本の新聞協会も署名 画像

世界の26のメディア団体、「AIのためのグローバル原則」を発表 日本の新聞協会も署名

ニュース、エンターテインメント、雑誌、書籍の出版社や学術出版部門など、世界中の何千人ものクリエイティブ・プロフェッショナルを代表する26団体が人工知能(AI)に関するグローバル原則を発表しました。

ChatGPTはジャーナリズムの脅威か機会か?を専門家に聞く・・・ロイター研究所 画像

ChatGPTはジャーナリズムの脅威か機会か?を専門家に聞く・・・ロイター研究所

2022年11月にOpenAIのAI搭載チャットボット「ChatGPT」が発表されて以来、ジャーナリストはニュース業界への影響の可能性について議論してきました。生成型人工知能の台頭により、どれだけのジャーナリストの仕事が取って代わられるのか。どのくらいの速度で仕事の形態…

極右・極左メディアから学ぶ、読みやすい政治報道・・・ハーバード・ケネディスクールの研究 画像

極右・極左メディアから学ぶ、読みやすい政治報道・・・ハーバード・ケネディスクールの研究

ハーバード・ケネディスクールの研究員ジェシカ・スパークス氏は、2021年に党派・非党派のメディアによって制作された約6000の政治ニュース記事を分析したところ、「評判の良い組織のジャーナリストが、党派性の強い政治に関するニュースを書くときに考慮すべきこと」に…

世界中のジャーナリストを対象にしたトレンド調査が発表・・・オンラインでの仕事が大半 画像

世界中のジャーナリストを対象にしたトレンド調査が発表・・・オンラインでの仕事が大半

3月15日、企業とジャーナリストのつながりを支援するMuck Rackは、世界中のジャーナリストを対象にしたトレンド調査の2022年度版の結果を発表しました。2,500人を超えるジャーナリストに対するアンケート調査の結果、74%がオンラインコンテンツ執筆を主としているほか、…

ウクライナ侵攻を受け国際/欧州ジャーナリスト連盟が声明を発表・・・フェイクニュース拡散を警戒 画像

ウクライナ侵攻を受け国際/欧州ジャーナリスト連盟が声明を発表・・・フェイクニュース拡散を警戒

2月24日、国際ジャーナリスト連盟(IFJ)はロシアによるウクライナ侵攻を受け、欧州ジャーナリスト連盟(EFJ)と共同で声明を発表しました。声明では、同国内で活動するジャーナリストに対し、緊急安全勧告の発表で身の安全を呼びかけるとともに、現地のジャーナリスト…

米フォーチュン誌、表紙のNFT販売で得た収益の一部をジャーナリズム組織に寄付・・・1組織あたり約16万5000ドルの寄付 画像

米フォーチュン誌、表紙のNFT販売で得た収益の一部をジャーナリズム組織に寄付・・・1組織あたり約16万5000ドルの寄付

世界最大級の英文ビジネス誌「フォーチュン(FORTUNE)」は、NFT市場で獲得した収益の一部を複数のジャーナリズム組織に寄付することを明らかにしました。 同紙は8月、「Crypto vs. Wall Street」と名付けられたカバーアートのデジタルバージョンをNFTとして販し、計429…

  1. 1
  2. 2
  3. 3
Page 1 of 3