- デジタルメディア
ProPublicaが明かす、ジャーナリズムにおける責任あるAI活用
・ProPublicaがAI活用の調査報道を実施
・クルーズ上院議員の助成金データを分析
・人間による監督とAIのバランスを重視
- デジタルメディア
社会を動かした、信頼性の高いコンテンツは？「Internet Media Awards 2025」が1月20日まで応募受付・・・自薦・他薦とも可能
・信頼性の高い情報発信や社会貢献度の高い活動を評価
・2024年中に公開されたオンラインコンテンツが対象
・グランプリなど複数の賞を設け、3月27日に授賞式を実施
- デジタルメディア
メディアジーンが運営する「ビジネス インサイダー ジャパン」、日本初のJTI透明性レポート公開メディアに
・ビジネス インサイダー ジャパンが日本初のJTI透明性レポート公開メディアとなる
・JTIは国境なき記者団が設計した国際的なジャーナリズム基準
・JTI基準は130項目からなり、メディアの透明性と編集プロセスの専門性を評価
- デジタルメディア
CNN、サブスクモデルを導入・・・月額3.99ドルで無制限アクセス
・CNNが米国ユーザー向けに月額3.99ドルの有料購読を開始
・一定数の無料記事閲覧後に課金を促す段階的な導入
・デジタル収益源の開発で、ケーブルTV衰退に対応
- 新聞
朝日新聞デジタル、「記者フォロー」機能を追加
・朝日新聞デジタルが記者フォロー機能を導入
・読者が気になる記者の活動を追える新機能
・「つながるジャーナリズム」を目指す取り組み
- デジタルメディア
- AI
「ウォール・ストリート・ジャーナル」などのニューズ、OpenAIと提携・・・5年間で2.5億ドル
・「ウォールストリート・ジャーナル」などがOpenAIと提携
・提携がAI企業とメディア企業の連携を増加
・ニューヨーク・タイムズもOpenAIを提訴
- デジタルメディア
ニュース砂漠のなかで見えてきた成功戦略【米国に学ぶローカルニュースの新しいビジネスモデル#1】
・米国のローカルニュースに学ぶ短期連載
・新聞は発行部数減少だが、デジタルシフト成功例はある
・地元新聞は広告と購読料で収益を上げる
- デジタルメディア
- 新聞
- ジャーナリズム
「The Markup」の創業者が科学的手法を調査報道に加えた「Proof News」を立ち上げ
「Proof News」の創設者であり、The Markupの前編集長であるジュリア・アングウィン氏は、「ハロー・ワールド！」と書いて新しい新聞の発刊予告をしました。
- デジタルメディア
- テレビ・動画
- ジャーナリズム
AP通信、初のアカデミー賞・・・ウクライナ戦争を描いたドキュメンタリー映画「20 Days in Mariupol」
AP通信とPBSの番組「Frontline」は、ロシアの侵攻を受けた直後のウクライナを記録した作品『20Days in Mariupol（マリウポリの20日間）』で、AP通信社178年の歴史で初めてアカデミー賞（最優秀ドキュメンタリー部門）を受賞しました。
- デジタルメディア
Facebook News、米国とオーストラリアで廃止へ・・・政府とは全面対立か
・米国・オーストラリアでFacebook News廃止
・ユーザーの関心はニュースより短編動画へ
・メタ、信頼できる情報への取り組みは継続
- ジャーナリズム
- AI
グーグル、AI技術を活用したジャーナリスト向け新ツールを提供開始
・Pinpointに質問応答型AI機能追加
・データテーブルを一つのスプレッドシートに統合
・ジャーナリスト向けAIスキルトレーニングと研究資金
- AI
ニューヨーク・タイムズ、AIモデル開発を巡りマイクロソフトとOpenAIを提訴
・ニューヨークタイムズ社が訴訟
・MicrosoftとOpenAIが被告
・AI訓練での著作権侵害が問題
- デジタルメディア
- テレビ・動画
- 新聞
- プラットフォーマー
- 出版
- ラジオ・音声
- ジャーナリズム
欧州メディア自由法が成立・・・報道機関の独立性とメディアの多元主義の醸成が目的
欧州委員会は、2022年9月に提案した「欧州メディアの自由法」について、欧州議会と理事会が12月15日金曜日、政治的合意に達しました。
- デジタルメディア
「スポーツ・イラストレイテッド」偽記者による低品質AI記事で非難される
伝統あるスポーツメディアが揺れています。米国のスポーツ・イラストレイテッド(Sports Illustrated)が、偽記者による低品質なAI生成記事を公開していたと非難を浴びています。メディア業界のAI利用の倫理的な側面を感じさせる最新の例となりそうです。
- デジタルメディア
- 新聞
- 出版
- ジャーナリズム
- AI
世界の26のメディア団体、「AIのためのグローバル原則」を発表 日本の新聞協会も署名
ニュース、エンターテインメント、雑誌、書籍の出版社や学術出版部門など、世界中の何千人ものクリエイティブ・プロフェッショナルを代表する26団体が人工知能（AI）に関するグローバル原則を発表しました。
- ジャーナリズム
- その他
ChatGPTはジャーナリズムの脅威か機会か？を専門家に聞く・・・ロイター研究所
2022年11月にOpenAIのAI搭載チャットボット「ChatGPT」が発表されて以来、ジャーナリストはニュース業界への影響の可能性について議論してきました。生成型人工知能の台頭により、どれだけのジャーナリストの仕事が取って代わられるのか。どのくらいの速度で仕事の形態…
