米Twitterは、自社で実施した調査において、攻撃的な内容が含まれるツイートに対し、警告を表示することで取り締まりを図る機能が、ネガティブな内容のリプライを30%削減することに寄与したと発表しました。これらのユーザーは警告を表示されたのち、自身のツイートが誤解や不快感を与えるリスクを回避するため、実際にリプライを削除、あるいは変更していた、とのことです。
Twitterは、2021年2月より攻撃的な内容が含まれる可能性があると自社のシステムが判断したツイートに対して警告を表示する機能を再び試験的に導入していました。もともとは2020年5月より同様の機能の試験運用を実施していましたが、2020年11月の米国大統領選挙期間中にこの機能の試験運用を一時的に中断していました。
Twitterは、この機能の試験運用の範囲を徐々に拡大させるとともに、全世界のユーザーを対象にこの機能を搭載するか否かの検討を進めています。現在、当初の米国内のユーザーに加え、ブラジルのユーザーも試験運用の範囲に加えられ、攻撃的な発言を行った際には警告を受け取るように設定されています。
