最新記事(526ページ中141ページ目)
- デジタルメディア
GMOペイメントゲートウェイが「GMO広告費後払いサービス」 Web広告費後払いを最長6か月に
決済や金融サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイ株式会社（GMO-PG）がは、Web広告費の支払いを出稿した月から最長6か月後の請求書払いにする「GMO広告費後払いサービス」の提供を始めました。
- デジタルメディア
アイレップ、マーケティング領域の常駐型コンサルティングサービスを提供へ
株式会社アイレップは、マーケティング領域における常駐型コンサルティングサービスの提供を始めます。
- デジタルメディア
- 新聞
ワシントン・ポスト紙、ウィリアム・ルイス氏をCEOに任命・・・更に10％のスタッフを削減へ
11月4日土曜日、ワシントン・ポスト紙は、ダウ・ジョーンズの元最高経営責任者でウォール・ストリート・ジャーナルの発行人であるウィリアム・ルイス氏が、ワシントン・ポストの最高経営責任者兼発行人に就任したと発表しました。
- デジタルメディア
- 出版
- AI
フォーブス、Google Cloudを活用した新しいAI検索ツール「Adelaide」を発表
フォーブスは10月27日に、グーグル・クラウドを利用した専用ニュース検索ツール「アデレード」のベータ版ローンチを発表しました。
- プラットフォーマー
- 広告商品
グーグル、AdSenseの収益配分方法を変更・・・パブリッシャーにはプラスか?
グーグルが提供する「Google AdSense」は、ウェブサイトに貼り付けることで、広告が配信され、クリックに応じた収益配分が受けられるプロダクトとして世界中で提供され、パブリッシャーにとっては無くてはならない収益源になっています。
「ポスト・ソーシャルメディア時代のニュース」セマフォーが掲げる6つの約束【Media Innovation Weekly】11/6号
デジタルメディアへの投資が一気に縮小し、一時期は新星と持て囃されたバズフィードが業績不振に苦しみ、バイスは破産に追い込まれました。ただ、火が消えた訳ではありません。
- デジタルメディア
【メディア企業徹底考察 #132】共同印刷が収益改善で上方修正も主力事業は停滞基調に
出版・商業印刷で業界4位の共同印刷株式会社が、2023年10月25日に2024年3月期第2四半期の営業利益を従来予想の3.4倍となる3億4,000万円に引き上げました。
- デジタルメディア
マイベスト、ネットワーク広告の掲載を廃止へ
・マイベスト、アドネットワーク広告廃止
・自社管理の純広告へ切り替え
・ユーザー体験向上を目指す
- デジタルメディア
Googleマップ、AIを活用した新しいルート探索方法「Immersive View」を追加
・Google MapsがAIを活用した新機能を追加
・旅行計画やナビゲーションがより簡単に
・新機能はアムステルダム、バルセロナなどで開始
- デジタルメディア
- 出版
- 業績
バズフィード、2023年第3四半期決算を発表・・・プラットフォーム依存から脱却急ぐ
BuzzFeed社は、2023年9月30日に終了した第3四半期の業績を本日11月2日に発表しました。
- デジタルメディア
- テレビ・動画
- 出版
コンデナスト社、大規模リストラで数百人を削減へ・・・ビデオ部門強化も収益化ならず
11月30日火曜日、『ヴォーグ』や『ヴァニティ・フェア』などのタイトルを出版するコンデナスト社は、従業員に送ったメモの中で、リストラに伴い、従業員の5％（主にビデオ部門のコンデナスト・エンターテインメントで働く約270人）を解雇すると発表しました。
- デジタルメディア
フジテレビとSpotifyがパートナーシップ、新たな音声コンテンツを展開
・フジテレビとSpotifyがパートナーシップ
・宮司愛海アナのオリジナル音声番組配信
・音声コンテンツで新たなエンターテイメント体験
- プラットフォーマー
グーグル、ブラウザ・携帯のデフォルト検索エンジンになるため263億ドルを支払う
グーグル、2021年に携帯電話とウェブブラウザのデフォルト検索エンジンとなるために263億ドルを支払った。同社に対する連邦反トラスト法裁判のスライドが金曜日に公開された。
- デジタルメディア
「ハーパーズ バザー日本版」新編集長に松田麻衣子氏が就任
・松田麻衣子氏が新編集長に
・ハーパーズ バザー日本版、新体制へ
・デジタルコンテンツの充実を目指す
- 業績
サイバーエージェントの通期業績は売上微増ながら減益、ABEMAへの投資継続とゲームの減益が響く
株式会社サイバーエージェントの2023年9月期の連結業績（2022年10月1日～2023年9月30日）は、売上高7202億700万円(前年同期比1.4%)、営業利益245億5700万円(▲64.5%)、経常利益249億1500万円(▲64.1%)、親会社株主に帰属する四半期純利益53億3200万円(▲78.0%)となりました。
- AI
AIを使ったコンテンツ制作の最前線と、法的な懸念点を考える【セミナーレポート】PR
あらゆる分野で活用がはじまっている生成AI。作業効率化や表現の拡張などにおいて劇的な変化が期待されつつも、著作権の管理などの運用の難しさが浮き彫りになっている。そんなAIの最近の実例と法的な見解、契約形態についてセミナーが開催された。
