国内電通グループの株式会社サイバー・コミュニケーションズ、株式会社D2C、株式会社電通、株式会社電通デジタルは、「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
分析結果は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、広告種別、取引手法別などの切り口でインターネット広告媒体費の内訳を分析し、さらに2021年の予測を加えたものです。
日本の総広告費は、2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前年の88.8％となる6兆1,594億円となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの、前年を大きく下回る結果となりました。
新型コロナの影響がありましたが、「インターネット広告費」は成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となりました。「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」と「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、前年比105.6％の広告費1兆7,567億円となっています。
2020年のインターネット広告媒体費1兆7,567億円のうち、構成比が高いのは検索連動型広告38.6％、ディスプレイ広告32.6％でした。あわせて7割を占めています。ビデオ（動画）広告は、全体の2割を超える前年比121.3％の3,862億円と伸長。次いで、成果報酬型広告5.6％、その他のインターネット広告1.1％と続いています。
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、運用型広告は前年比109.7％の1兆4,558億円となり、インターネット広告媒体費全体の8割を超えました。秋以降に復調の兆しが見られた予約型広告と成果報酬型広告は、新型コロナ拡大による出稿控えの影響を受け、「予約型広告」が前年比87.5％、「成果報酬型広告」が同93.9％と減少しています。
取引手法別×広告種別で最も構成比が大きかったのは、運用型の検索連動型広告で全体の38.6％でした。次いで、運用型のディスプレイ広告が25.7％となっています。運用型の「ビデオ（動画）広告」は、前年比127.2％と大きく伸長。インターネット広告媒体費全体での構成比は、18.3％でした。「ディスプレイ広告」の予約型は前年比80.1％と減少、運用型は同112.1％と伸長しています。
ビデオ（動画）広告費3,862億円のうち動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告は、構成比46.6％の1,800億円。ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示されるアウトストリーム広告は、構成比53.4％の2,063億円でした。
取引手法別でみると、運用型広告は8割以上を占める3,206億円でした。
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比116.1％の5,687億円となり、インターネット広告媒体費全体の3割を超えています。
ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、最も規模が大きかったのは「SNS系」で2,488億円でした。前年と比較すると「動画共有系」が大きく伸長しています。
2021年のインターネット広告媒体費は、前年比107.7％、1兆8,912億円まで拡大し、継続した成長が続くと予測しています。
2021年のビデオ（動画）広告は、前年比110.4％の4,263億円まで拡大すると予測しています。
インターネット広告のトレンドとして、動画広告、ソーシャル広告、取引手法としては運用型広告が増え、新型コロナウィルスの影響を受けつつも継続して伸長することが予想されています。
