最新記事(472ページ中97ページ目)
- デジタルメディア
FISM、女性向けメディア「LOCARI」運営のWondershakeを完全⼦会社化
FISM株式会社は、株式会社Wondershakeを子会社化しました。
- テレビ・動画
- 広告商品
英チャンネル4、極めて重要なタイミングで米国FAST市場に参入・・・他の海外企業も検討
チャンネル4（C4）は、米国で2つのサービスを開始することで、FASTエコシステムに参入する。
- AI
英国出版協会、政府にAIによる利用を規制すべきと要請・・・AIサミットを前に
世界的に生成系AIを巡る動きが活発となっている中で、英国のスナク首相は世界で初めて各国首脳が集いAIについて議論する場として「AI安全サミット」(AI Safety Summit)を年内に開催する意向を示しました。
- プラットフォーマー
メタ、EU向けに広告を表示しないフェイスブックとインスタグラムの有料版を検討
9月1日金曜日、ニューヨーク・タイムズ紙によると、メタ社はEU居住者向けに広告を表示しないフェイスブックとインスタグラムの有料版を検討していると報道しました。
- テレビ・動画
フジテレビとイオンが共同でベトナムで子供向け事業に進出 「じゃじゃじゃじゃ～ン！」で子供コミュニティ創出
株式会社フジテレビジョンとイオン株式会社が共同で、ベトナムで子供向けのコミュニティ事業を始めます。
- デジタルメディア
GMOメディア、ブロックチェーンゲーム情報メディア 「Blockchain Game Info」を譲受
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社は、株式会社プレイシンクから、ブロックチェーンゲーム情報メディア「Blockchain Game Info」を譲受しました。
- デジタルメディア
ニッチメディアの台頭、どう取り組めば良いのか? 【Media Innovation Weekly】9/4号
広告ビジネスの低迷が顕著になり、従来のメディアビジネスが変質を求められています。米国のVICEの破綻や、BuzzFeedの苦戦は、規模を求め続ける限界を示唆するものです。対して、堅調に展開しているのが、より専門性の高いニッチ領域を手掛ける企業です。
- デジタルメディア
- その他
ワシントン・ポスト、CMS「Arc XP」の中核スタッフを解雇
・ワシントン・ポスト、Arc XPスタッフ解雇
・組合、解雇理由の不明を不満
・編集プラットフォームの外部提供は、期待から失望へ
- デジタルメディア
サウジアラビアの男性、ネット上での行動を理由に初の死刑求刑
AP通信によると、サウジアラビアの裁判所は、X（旧ツイッター）への投稿とYouTubeでの活動を理由に、男性に死刑判決を下しました。
- 人事
朝日インタラクティブ、9月1日付人事・・・取締役経営戦略／メディア事業担当に先崎博文氏
・朝日インタラクティブ、役員異動を決定
・先崎博文氏が新たな取締役に就任
・大西弘之氏等、3名の役員が退任
- その他
DAC、企業保有データを横断的に分析・活用できるGA4対応ダッシュボード作成サービスを提供開始
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（DAC）は、Google アナリティクス 4（GA4）を利用し、デジタル広告やCRMなどの企業保有データを横断的に分析・活用できるダッシュボード作成サービス「WISE Visualizer」の提供を開始しました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #123】凋落したグルメメディアの王者ぐるなびに見るクックパッドとの共通点
2023年10月2日に株式会社ぐるなびが運営するグルメメディア「ぐるなび」が、「楽天ぐるなび」に変更になります。
- デジタルメディア
- 新聞
- AI
新聞チェーンのガネット、高校スポーツ記事の失敗を受けAI実験を一時中止へ
新聞チェーンのガネットは、人工知能を使った記事に大きなミスがあったため、高校スポーツの記事を書くための人工知能の使用を一時停止した。
- デジタルメディア
スポーツメディア「SB Nation」、初の有料製品として特定チームのファン向けニュースレターを創刊
・SB Nationが有料ニュースレターを開始
・デトロイト・ライオンズ、カンザスシティ・チーフス向け
・NFLキックオフゲームと同時に開始
- その他
CCIとanynext、「Yahoo! Data Xross」を活用したデータドリブンマーケティングの実証実験を開始
株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）は、anynext株式会社と共同で、データクリーンルーム「Yahoo! Data Xross（YDX）」を活用したデータドリブンマーケティングの実証実験を2023年9月より開始します。
- デジタルメディア
博報堂DYメディアパートナーズが「メディア定点調査」 2006から18年分の時系列定点観測データ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所は、2006年から18年にわたり毎年実施してきた、生活者のメディア環境の変化をとらえる「メディア定点調査」を一般公開しました。
