メディア「デジタルメディア」(46ページ中19ページ目)

- デジタルメディア
TBSとブルームバーグ・メディアが共同でビジネス・金融ニュース配信サービスを開始
・TBSとブルームバーグが新サービス「TBS CROSS DIG with Bloomberg」を開始
・TBS NEWS DIG上で、両社の記事や動画コンテンツを毎日配信
・日本のビジネスパーソン向けに世界水準の経済・金融情報を提供

- デジタルメディア
フィナンシャル・タイムズ、サブスクが牽引し売上拡大・・・2023年末で127万人
日本経済新聞社傘下の英国の名門経済紙フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)の財務報告が公開され、2023年に過去最高の有料読者数を記録した事が明らかになりました。デジタルサブスクリプションの成長が売上を牽引しているようです。

- デジタルメディア
慶大発Edtech企業Classroom AdventureとJFC、若者向けファクトチェック世界大会開催へ
・13~24歳対象のファクトチェック技術を競う世界大会を開催
・誤情報・偽情報対策スキルを実践的に学ぶ機会を提供
・優勝チームには総額25万円の賞金、国際的な認定証を授与

- デジタルメディア
朝日新聞社とLINEヤフー、情報に対する判断力を養うクイズコンテンツを共同で提供
・クイズで情報判断力を養う「ニュース健診2024」を提供開始
・Yahoo!ニュース上で11月13日まで期間限定キャンペーン実施
・正しい情報リテラシー向上を目指す両社の取り組み

- デジタルメディア
西日本新聞、ポッドキャストで無料の情報配信を開始・・・音声と動画での情報発信に進出
・西日本新聞が音声配信開始
・多彩な番組を無料提供
・福岡の地域課題を解説

- デジタルメディア
大分放送とContが業務提携、デジタル化を推進しコンテンツ事業者への移行を目指す
・大分放送とContが2024年10月1日に業務提携契約を締結
・ラジオとデジタルコンテンツの融合による新ビジネスモデル開発を目指す
・地域課題解決や地元企業の魅力発信に共同で取り組む

- デジタルメディア
F-standard、日本の製造業を世界に発信する多言語メディア「GOOD JOB STORY」を立ち上げ
・F-standardが5カ国語対応の製造業PR向けメディアを10月に開設
・日本企業の技術や文化を世界に発信し、海外進出を支援
・人口減少や若手不足など製造業の課題解決を目指す

- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、アプリを大幅リニューアル・・・バンドル戦略も反映
・ニューヨーク・タイムズアプリが大規模リデザインを実施
・単一フィードから拡張キャンバスへ変更し、コンテンツ発見を容易に
・他のタイムズ製品との連携を強化

- デジタルメディア
朝日新聞社とPHLIGHT、時事ニュースで学ぶ英会話コースを開始・・・「朝日ウイークリーデジタル」を活用
・朝日新聞社とPHLIGHTが提携し新コースを開始
・ニュース記事を題材に英語力向上を目指す
・オンラインと教室での受講が可能

- デジタルメディア
ロイター通信、デジタル購読サービスを1ドル/週で提供開始
・ロイターが10月初旬からデジタル購読サービスを開始
・グローバルで週1ドルの透明性の高い料金設定
・信頼できる偏りのないニュース提供を目指す

- デジタルメディア
CNN、サブスクモデルを導入・・・月額3.99ドルで無制限アクセス
・CNNが米国ユーザー向けに月額3.99ドルの有料購読を開始
・一定数の無料記事閲覧後に課金を促す段階的な導入
・デジタル収益源の開発で、ケーブルTV衰退に対応

- デジタルメディア
マイクロソフトがAIアシスタント「Copilot」でニュース配信を開始、パブリッシャーへの支払いも
マイクロソフトが、AIアシスタント「Copilot」の新機能「Copilot Daily」で、提携メディアのコンテンツを配信すると発表しました。

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大日本印刷、Originator Profile技術研究組合に参画・・・インターネットの信頼性向上へ
・DNPがOriginator Profile技術研究組合に参画し、Web標準化を目指す
・OP技術で信頼できる発信者を識別し、偽情報・誤情報の抑止を図る
・DNPの分散型ID管理プラットフォームにコンテンツ証明書機能を実装予定

- デジタルメディア
大日本印刷、OP組合に参画・・・発信者を識別可能にする技術の標準化でネットの信頼性向上へ
・DNPがOriginator Profile技術研究組合に参画し、Web標準化を目指す
・OP技術で信頼できる発信者を識別し、偽情報・誤情報の抑止を図る
・DNPの分散型ID管理プラットフォームにコンテンツ証明書機能を実装予定

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ローソンエンタテインメント、エンタメ情報メディア「クランクイン!」を取得
・ローソンエンタテインメントがエンタメ情報サイト「クランクイン!」の運営事業を譲受
・2024年9月26日に事業譲受を決議
・エンタメ総合企業としてサービス拡充を目指す

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CINRA、WOWOWが全株式を取得、新代表に加藤修吾氏が就任
・CINRA、2024年10月1日付で加藤修吾氏が新代表取締役社長に就任
・前代表の杉浦太一氏は取締役会長に就任し新体制をサポート
・同日付でWOWOWコミュニケーションズへ全株式を譲渡