メディア「その他」(142ページ中75ページ目)

ニュースレターのSubstackはジャーナリズムの新モデルではなく、むしろ旧モデルである 画像

ニュースレターのSubstackはジャーナリズムの新モデルではなく、むしろ旧モデルである

本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのUniversity of Maineでジャーナリズムを専門とするMichael J. Socolow教授による記事「Substack isn’t a new model for journalism – it’s a very oldone」をCreative Commonsのライセンスおよび執筆者の翻訳許諾…

Spotify、アーティストへのロイヤリティについて解説するサイトをオープン・・・収益分配システムの透明性向上を目指す 画像

Spotify、アーティストへのロイヤリティについて解説するサイトをオープン・・・収益分配システムの透明性向上を目指す

音楽ストリーミングサービスのSpotifyは、新たに「Loud&Clear」というサイトを開設しました。このサイトは、アーティストへ支払われるロイヤリティが決定され、分配される仕組みについて説明し、サービスの透明性を高めることを目的としています。 「Loud&Clear」を訪れ…

ウィキメディア財団が有料サービス「エンタープライズAPI」を発表・・・大規模な商用利用に対応 画像

ウィキメディア財団が有料サービス「エンタープライズAPI」を発表・・・大規模な商用利用に対応

インターネット百科事典「Wikipedia」を運営する非営利団体 ウィキメディア財団が、Wikipediaを始めとするウィキメディアプロジェクトのデータを大量に商用利用する企業向けの有料サービス「ウィキメディアエンタープライズAPI」を提供する計画を発表しました。 今年サ…

フェイスブックがクリエイターをサポートする新しいプラットフォームを発表・・・独立した地方ジャーナリストがターゲット 画像

フェイスブックがクリエイターをサポートする新しいプラットフォームを発表・・・独立した地方ジャーナリストがターゲット

3月16日、フェイスブックは、コンテンツクリエイターをサポートする新たなプラットフォームの導入を発表しました。米国にて数か月後にリリース予定のこのプラットフォームには、無料で使えるサイトやニュースレター制作ツールのほか、コンテンツ効果測定ツールを含む7つ…

急成長するベトナム若者向けデジタルメディア「ベトセトラ」が資金調達・・・ジェネシア・ベンチャーズが米ファンドと共同出資 画像

急成長するベトナム若者向けデジタルメディア「ベトセトラ」が資金調達・・・ジェネシア・ベンチャーズが米ファンドと共同出資

アジア全域を対象にスタートアップへの出資を行う株式会社ジェネシア・ベンチャーズは、ベトナムのミレニアル・Z世代向けデジタルメディア「Vietcetera(ベトセテラ)」を運営するVIETCETERA PTE.LTD.へ出資したことを発表しました。共同出資者は米国のHustle Fundです…

サブスタック、新たな有料コンテンツプログラム「サブスタックプロ」を発表…ライターを経済的に支援 画像

サブスタック、新たな有料コンテンツプログラム「サブスタックプロ」を発表…ライターを経済的に支援

ニュースレター配信プラットフォーム「サブスタック(Substack)」の共同創設者であるハミッシュ・マッケンジー氏は3月13日、有料コンテンツプログラム「サブスタックプロ(Substack Pro)」について、同社のブログで発表しました。 目次 サブスタックプロの仕組みサブ…

ポッドキャスト利用率は米国民の37%まで増加、SNSはインスタグラムが急成長・・・エジソンリサーチ調査 画像

ポッドキャスト利用率は米国民の37%まで増加、SNSはインスタグラムが急成長・・・エジソンリサーチ調査

3月14日、エジソン・リサーチ社とトリトン・デジタル社が共同で行った「The Infinite Dial 2020」の調査結果が発表されました。調査の結果、12歳以上の米国民のうち、3分の1を超える37%がポッドキャストを毎月定期利用しており、その割合は2019年の32%から5%も増加した…

プラットフォームによるニュースへの支払い、小規模な報道機関をカバーすべき理由 画像

プラットフォームによるニュースへの支払い、小規模な報道機関をカバーすべき理由

本記事はThe Conversationに掲載された、オーストリアのMonash Universityで経済学を専門とするSimon Wilkie教授による記事「The news media bargaining code could backfire if small media outlets aren’t protected: an economist explains」をCreative Commonsのラ…

コンデナスト・ジャパン、ラグジュアリービジネスのノウハウを活かした「コンデナスト富裕層総研」を設立 画像

コンデナスト・ジャパン、ラグジュアリービジネスのノウハウを活かした「コンデナスト富裕層総研」を設立

『VOGUE JAPAN』『GQ JAPAN』を発行するコンデナスト・ジャパンが、富裕層をターゲットにしている顧客企業のマーケティングおよびコンテンツ/クリエイティブ制作を支援する「コンデナスト富裕層総研(英語名:CONDÉ NAST HNWI Lab.)」を開始することを発表しました。 …

「フジサンケイビジネスアイ」デジタル化を背景に6月末で休刊・・・以後は産経新聞内で業界情報を報道 画像

「フジサンケイビジネスアイ」デジタル化を背景に6月末で休刊・・・以後は産経新聞内で業界情報を報道

株式会社産経新聞社と、その全額出資子会社の株式会社日本工業新聞社は、日本工業新聞社が発行する総合ビジネス金融紙「フジサンケイビジネスアイ」を6月30日付で休刊することを発表しました。 フジサンケイビジネスアイは、前身の「日本工業新聞」から平成16年にリニュ…

KDDIのポータルアプリ「auサービスTOP」が「auサービスToday」にリニューアル・・・Gunosyが運営・開発を担当 画像

KDDIのポータルアプリ「auサービスTOP」が「auサービスToday」にリニューアル・・・Gunosyが運営・開発を担当

KDDI株式会社が提供するauポータルアプリ「auサービスTOP」は2021年4月1日から「auサービスToday」にリニューアルし、Gunosyが運営・開発を担当することが発表されました。 リニューアルされる「auサービスToday」は、各種サービスへの送客やニュースなどのコンテンツ提…

1ヶ月間の電子書籍の利用料金は1000円以内が59%、人気の電子書籍サービスは「Amazon Kindle」・・・電子書籍利用状況アンケート 画像

1ヶ月間の電子書籍の利用料金は1000円以内が59%、人気の電子書籍サービスは「Amazon Kindle」・・・電子書籍利用状況アンケート

株式会社Newgateが運営するおすすめランキングサイト「おすすめエニタイム」が、「1ヶ月の電子書籍料金と利用サービス」についてのアンケートを実施し、その結果を発表しました。調査対象は10~60代の男女100人です。 目次 1ヶ月間に電子書籍にかける費用は1,000円以内…

UUUMとAnyMind Group、業務提携に向け基本合意…独自のプライベートクリエイターネットワークを提供 画像

UUUMとAnyMind Group、業務提携に向け基本合意…独自のプライベートクリエイターネットワークを提供

UUUM株式会社とAnyMind Group株式会社は、包括的・戦略的パートナーシップによるクリエイター・インフルエンサー業界の再構築を目指し、業務提携契約に向け基本合意したことを発表しました。 国内最大級のマルチチャンネルネットワーク(MCN)で、クリエイター・インフ…

音声SNS「Clubhouse」、クリエイター支援プログラムを発表・・・スポンサーマッチングや奨学金でサポート 画像

音声SNS「Clubhouse」、クリエイター支援プログラムを発表・・・スポンサーマッチングや奨学金でサポート

米国時間14日、音声SNS「Clubhouse」は、新興のクリエイターの活動をサポートする新たなプログラム「Clubhouse Creator First」を発表しました。募集したクリエイターの中から20人を選出し、「アイデアとクリエイティビティ」を実現するための様々なリソース支援を行う…

ボイスメディアVoicy、月間聴取時間がサービス全体で100万時間を突破 画像

ボイスメディアVoicy、月間聴取時間がサービス全体で100万時間を突破

株式会社Voicyが運営するボイスメディア「Voicy」の「月間聴取時間」(サービス全体)が100万時間を突破しました。 Voicyは、「声にのせて人を届ける」ボイスメディア。ビジネスのプロや芸能人といったインフルエンサーによる「声のブログ」だけでなく、4大マスメディア…

Donuts、主婦の友社から『Ray(レイ)』関連事業を譲受 画像

Donuts、主婦の友社から『Ray(レイ)』関連事業を譲受

IT分野の4領域(クラウドサービス・ゲーム・動画/ライブ配信・医療)で事業を展開する株式会社Donutsが、出版メディア事業を開始することを発表しました。あわせて、株式会社主婦の友社から同社が発行する雑誌『Ray(レイ)』関連事業譲受の契約を締結したことも発表しま…

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